韓国籍の〝産業スパイ〟が、中国の鉄鋼大手に機密情報を売り渡した。蓋を開けると、その技術は日本企業が開発したものだった---。アジアを舞台に繰り広げられた熾烈な企業間競争の内幕に迫る。 損害は1100億円 〈損害賠償等請求事件 訴訟物の価額 金1105億4120万円〉 〈被告POSCOが、(中略)田中氏、大蔵氏、被告瀬田及び山下氏(仮名、原本では実名=編集部注)らをはじめとする日本に居住する原告の元社員、その他の日本における複数の協力者と共謀の上、(中略)高額の対価を支払うのと引き換えに、(中略)高品質の方向性電磁鋼板の量産を極めて短期間で成功させたことにより、原告に対して巨額の損害を被らせた〉 請求額約1100億円、印紙代だけで1億1657万円(!)という超巨額の賠償請求訴訟が今年4月、東京地裁に提起された。 原告は日本最大の鉄鋼メーカー・新日鉄(現・新日鉄住金)、被告は韓国の鉄鋼最大手・

東電がギブアップ宣言で国に「新たな支援」を要請!　公的資金頼みの「ゾンビ企業」は早急に破綻処理して解体･売却すべきだ! 東京電力が2013～14年度を対象にした「再生への経営方針」を発表した。PDFファイルでわずか2枚なので、ご関心の向きはぜひ現物を読んでいただきたいが、一読した感想は「なにをいまさら、都合のいい話を」という一言に尽きる。 東電が言いたいのは、こういうことだ。 原発事故被災者への賠償や除染、中間貯蔵費用だけで10兆円程度になる。それに巨額の廃炉費用を加えると「一企業のみの努力では到底対応しきれない規模となる可能性が高い」。 一方で「当社の企業体力（資金不足、人材流出）は急速に劣化し始めている」。賠償、除染、廃炉の負担が「青天井で膨らんで」いくと「士気の劣化も加速度的に進む懸念が強い」。 いまの原子力損害賠償支援機構法の枠組みだと「当社は巨額の負担金（注･機構に対する東電の借

「歯がグラグラしとんねん」。電撃解任から約3週間、記者の前で名将は実に自然体だった。契約最終年、集大成のシーズンでまさかの大失速。この男ですら歯が立たなかったオリックスとはいったい---。 選手は泣いてくれたけど 辞めることに関しては、何とも思うてないですよ。3年契約の3年目という区切りやったし、この世界、勝てんかったら監督が責任を取るのは当たり前のこと。優勝せんかったら辞めなアカンと思っとった。 9月も下旬になったら、戦力外通告する選手を誰にするとか、ウインターリーグにどの若手を連れて行くとか、秋季キャンプはいつからやるとか、球団と話し合って決めなアカンのやけど、今年はそれがなかった。こんな成績(最下位)やし、流れ的にも、「今年で最後なんやろな」と分かるやないですか。それやったら、ハッキリさせてもらおう思うて、9月18日、最後の札幌遠征の際に本部長(村山良雄球団本部長)に会うたんです。

鹿児島県種子島の西方15キロに位置する日本で二番目に大きな無人島(8.2平方キロメートル)が馬毛島である。 この島の数奇な運命は後述するとして、尖閣諸島とは違い、「本土の喉元」といえるこの島に、中国企業が触手を延ばしてきているのだという。 所有権者は馬毛島開発。オーナーは、都内で砕石販売の立石建設工業を営む立石勲氏である。 ｢中国へ売ったらたいへんなことになる｣ 「中国系企業が買いに来ている」 『週刊ポスト』(11月16日号)は、本人ではなく防衛省関係者の伝聞として「売却話」を伝えている。しかし馬毛島開発は、一代で立石建設グループを築いた立石氏が、1995年に買い取り、これまで150億円をかけて飛行場建設などを行ってきた。立石氏以外に決定権者も情報発信者もいない。 「中国当局の息のかかった上海の不動産開発会社と、同じく上海のリゾート会社の2社が交渉を持ちかけている」という報道は、立石氏周辺

1万人超の人員削減、海外工場の売却・・・・・・銀行団に示した再建策はまるでリストラの見本市。縮み続ける会社はナメクジのように、数粒の塩でも溶けて消える。生き残れるか。OBが本音をぶつけ合った。 「管理野球」の失敗 岩瀬　私は昭和48年に入社し、電卓をやっていた事務機事業部に配属されたんですが、そこでやらされたのはアンチスキッド制御システム、いまでいうABSブレーキの開発なんです。 中田　自動車の急ブレーキを踏んでもスリップしないというあれですか?　事務機事業部で? 岩瀬　ええ。あるとき上司に聞いたんです。「なぜ電卓技術を開発する部署でこんなものをやるんですか」と。そうしたら、「もう電卓は先が見えている。だから次の事業をしないといかんのだ」と。 当時はまだ電卓事業が花形のころ。恐らく詳細な技術開発の状況を上には報告していなくて、部長の責任でやらせていたんですね。だから当然予算は少ないけれど、

前原政司経済財政担当相が１０月５日、日本銀行の金融政策決定会合に出席した。これをマスコミは小泉政権時代の竹中平蔵経済財政担当相以来の「異例」と報じている。しかし、日銀法１９条では、「財務大臣又は経済財政政策担当大臣は・・・会議に出席して意見を述べ」と書かれている。大臣は他に重要な用事のない限り、金融政策決定会合に出席するのが当たり前だ。 もっとも、当時の竹中さんは、「会議に出席したがあまりに冗長な説明が多く、もっと効率的に会議ができないものか」と言っていた。そうした会議の方法は、時間に追われる政治家大臣の出席を阻みたい日銀官僚の高等戦術かもしれない。にもかかわらず「出席は異例」と報じるのは、マスコミが日銀の意向を代弁しているだけにすぎない。 その前原大臣が提案する「日本銀行による外国債券の購入」。こんな経済理論と法制度が絡み合う絶好の社会科学教材はめったにない。ところが、マスコミはこの面白

経営不振が続いていた国内半導体大手のルネサスエレクトロニクスを、官民で買収しようという計画が報じられた。そこで注目されるのが、経産省の動きだ。 ルネサスは、国内の自動車、電機などの大手メーカーにマイコンやシステムLSIなどを大量に供給している。同社は、NEC、日立、三菱3社の半導体部門が統合された会社だが、経営に失敗した部門を統合したという色彩が強い。結局深刻な経営難に陥り、米国の投資ファンド、コールバーグ・クラビス・ロバーツ（KKR）の傘下に入るという再建計画の交渉が大詰めを迎えていた。 しかし、三つのキーワードが経産官僚の「日の丸」本能を刺激してしまった。まず、最初に「半導体」。旧通産省時代の打倒IBMの日の丸コンピューター政策の後を継ぐ「日の丸半導体」擁護政策は、経産省の憲法だ。ルネサスが外国企業の傘下に入ることなど許されるはずがない。二つ目が、「米国投資ファンド」。経産官僚にとって

第1部　お人好しすぎるニッポン　中国にやられるぞ千回言えばウソも真実になる 「悪いのは日本」中国が世界の世論を買い漁っていた 狂乱の反日デモは峠を越えた。だが、本当に苦しいのはここからだ。世論操作、連携プレー、経済制裁—事件は尖閣だけで起きているのではない。日中の戦場は、いまや全世界に広がっているのだ。 この先は国力の「力比べ」 「日本政府による釣魚島(尖閣諸島の中国名)〝国有化〟という妄言」 「中日間の争いは、長期的に見れば中国が勝利するのは自明の理だ。アメリカが日米同盟を翳して助けてくれると思っているのだろう。日本は国際秩序のゲームのルールを分かっておらず、参加する資格がない」 「釣魚島について政府見解を公表し、国際会議、展覧会を行い、テレビ番組を制作し、ウェブサイトを開設し、強力な世論攻勢をかける。日本を徹底的に孤立させる」 これらは、日本の尖閣諸島国有化後に、中国共産党系の国際情報

第四回 『「選挙で勝ったら何でも自由にできる」というのは民主主義ではない』はこちらをご覧ください。 [取材･文:松本創] マスメディアを席巻する橋下徹･大阪府知事の主張とは一線を画す、平松邦夫･大阪市長の考え方や改革の手法が明らかになってきたところで、2人の対立の火種となった「大阪都構想」について、あらためて問うてみたい。構想とその狙いをどう見ているのか。反対する理由はどこにあるのか。 「都構想」の端緒となる考えを橋下が口にしたのは、ちょうど1年前。「大阪市を解体し、府と市を一体化して国際的競争力を持つ都市圏を形成しなければならない」という主張だった。その後、「都」の名称の是非や特別区の区割りと位置付け、分市案など、さまざまな言葉がメディア上に踊ったが、それ以上の具体的な中身はほとんど明らかになっていない。 橋下率いる「大阪維新の会」のホームページには、構想の二本柱として、(1)広域行政を

電波オークションより一桁安い金額でプラチナバンドを手に！「タフネゴシエーター」千本会長からイー・アクセスを時価の3.5倍で買収したソフトバンク孫社長の勝算 ソフトバンクの孫正義社長は1日、千本倖生会長の率いるイー・アクセスを株式交換で買収すると発表した。 携帯電話業界を代表する2人の風雲児が合意した買収劇で、何よりも筆者が驚かされたのは、孫社長がイー・アクセスの株式に5万2000円という評価額を付けた点だ。この価格は、時価(9月28日終値)の実に3.45倍という常識では考えられない高い評価額である。 この高値にこそ、この買収劇の成算を左右する鍵が隠されている気がしてならない。 吉と出るのか、それとも凶と出るのか‐‐。今回と、来週の筆者の連載コラムの2回に分けて、きっちりと検証してみたい。 孫社長は、高値掴みをしたのだろうか 「(我が社の)株主の皆様に対して、よいソリューションを提供できたの

徹底してディテイルにこだわるのが竹中平蔵元大臣と橋下徹大阪市長の共通点。官僚に使われない「政策の作り方」を教えます ９月２９日、維新の会の公開「会議」に参加した。今回は竹中平蔵元総務大臣が出席した。当日の午前11時過ぎ、竹中さんから電話があった。 「高橋君、今日来るよね。何時からだっけ」 「午後１時で、南港の大阪アカデミアですよ」 「わかった。それじゃそこで」 竹中さんとは、彼が日本開発銀行（現日本政策投資銀行）から大蔵省に出向してきて以来のつきあいだ。当時も今もまったくかわらない。彼のモットーは「戦略は細部に宿る」である。 徹底してディテイルに拘（こだわ）る。そして頭の中にきれいに整理する。彼ほど勉強をした大臣を私は知らない。局長たちより勉強家だから官僚たちは手も足も出ない。それが彼への不評となってマスコミに流れ、いろいろなバッシングを受けていた。それでも、「改革すれば、そんなもんだよ」

「ベビーカーで電車に乗るな」という傲慢さ！それなら他人が産んだ子に将来の年金や社会福祉の負担を押しつけるな 「エッ、出産に80万円!?」 日本に住む従妹と話していて、椅子から落ちそうになるほど驚いた。娘がおめでたで、出産に80万円を用意しなければいけないのだそうだ。手続きをすると、あとでいくらか還元されるというが、たとえ7割戻ってきたとしてもまだ高い。そうでなくても、出産となると、産院に払うお金以外にも出費はかさむのだ。 「なぜ、子供を産むのに、お金を払わなければいけないのよ」と私は言った。ドイツでは、出産前も出産後も検診は無料。18歳までの子供の医療もすべて無料だ。そう言うと、今度は従妹がびっくりした。「妊娠中の検診も、1度で1万円ぐらいかかる。あまり高いから、2度目の人は、2回に1回ぐらいにしちゃおうかって言っているって話よ」と、彼女は言った。 さらに聞いてみると、生まれたあとの予防接

「ひろゆきが帰国したらしい。警視庁の刑事が、また居場所を突き止めようと、歩き回っている」 こんな情報が、マスコミの社会部やネット関係者の間に出回っている。 「ひろゆき」とは、ネット掲示板「2ちゃんねる」の元管理人･西村博之氏のこと。警視庁生活安全部サイバー犯罪対策課は、「2ちゃんねる」に掲載された覚醒剤の購入をあおる書き込みを放置した「麻薬特例法違反(あおり)の幇助」で捜査。既に、昨年から今年3月にかけて、西村氏の自宅やサーバー管理者、書き込みの削除担当者など10数ヵ所の家宅捜索を行っている。 捜査は急ピッチで進み、警視庁はもちろん警察庁も意欲的だったことから、5月頃には「ひろゆき逮捕もある」という情報も流れた。だが、その後、沈静化、捜査が話題になることもなかった。 なぜか---。 「2ちゃんねる」を狙う警察総体の思惑 「検察がゴーサインを出さない。警視庁の狙いはひろゆき。でも、彼は、元管

日本政府の尖閣諸島国有化宣言により日中関係が最悪の状態になりつつあるが、ビジネスの現場にも大きな影響が出始めている。キヤノンは操業を停止、パナソニックの現地工場が襲撃を受けたり、日本車が焼かれたりとまさに騒乱状態にある。 中国の対応を批判するのは簡単だし、ナショナリズムを煽れば大衆受けはする。しかし、今回大問題に発展した本質的な原因は、中国側ではなく、民主党政権の外交力のなさにあると筆者は感じる。 こうした中で、哲学の研究で修士号を持ちながら日中間で30年近くビジネスの最前線に立ち、日中の文化の違いにも詳しい東方貿易(本社･大阪市)の郭越悦社長(57)に今回の問題が今後どのような形で収束するのか、あるいは日中関係がどのような展開になるのかについて聞いた。 読者にとって郭氏は無名の存在であるので、まず、郭氏の経歴と会社概要について説明する。 日中の製造業の現場を最もよく知る中国人 日本の自動

「維新の会」公開討論会に参加した政治家たちは勉強不足。「竹島共同管理」発言の裏側にある橋下徹大阪市長の「徹底した現実主義」 一方、期待の大きい「日本維新の会」は、9月２３日、２回目となる公開討論会を開いた。場所は大阪アカデミア。湾岸の埋め立て地で、大阪の中でもかなり辺鄙なところだろう。周辺には人気も少なく、大阪経済の地盤沈下を垣間見た気がする。 ただ、公開討論会は熱かった。詳しくはネット上の動画をみたほうがいい。今回は、ジャーナリストの田原総一朗氏が有識者として参加した。国会議員は、松野頼久、松浪健太、桜内文城（以上は前回も参加）の各氏にくわえて、今井雅人氏、谷畑孝氏の両名が初参加。首長経験者は、大村秀章、斎藤宏、中田宏、山田宏（以上は前回も参加）各氏と、松田直久氏が初参加した。有識者として田原氏の他に、上山信一氏と私。弁護士の野村修也氏も来ていたが、有識者として議論に参加せず、フロアから

かつて他局から「番外地」と蔑まされたテレビ東京が、存在感を増している。全体的な視聴率では大手民放4局におよばないが、2012年3月期における1株当たりの配当は、テレビ東京ホールディングスが20円なのに対し、視聴率低下に苦しむTBSホールディングスは15円。株価も9月18日現在ではテレ東HDのほうがやや高い。 『ガイアの夜明け』や『ソロモン流』などオリジナル色の強い人気番組もあるから、視聴率も1日単位のプライム帯(午後7時～同11時)なら他局に勝つ日も珍しくない。しかも社員数はフジテレビの約1430人に対し、半分の約720人だから、固定費が桁違いに安く、効率がいい。全体の視聴率が振るわなくても経営状態は良好なのだ。 前身の東京12チャンネル時代(1964年～81年)には経営危機の時期さえあり、「大阪の毎日放送に買収される」という今となっては信じがたい話もあった。当時、毎日放送のネット局はNE

ドイツでは中国に同情的な新聞報道も。「反米暴動」「反日暴動」に感じる違和感と、世界への情報発信で遅れをとる日本政府への歯がゆさ 世界中で暴動が起こっている。ドイツのニュースをつけると、アラブ諸国での反米暴動が凄まじく、日本のニュースを見ると、中国の反日暴動がおどろおどろしい。 ただ、動機も状況も違うのに、デモに参加している人たちの表情が、驚くほどそっくりだ。皆が異常に興奮し、忘我の境地で絶叫している。星条旗や日の丸をこれ見よがしに踏んづけたり、燃やしたり。皆、何かに憑かれたようで、まさにエクスタシー状態。窓ガラスを割る、建物を壊す、車に火をつけるなど、気が触れたように器物破損にいそしむ姿には、高まった感情だけが猛々しく、理性は感じられない。憎悪と興奮が自家発電(!)によっていや増していくところも、まるでそっくりだ。 それを見るとき、まず、事態の良し悪しよりも、「ああ、これが日本人でなくてよ

人は、働くことが 喜びになる瞬間がある。 それを引き出すのが 私の仕事。 活躍した社員がいたら すぐに表彰するんです。 綜合警備保障 青山幸恭

広島カープ前田健太、野村祐輔、堂林翔太など なぜこのチームに名選手が続々と現れるのか　カネをかけずに結果を出す方法 中日の落合前監督は、「警戒すべきは広島」と、よく口にしていたという。カネはなく、大物助っ人もいない。いつも何かが足りない---そんなチームが、生まれ変わった。季節はずれの鯉登りが始まる。 いい選手より、必要な選手 いまセ・リーグで、大きな地殻変動が起きようとしている。 昨年まで14年連続でBクラスに沈んでいた広島カープが、5月29日の時点で最大11もあった借金を、7月中に完済。3位にまで浮上し、初のCS進出が、現実味を帯びてきた(成績は8月30日現在・以下同)。 主砲の栗原健太(30歳)が4月末に、東出輝裕(32歳)も6月から8月頭までケガでいなかったにもかかわらず、好調を維持。多くの記者、解説者が、「いまの広島は強い」と声を揃える。 さらに驚くべきは、「燃費のよさ」にある。

「いじめを受けていた時に死んだわけじゃないんです。いじめられた時の記憶が、美桜子を自殺に追い込んだんです」 こう涙ながらに話すのは、'06年8月18日に亡くなった、高橋美桜子さん(当時16)の母、典子(54)さんだ。美桜子さんは当時、愛知県豊田市の私立南山国際高校に通う2年生。過去のいじめの影響で突然パニック症状が現れるなどの障害が出て、治療中に自宅マンションの8階から飛び降りて自ら命を絶った。 搬送された病院で美桜子さんの遺体と対面した後、自宅に戻った典子さんは、破かれたノートに書き残された『遺書』を居間のテーブルで見つけたという。 〈まま、大好きだよ。みんな大好きだよ。愛してる。でもね、もうつかれたの。みおこの最後のわがままきいてね。こんなやつと友ダチでいてくれてありがとう。本当にみんな愛してるよ。でも、くるしいよ〉(引用原文ママ) 美桜子さんは、カナダ人の父親と典子さんとの間に生まれ