野菜全然食べないからさ、料理とかも全然知らないわけ。電子レンジとかトースターとかもあるけど、自慢じゃないが全然使いこなせてない。だから食べてもせいぜいトマトとキュウリくらい。トマトはそのままいけるし、キュウリは味噌つけてかじればいい。料理は頑張っても焼きそばのときにキャベツを切るくらい。そのときにはもやしも放り込む。でもそんだけしか知らん。 コンビニで買うのはおでんの大根くらい。サラダとかも売ってるけど草を食ってる感じがしてあんま食べたい気持ちが起こらん。ドレッシングをかけたらドレッシングの味しかしない。別にドレッシングの味が好きなわけでもないし。 野菜を好きな人はたぶんおいしい食べかたを知ってる人でもあると思った。教えてくれてもいいと思った。

死刑執行されたオウム真理教・元代表の麻原彰晃、本名松本智津夫元死刑囚の遺骨をめぐって、元死刑囚の四女の代理人をつとめる滝本太郎弁護士が7月11日、東京・霞が関の司法記者クラブで会見を開いて、遺骨をパウダー化して、太平洋の不特定地点に散骨する考えを明らかにした。 滝本弁護士によると、（1）四女およびその委託を受けた滝本弁護士らが主体となって散骨すること、（2）パウダー化する前に遺骨の確認、パウダー化と散骨のそれぞれについて、四女と滝本弁護士が立ち会う――として、散骨の費用負担や業務について、国に支援をもとめたという。 滝本弁護士は会見で、散骨について「現在の状況ではとても実現できない」「このままでは、日本国として、宗教テロリズムに対する適正な対応ができなかったことになる」と訴えた。「太平洋であれば、広いので、後々特定の『聖地』とはなり得ない」としている。国の支援を要請したことについては、四女

FUNDEDこのプロジェクトは、2018-07-09に募集を開始し、5人の支援により18,900円の資金を集め、2018-08-29に募集を終了しました 自分でバイトしろ！と怒鳴られそうなプロジェクトですが僕は本気です！なぜバイトをしないのかと言いますといろいろありまして...部活が忙しくでバイトができない。資格取得でバイトをすることができない。なのでクラウドファンディングに頼ることにしました！今だからこそできるPUBGを高校生に体験させてください！

菅義偉官房長官は２５日、２０１７年４月の消費増税と同時に導入する軽減税率の適用が検討されている書籍・雑誌について、出版業界が有害図書の線引きを自主的に決めたうえで、議員立法で対象に加えるべきだとの考えを示した。書籍・雑誌はポルノ雑誌などを対象から排除する仕組みが課題となっており、菅氏は「線引きは業界の中で決めていただく。政府が決めると表現の自由の問題が生じる」と述べた。 菅氏は書籍・雑誌に軽減税率を適用している欧州各国の例を挙げ、「活字文化は重要とされている」と指摘。そのうえで有害図書について「出版界が自主規制し、例えば議員立法という形で、国民から見てなるほどという線引きが必要だ」との考えを示した。ＢＳ朝日の番組収録で語った。

森林原人◆19191っ9〜⤴︎ @AVmoribayashi 性教育をする時に、職業病どうしても放送禁止用語を連発してしまう。そのたびに会場の空気がピリッと張り詰めるのを避けたいけど、女性器とか膣だと堅いし、ヴァギナだと稲中だしで頭抱えていたら、官僚の人が考えたもので放送コードにもひっかからない言い方があると教えてもらった#森林流性教育 pic.twitter.com/1FL5m4bmaP 2018-07-09 02:15:01

by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと オウム真理教事件の死刑囚7人らの死刑を受け、死刑執行の是非が問われる 一方で2018年現在も服役中の無期懲役囚は「死刑こそが人間的な刑」と主張 服役囚らに「反省」や「更生」を求めるのは無理な話なのだという 提供社の都合により、削除されました。 概要のみ掲載しております。 関連ニュース ランキング 総合 国内 政治 海外 経済 IT スポーツ 芸能 女子

結局平成になってから一番実績残した総理大臣って誰なの？

なんでわざわざオウムを語るときに「若い子は知らないだろうが」とか「これは教えなくてはいけない」とか、微妙に若い人を小ばかにした態度で語り始めるんだろう。 その時点で、相手は話を聴く気を失くすだろうし、単純に「お前は知らないだろうけど俺は知ってるぞ」ってマウントを取りたいようにしか見えない。 即売会でサークル参加してたら、妙なオタクが寄ってきて「俺は作者の○○さんと話したことがあるんだけど」とか言ってくるようなもんだろ。気持ち悪いじゃん。 「若い人には知ってほしい」とか「若い人は知らないだろうから」とか「若い人」をわざわざ指定しなくて良いんだよ。 そう言うこと言えば言うほど、学校の特別授業や修学旅行で聞かされた戦争の語り部みたいな扱いになるんだから。

人事院は国家公務員の残業を抑制するため、人事院規則を改定する。原則として年360時間、業務量の加減がしにくい部局で720時間までの残業上限を設ける。長時間労働が横行する仕事環境を改めるよう促す。答弁づくりへの無駄な待機の廃止など政府の生産性向上と国会改革につながる可能性がある。新たな規則は働き方改革関連法を施行する2019年4月から適用する。人事院は8月にも国家公務員の給与見直しの勧告と併せ安