【ワシントン＝中島達雄】細胞に強い刺激を与えただけで作製できる新たな万能細胞「ＳＴＡＰ（スタップ）細胞」の開発に理化学研究所と共にかかわった米ハーバード大の研究チームが、脊髄損傷で下半身が不自由になったサルを治療する実験を進めていることを３０日明らかにした。 研究チームの同大医学部・小島宏司医師によると、脊髄損傷で足や尾が動かなくなったサルの細胞を採取し、ＳＴＡＰ細胞を作製、これをサルの背中に移植したところ、サルが足や尾を動かせるようになったという。 現在、データを整理して学術論文にまとめている段階だという。研究チームは、人間の赤ちゃんの皮膚からＳＴＡＰ細胞を作る実験にも着手。得られた細胞の能力はまだ確認中だが、形や色はマウスから得たＳＴＡＰ細胞によく似ているという。

東京大の古澤明教授らの研究チームが、光の粒子に乗せた情報をほかの場所に転送する完全な「量子テレポーテーション」に世界で初めて成功したと発表した。 論文が１５日付の英科学誌ネイチャーに掲載される。計算能力が高いスーパーコンピューターをはるかにしのぐ、未来の「量子コンピューター」の基本技術になると期待される。 量子テレポーテーションは、量子もつれと呼ばれる物理現象を利用して、二つの光子（光の粒子）の間で、量子の状態に関する情報を瞬時に転送する技術。１９９３年に理論的に提唱され、９７年にオーストリアの研究者が実証した。しかし、この時の方法は転送効率が悪いうえ、受け取った情報をさらに転用することが原理的に不可能という欠点があり、実用化が進まなかった。 光は粒子としての性質のほか、波としての性質を持つ。古澤教授らは、このうち効率がいい「波の性質」の転送技術を改良することで、従来の欠点を克服、これまで

政府の総合科学技術会議は、動物の受精卵を操作して、動物の体内で人間の臓器を作製する研究を認める方針を固めた。 再生医学が進んで、臓器まるごとの作製も視野に入り、動物の体内で臓器を育てる研究が欠かせないと判断した。同会議専門調査会は１８日の会合で、研究容認の見解案をまとめ、７月に最終決定する。 研究は移植用の臓器を作るのが目的。受精卵から少しだけ育った段階の「胚」を使う。 一部の臓器ができないよう遺伝子操作した動物の胚に、人間の細胞を入れて「動物性集合胚」を作る。これを動物に妊娠させ、子宮で育てると、人間の臓器を持つ動物ができるとされる。動物の遺伝子は、できた臓器の細胞には混ざらないと考えられる。 東京大などは３年前にネズミで、今年に入ってブタで、基礎的な実験に成功。研究をさらに発展させるには、ブタの受精卵に人間のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を入れた集合胚を使う実験などが、今後必要になり、

ロッテグループのロッテ財団（東京）は９日、「食と健康」分野の博士研究者に、２０１４年度から５年間で生活費を含め総額７５００万円を助成する事業を始めると発表した。 博士号を取得したのに安定した職が得られない若手研究者に腰を据えて研究に専念してもらうのが狙い。文部科学省によると、民間団体が研究費だけでなく、生活費まで５年間も援助する大型助成は珍しいという。 任期付きなど不安定な立場で国内の大学などで研究を行う３０～４０歳の博士研究者を対象とし、国籍は問わない。毎年２人を公募する計画だ。「食と健康」の研究テーマであれば、理系に加え、人文・社会科学系の研究者も応募できる。今年は７月１日～８月３０日に応募を受け付け、１２月に対象者を決める。

不妊治療への公費助成について、厚生労働省は、対象年齢に上限を定めることを含めた制度改正の検討を始める。 同省研究班（代表者＝吉村泰典・慶大教授）が、４０歳以上では医学的な有効性や安全性が低く、「公的助成に年齢制限を設ける場合、３９歳以下とするのが望ましい」とする報告書を先月まとめたため。同省は産科医や患者らによる有識者会議を近く設け、助成のあり方について検討する。 不妊治療は保険がきかず、体外受精などの高度治療には、採卵を含む場合１回３０万～４０万円程度かかる。助成事業は２００４年に開始された。国と都道府県などが２分の１ずつ負担し、１回最大１５万円が補助される。 ０４年度約１万８０００件だった受給件数は、１１年度は約１１万３０００件と６倍以上に急増した。１件１５万円とすると１１年度は約１７０億円かかった。

政府は２日、最先端医療の技術革新を進める司令塔として「日本版ＮＩＨ」を創設する方向で本格的な検討に入った。 政府の医療関係の研究開発予算を一元的に取り扱う組織で、医療関係の企業と協力し、研究開発成果を早期の新薬開発や医療機器の実用化などにつなげる。政府は、経済再生に向けて６月にまとめる新成長戦略に創設方針を明記し、関連法を整備したうえで、２０１４年度中の設置を目指す。 医療分野に関しては、政府内で基礎研究を文部科学省、臨床応用を厚生労働省、産業育成を経済産業省が担っているが、連携不足との指摘もある。政府は医療関係の研究開発予算を一元的に扱うことで、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使った再生医療の進歩や、医療機器開発の国際競争力を強化することにつながると判断した。革新的ながん治療薬や小児疾患の医薬品、医療機器の開発を重点的に支援するなど、国家戦略として定めた目標を達成しやすい環境を整えること

【ボストン（米マサチューセッツ州）＝中島達雄】米紙ニューヨーク・タイムズは１８日、オバマ政権が人間の脳機能の全容解明を目指し、今後１０年かけて政府と民間による新たな共同研究に取り組むことを計画中だと報じた。 早ければ３月に正式発表されるという。 脳神経ごとの役割を解明し、「脳の活動地図」を作るというプロジェクトで、アルツハイマー病やパーキンソン病の原因究明、うつ病など精神疾患の治療法の開発、人工知能（ＡＩ）の発展につながることが期待されるという。人間の全遺伝情報（ヒトゲノム）解読プロジェクトに次ぐ、大規模研究になるとみられる。 オバマ米大統領は１２日の一般教書演説で、ヒトゲノム研究の経済効果について、「１ドルごとの投資に１４０ドルのリターンがあった」と紹介。その上で「現在は脳活動地図の作成が重要。１９６０年代の宇宙開発競争に匹敵する、高度な研究開発のために投資すべきだ」と訴えていた。

【ワシントン＝山田哲朗】女性の涙には男性の感情に影響する化学物質が含まれているとの実験結果をイスラエルにあるワイツマン科学研究所のチームがまとめ、米科学誌サイエンス電子版で６日、発表した。 昆虫では、情報伝達の役割を担う微量の化学物質「フェロモン」が生殖行動に影響し、マウスでも雄の涙腺から分泌される物質が雌に交尾を促すことが報告されている。今回、動物の世界で知られる促進フェロモンとは異なる作用のフェロモンが人間に備わっている可能性が強まった。 研究チームはまず、複数の女性ボランティアに悲しい映画を見せ、涙を採取。涙と、塩水がしみこんだシートを男性被験者２４人の鼻の下に別々にはりつけると、涙のシートをつけた場合でのみ、女性の顔写真に性的魅力を感じる度合いが減った。 唾液中の男性ホルモン「テストステロン」の濃度も低下したほか、脳の活動を調べる機能的磁気共鳴画像装置（ｆＭＲＩ）でも、性的興奮にか