ゲーム依存・ネット中毒…。「廃人」の実態が明らかに：日経ビジネスオンライン
インターネットで、見知らぬ相手と一緒に楽しむネットゲーム（オンラインゲーム）、通称「ネトゲ」。しかしネトゲのバーチャル空間に長時間没入するあまり、リアルな社会生活が送れなくなる人がいる。 ゲームに熱中して夫や子供をないがしろにする妻。ネット上のバーチャル恋愛に没頭する女性。息子のゲーム中毒が原因でうつ病になった父…。韓国では、ゲームに数十時間熱中して死に至ったケースも何件か報道された。 こうしたゲーム依存症・中毒患者を、「ネトゲ廃人」と呼ぶ。ネットゲーム依存は日に日に深刻化しているが、その実態は知られず対策も講じられていない。「ネトゲ廃人」たちは、何を思いどう生活しているのか。ジャーナリストの芦崎治氏が全国の「ネトゲ廃人」を取材し、その証言をまとめた。 （聞き手は日経ビジネスオンライン 大塚 葉）
[12]待ち時間短縮エレベーター：日経ビジネスオンライン
＞＞シリーズの概要はこちら 「呼び出しボタンを押してもエレベーターがなかなか来ない」「いつもエレベーターの中が混雑している」。自分の職場や訪問先のオフィスで、こんなイライラを経験したことがある人は少なくないだろう。 一般に高層ビルほど広いエレベーター用のスペースが必要になる。各フロア面積の2割程度をエレベーターと乗り場が占める場合も珍しくない。しかし、オフィスに利用できる面積をなるべく広くしたいビルの所有者の意向もあり、利用者が十分に満足できるエレベーターの数を確保するのは難しい。 そんな悩みを解決する新しいエレベーター技術を、日立製作所が開発した。「循環式マルチカーエレベーター」だ。たくさんのゴンドラがついた観覧車のように、2つの昇降路の中を乗りかごがグルグル回る仕組みだ。2基分のスペースで、これまでのエレベーター5基分の輸送能力を持たせた。 実は循環式マルチカーエレベーターの基本アイデ
メインストリームに躍り出たマイクロブログ「Twitter」の果たす役割とは？：日経ビジネスオンライン
最近、米国でメインストリームの話題としてしばしば登場するのが、マイクロブログの「Twitter」です。Twitterは、IM（インスタントメッセージ）とブログの中間のようなソーシャルメディアで、Twitterのトップページに表記されている「What are you doing（何しているの？）」という問いかけに答えるように、今何をしているかを140文字以内で投稿するいう仕組みです。Twitterに関連した以下のような表現は、既に一般にも広がり始めています。 ・Tweet：Twitterに投稿すること ・Tweeple：Twitterを使う人たち ・Twitterati：多くフォローされているTwitterのユーザー ・Twitosphere：Twitterのコミュニティ 米ニールセン・オンラインによれば、Twitterの2009年2月の米国のユニークビジター数は704万人まで達しまし
シリーズ 金融危機、影の主役 1 世界経済に根を張るタックスヘイブン：日経ビジネスオンライン
現地時間で4月1日夜、日本時間で2日未明からロンドンでG20（主要20カ国・地域）による第2回緊急首脳会合（金融サミット）が始まる。2009年の世界経済はマイナス成長が見込まれる中、危機脱却に向け各国が金融やマクロ経済政策で、どのように協調していくかに注目が集まる。 しかし、現在の危機からの脱却策を議論することも重要だが、同時に二度と今回のような混乱に陥らないようなシステムを構築することも求められている。既に金融サミットを前にその動きは出ており、3月初旬には、欧州委員会や英国がヘッジファンド規制やEU（欧州連合）統一の金融監督機関の新設などのプランを明かした。 これに対して、今回の金融危機の発信源になった米国も、3月末に、一定規模のファンドの登録制やデリバティブ（金融派生商品）取引を監視する枠組みなどの創設を公表、新しい規制づくりを巡って欧米で主導権争いが起きようとしている。 ただ新たな規
「あらゆる違法がそこにある」ソマリア人コミュニティーを訪ねる：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン アフリカで最も民主主義が発達し、根づいている国の1つ、ケニア。筆者は今、そこに滞在している。国の北東部でソマリアと国境を接しているが、ソマリアとは国の体制が全く異なる。ケニアは人道、人権、民主主義を真に理解する開かれた国だ。その国に、ソマリア人のコミュニティーがあるという。 筆者が出国する前、「ソマリア人コミュニティーに行ってくるといい」と助言をしてくれた人物がある。国際海事局（International Maritime Bureau）のディレクターだ。「クレンジング（資金洗浄）を含む、あらゆる違法がそこにはある」ということだ。 嫌悪感と警戒心でソマリア人を見つめるケニア国民 「ソマリア人コミュニティーに行きたいので、連れて行ってくれません
日本人はなぜこの言葉に「じ～ん」と来るのか～『日本人はなぜ「さようなら」と別れるのか』 竹内 整一著（評：澁川 祐子）：日経ビジネスオンライン
そういえば最近、「さようなら」と言ってないなあ。 本屋でこのタイトルを目にしたとき、まずそう思った。友人と別れるときは「またね」か「じゃあ」で済む。仕事関係の人ならば「失礼します」や「お疲れさまです」。束の間の別れに「さようなら」は、ちょっと重すぎる。 「さようなら」という挨拶に決定的な別れをイメージしてしまうのは、私だけではないだろう。 じゃあ「さようなら」を口にする場面って？ 辛うじて想像できるのは、男女の別れ際くらいなものだが、いまや心の中で「さようなら」と呟きこそすれ、実際に口に出して関係を解消するカップルは少ない気がする。 交通手段も発達してどこへでもさほど時間がかからずに行けるし、遠く離れていても携帯やメールでいつでも連絡が取れる。ブログやSNSを頼りに、過去の友人知人の動向を知ることだってなきにしもあらず。そんな時代に生きる人間にとって、もはや決定的な別れを意識する瞬間など滅
ウォン急落、「3月危機」はあるのか：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 韓国の通貨ウォンが急落している。米リーマン・ブラザーズが破たんする直前の昨年8月から、今年3月初めまでに対ドルで35％下落した。対円では55％もの下落率となった。その影響は様々な形で出ている。 2月末、旅行会社のエイチ・アイ・エス9603は 2008年11月～2009年4月期の業績について、韓国旅行の取り扱いが急増、為替益もあり、経常利益予想をこれまでの17億円から23億円と上方修正すると、株価が急伸した。 日本から高級ブランド品の買い物ツアーがさかんだそうだが、それだけではない。分かりやすい例がダイソーの100円ショップだ。韓国では“1000ウォンショップ”として知られる。1000ウォン商品が人気で、韓国内で380店が展開されている。その均
【11】「斜めの人間関係」にある人に相談しよう：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 前回は、悩み事はむやみに相談しないこと、そして悩みを解決するには「気分転換」ではなく「環境転換」をした方がいいことをお話ししました。 もし誰かに悩みを相談するとしたら、自分の近くにいて話を肯定的に聞いてくれる人ではなく、「斜めの人間関係」の人を選ぶといいでしょう。 適度な距離感のある「斜めの人間関係」 人間関係には、親や子供、上司と部下などの「上下の人間関係」や、恋人や友人や同僚などの「横の人間関係」があります。 悩み事があると「上下」や「横」の関係の人に相談に行ってしまいがちですが、「上下」や「横」の人間関係は深すぎたりして、相談に向かないことも多いのです。 そんな時は、「上下でも横でもない人間関係」にある人に相談することをお勧めします。こ
中川前財務相の失態、幸運にも円安を招く：日経ビジネスオンライン
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トヨタ、来期1兆円のコスト低減に挑む：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 2009年3月期の連結営業損益が4500億円の赤字に陥るトヨタ自動車が、収支改善に向けて固定費、変動費両面の抜本的な削減に乗り出した。来期（2010年3月期）は少なくとも今期比で1兆円のコスト低減を目指す方向だ。 1兆円の低減ができれば、当面の目標である「単体の世界販売700万台での収益体質」（渡辺捷昭社長）は実現可能なのだが、来期の業績好転はひとえに、世界の新車需要と為替相場の動向にかかってくる。 同社の木下光男副社長は2月6日の第3四半期決算発表の席上、収益改善への取り組みとして「固定費の10％削減」と「徹底的な原価低減」を掲げた。前者の固定費はウエートの大きい減価償却費や人件費・労務費にメスを入れる。 合わせて1兆円ものコスト低減の中身
米国、GM救済の前にやるべきこと：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米ゼネラル・モーターズ（GM）と米クライスラーが、昨年末に続き改めて米政府に資金援助を申し入れた。その金額は2社合計で216億ドル（約2兆円）だ。救済は、2社以外にも自動車部品メーカーも求めており、その額は255億ドル（約2兆3000億円）。米国の自動車産業は、合わせて4兆円以上の巨額の資金を求めていることになる。 経営危機の淵にある企業が求めるこうした資金は、時を追うごとに増額してくるのが常。バラク・オバマ政権は、来週までには何らかの形での回答を示すと見られる。その決定はもはや経済的というよりも、政治的な視点から行われるのだろう。 筆者は、オバマ大統領の熱狂的と言っていいほどの支持者だ。しかしながら、1人の納税者として、17日に署名して成立
今の資本主義はもう、やめてくれ：日経ビジネスオンライン
2009年3月期決算での最終赤字を発表したトヨタ自動車を皮切りに、ソニー、パナソニック、シャープ、東芝など日本を代表する企業が最終赤字や営業赤字に転落しようとしている。実体経済に痛撃を与えた金融危機。これまで繁栄を謳歌したグローバル資本主義経済の1つの転換点と言って過言ではない。 私たちの想像を超える深度で進む危機。一定の周期で訪れるバブルが破裂しただけなのか、それとも既存の社会・経済システムが激変する地殻変動の兆候なのか――。その解を探るには、全く異なるレンズを通して今を眺めることも重要なのではないか。数千年のスパンで文明の盛衰を見つめる環境考古学者に聞いた。（聞き手は、日経ビジネス オンライン記者 篠原匡） ―― 数千年のスパンで人間社会を見つめている考古学者が今の金融危機をどう見ているのか。今日はそれを聞きたいと思ってきました。本題に入る前に、安田教授が唱える「環境考古学」とはどのよ
ソニー、営業赤字転落で路線変更：日経ビジネスオンライン
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喜んで自らの情報を入力してしまうログビジネスに注目：日経ビジネスオンライン
前回は不況下において、無駄な投資をせずに今持っている資産をうまく活用するということで、ケータイサイトの「メディア化」について取り上げました。 今回は、不況を全く逆の側面からとらえて、「どうせ不況なんだから、すぐに成果を求めずにじっくり取り組む！」という視点で、どのような取り組みができるのかをテーマに考えてみたいと思います。 ログの取得が容易なインターネット上のサービス 一般的なビジネスと比べると、インターネットで展開するサービスは「履歴（ログ）」が取得しやすいという特徴があります。ネット上のサービスでは、「どの商品を見た」「どんな商品を買った」といった情報に加え、会員制でサービスを提供している場合は「どのような人」かまでログとして取得できます。もちろん、従来のビジネスにおいても、会員証やクレジットカードなどを使ったCRM（顧客情報管理）システムで同様の施策は実現可能ですが、ログの取りやすさ
“日本製品神話”が通じない？！ 中国内陸部：日経ビジネスオンライン
博報堂では、グローバル市場でのマーケティング戦略に活用するため、「Global HABIT」と名づけた生活者調査を、2000年から毎年行っています。調査地域は、アジアと欧米の主要33都市で、2万人規模の調査（調査対象者は15～54歳）です。 最新の2008年度の調査都市の中から、注目される新興市場として、14の国と地域《中国（北京、上海）、香港、台湾（台北）、韓国（ソウル）、シンガポール、タイ（バンコク）、インドネシア（ジャカルタ）、マレーシア（クアラルンプール）、フィリピン（メトロマニラ）、ベトナム（ホーチミンシティ）、インド（デリー、ムンバイ）、ロシア（モスクワ）》を選び出し、「日本製品に対する各国のイメージ」を調査した結果が、下記のデータです。 ※下表は、各項目の14都市の平均値です ※調査結果の詳細はコチラ 新興14都市における各国製品のイメージの総合評価は、「活気や勢いを感じる」
「公文」を世界の「KUMON」に変えた方法：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 1974年ニューヨークにてスタート 公文教育研究会は、今から35年前の1974年、米国ニューヨーク州に海外初の教室を開設した。日本で公文式教室の指導者をしていた方の娘さんが、ご主人の転勤のため家族で渡米し、ご自身の娘さんや周囲の日本人駐在員の子供たちのために公文式教材を使って学習指導をしたいと言って、教室を開いたのが始まりだった。 同じような経緯で、駐在員や日系人の多い地域を中心に、教室が1つ、また1つと増えていった。しばらくして、公文式学習の効果は、現地の人々にも認知され始め、教室には現地の子供たちも通うようになっていったという。「公文」が「KUMON」になっていったのである。 採用した学校の平均点が20点も上昇 海外進出が本格化する契機と
【時代のリーダー】安藤百福・日清食品会長：日経ビジネスオンライン
先行きが見通しにくい2009年。困難な時代には新しいリーダー像が生まれるはずだ。これまでも企業経営や政治に新しい時代を切り開いたリーダーがいた。そんな時代のリーダーを日経ビジネスが描いた当時の記事で振り返る。 （注）記事中の役職、略歴は掲載当時のものです。 事業拡大へのひたむきさと、他人の力を極限まで利用するしたたかさ――。安藤百福・日清食品会長の内面ではこれらが自然に融け合い、独特のモラルを形成している。48歳で即席ラーメンの製造に乗り出し、時には人に感銘を与え、時には人をあぜんとさせるエピソードをふりまきながら、突っ走ってきた。台湾で生まれ、日本で幾度もなめた挫折の苦しみ。そこから生まれた過激なほどの自立志向は、しかし、長男には通じなかった。（文中敬称略） （平田 育夫） 安藤 百福（あんどう・ももふく）氏 明治43年3月5日、台湾生まれ、75歳。メリヤスの販売をはじめ数々の事業を
中国は大丈夫か［34］アニメは国家事業：日経ビジネスオンライン
卒業生はテレビ局やゲーム会社などから引く手あまた 夜8時を過ぎてもそこは活気に溢れている。ある部屋には、大型スクリーンに映し出された作品を観賞し、議論する学生がいる。別の部屋には、パンを頬張りながら、フィギュア作製に没頭する生徒がいる。人の動きをCGで再現する「モーション・キャプチャーシステム」など豪華な機材が揃う真新しい建物は、学校というよりもテレビ局や大手アニメ制作会社のようだ。 北京市の学園地帯にある北京電影学院。メディア関係ではアジア最大規模を誇るこの大学に、中国アニメ産業の将来を担うスーパーエリート700人が学ぶ「動画学院」がある。 最高責任者、孫立軍・動画学院長はこう話す。「日本の学生はアニメを趣味として学んでいる。この学院では優秀な学生がアニメの専門性を高めるよう優れた教育をしている。卒業後もほかの職種より好待遇で働ける」。 実際、同校の卒業生はテレビ局やアニメ制作会社、ゲー
オバマ演説、盛り上がり8分目の理由：日経ビジネスオンライン
1月20日、米国の首都ワシントンで開催された正副大統領の就任式を見てきた。 その歴史的瞬間を一目見ようと、全米、いや世界から集まってくるのは200万人とも300万人とも言われていた。当然、世界各国からマスコミも押し寄せる。我がニューヨーク支局でも記者証の発給を申請したが、発給数に制限がかかり、送られてきたのは1枚だけ。実際にはマスコミも一般の人も一緒くたの入場チケットである。 そのなけなしの1枚は同僚記者に渡し、筆者はチケットを持たない大多数の人たちに対して今回初めて開放されるという「ナショナルモール」を目指すことにした。モールは米議会の西側に広がる長大な国立公園で、西端にはアブラハム・リンカーンの巨大な石像を収めたモニュメント、真ん中にはワシントンで最も高いワシントン・モニュメントがそびえている。 ホテル予約なし、ニューヨークから日帰り強行軍 ホテルの予約もなし。11月4日の大統領選でバ
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小学校の「5割」が、英語必修化に不安：日経ビジネスオンライン