「きゃ〜冷たい！そんなに激しくぶっかけないで！」。水飛沫の舞う中、バケツを持った複数の男たちが若い女性３人を追い回しています。こちらはハンガリーの村で行われた復活祭の一場面で、昔からの慣わしなんだとか。水をかけられた女性の表情はというと…とても楽しそうです。　激しく飛び散らすことではこちらも負けていません。スイスのローザンヌで行われたイベントではピローファイトの真っ最中。枕に詰まった羽毛をぶつけあう若者たちがストレス発散。ちょっともったいないような気もしますが、楽しければいいんです！　スペイン北東部で催されたキリスト教の復活祭では骸骨の姿に扮した人々が「死者の踊り」を披露。大人はともかく子どもまでこんな恐ろしい姿になるなんて…。　当コーナーでは世界各地から届いたオドロキの写真で、１週間を振り返ります。それぞれの拡大写真でお楽しみください。

大阪市立咲くやこの花高校（大阪市此花区）は１７日、総合学科２年生の女子生徒（１７）が５日の保健体育の補習授業でランニング中に倒れ、１７日に死亡したと発表した。死因は重症の不整脈という。　同校によると、女子生徒は５日午前９時半前、学校敷地内の１周約５００メートルのコースを走り始めた。約５分後、弁当配達業者が玄関付近で倒れている女子生徒を発見。養護教諭が心臓マッサージやＡＥＤ（自動体外式除細動器）を使用したが意識は戻らず、救急車で病院に搬送された。　補習授業は、３キロの持久走を設定タイム内で走れなかった生徒が対象で、保健体育科の３０代の女性教諭が監督していた。女子生徒は１周目を走った後、教諭の問いかけに返事をしたが、２周目の途中で倒れたという。倒れていた場所は教諭から死角になっていた。　女子生徒は、３日に他の生徒５人と補習授業を受ける予定だったが、体調不良を訴え、５日に１人で走っていた。同校に

【ソウル＝黒田勝弘】日韓が領有権を争っている竹島（韓国名・独島）について、日本の北海道教職員組合が「韓国領だ」と主張していると韓国で話題になっている。文部科学省は最近、高校の学習指導要領解説書をめぐって「竹島は日本の固有の領土」と再確認したばかりだが、北海道は鳩山由紀夫首相のおひざ元だけに、韓国では関心を持たれている。　韓国の有力紙、朝鮮日報（２８、２９日付）が東京発で伝えたところによると、北海道教組（日教組系）は昨年１１月、機関誌兼学習資料の「北教」で「歴史的事実を冷静に読めば韓国の主張は明確に事実に立脚している。島根県などが竹島領有権を要求する行為は日本の侵略と植民地支配を正当化するきわめて不当な行為だ」と、韓国の立場を支持しているという。　これは昨年７月、中学学習指導要領解説書が、竹島の名前を挙げ日本の領土として領土問題を教えるよう指導した後のことで、教育現場では指導要領に反し韓国の

麻生太郎首相は１８日、自民党本部で開かれた党青年局の役員懇談会に出席し、出席者から「マスコミに出ている顔が怖い」と突っ込まれる一幕があった。　これに対して首相は「笑顔でしゃべったとたんに『この大事なときに何ヘラヘラ笑っているんだ』と言われるから、笑顔は難しい」とまずは釈明。しかし、衆院選を控えた「党の顔」（総裁）であることを意識してか「怖い顔は直していこう」と反省したという。“麻生祭り”著書「とてつもない」ヒット

神戸学院大（神戸市）ユースホステル部の合宿で焼酎のイッキ飲みを強要され長男＝当時（２０）＝が死亡したとして、神戸市垂水区の男性（５２）ら遺族が、大学と学生２０人に計約１億円の損害賠償を求め、神戸地裁に提訴した。　訴えによると、経済学部２年だった長男は昨年３月、岡山県瀬戸内市の大学施設で合宿中に、学生２０人にイッキ飲みを強要され、焼酎約６００ミリリットルを飲み急性アルコール中毒で倒れたが、翌朝まで病院へ搬送されず死亡した。　男性は「アルコールハラスメント（酒の席での嫌がらせ）への認識が浅く、真摯（しんし）な対応がなかった」と話している。大学側は「訴状を見ていないのでコメントできない」としている。

神奈川県警田浦署は１日、大学生を殴って金を奪ったとして強盗容疑で、いずれも朝日新聞配達員の山崎健太（２４）＝横須賀市坂本町、高橋正広（２９）＝同市汐入町＝と高橋晋也（３１）＝同＝の三容疑者を現行犯逮捕した。　殴られた大学２年の佐藤良樹さん（２０）は顔に軽いけが。同署は容疑を強盗致傷に切り替えた。　３人の逮捕容疑は、共謀の上、１日午前２時３５分ごろ、横須賀市追浜町のマンション敷地内で、佐藤さんに馬乗りになり顔を殴って「金を出せ」と要求、９０００円が入った財布を奪った疑い。　同署によると、佐藤さんはアルバイト先の近くのカラオケ店から夜食を買いに行く途中で、３人は酒を飲んでいた。佐藤さんは店に逃げ帰り、別の店員が通報した。

【ソウル＝黒田勝弘】韓国の「２００８年度版・国防白書」が日本の竹島を韓国の領土と記述し、表紙などに竹島を背景にした写真を掲載していることに対し、日本政府は在ソウル大使館を通じ韓国政府に抗議し、東京でも韓国大使館の担当者を呼び抗議した。抗議は白書が発表された２３日に行われたが、日本政府は公表せず、抗議は韓国世論をはじめ対外的にはまったく知られていない。　日本大使館によると、ソウルでは駐在武官を通じ韓国国防省に伝達し、東京では韓国大使館参事官を外務省に呼び抗議したという。韓国政府は昨年９月、日本の「防衛白書」をめぐる同様の問題では日本大使館公使を外交通商省に呼び抗議するとともに、日本非難の公式論評を発表している。　日韓が領有権を争っている竹島（韓国名・独島）問題では、韓国政府は終始、日本への非難や抗議を内外に積極的に発表しているのに対し、日本政府（外務省）は「韓国世論を刺激してはいけない」（日

【北京＝野口東秀】中国政府は２６日、「２００８年米国の人権記録」と題する報告を発表した。これは、米国務省が発表した中国などの人権抑圧を非難する年次人権報告書に対抗したもので、今年で連続１０回目だ。報告は米国の人権状況は劣悪で、中国を批判する資格はないという立場に基づいている。　報告は「（米国は）自国の人権問題を棚に上げ、他国の人権状況を非難し内政干渉している」と指摘、米国の新聞報道をもとに具体例を羅列している。　例えば、「平均３１分に１件の殺人事件が発生」、警察官による職権を超えた射殺事件が多いと指摘。貧富の差も極めて深刻で、「２００７年時点で貧困人口は３７３０万人に達する」と批判、教育を受ける権利も貧困家庭には保証されず、麻薬も蔓延（まんえん）し、黒人など少数民族への蔑視（べっし）も依然として存在するとしている。

宮崎県の東国原知事（左）に泉州水なすやジャパニーズグラッパなどの大阪土産を手渡す橋下知事（右）＝２月１５日午後、大阪市中央区の大阪府庁 高校生で東国原英夫知事で注目される宮崎県の位置が分かるのは４２％、自衛隊の派遣先のイラクは２５％−。日本地理学会が１９日、発表した調査で、高校生の地理や社会事象への知識の低さが浮き彫りになった。同学会では、国際社会で生きるために地理の履修こそ必要だとしている。　調査は昨年１２月から今年２月に実施。世界地図に番号を記した３０カ国からスイスなど１０カ国を選ぶ問題と日本地図から秋田など１０都県の位置を選ぶ問題で、高校生は７都道府県５１校の６１５９人、大学生は３１大学３７４７人が回答した。　高校生について、国の位置の問題で正答率が最も高いのは、アメリカの８３・６％、最も低いのはイラクで２５・６％だった。都県で最高は東京で９３・０％、最低は宮崎で４２・７％だった。　

日華議員懇談会会長でもある平沼赳夫元経済産業相や外交評論家の加瀬英明氏ら日本の政治家や言論家の有志１２３人が、２２日の台湾総統選投票日を前に、台湾の自由と民主化を支持する全面広告を、２０日付の台湾紙「自由時報」に掲載した。「日本国民からの呼びかけ」として「台湾は国家です、日本の友邦です。総統選では堂々と台湾人の誇りを国際社会に示してください」と訴えた内容となっている。

ロシア外務省は、チベットの騒乱が中国の内政問題であるとの立場を明確に示し、混乱を武力で鎮圧する中国政府を支持する姿勢を表明した。さらに、北京五輪をボイコットする動きにも、徹底的に反対する姿勢を示した。　ロシア外務省は１７日の声明で、「チベットが中国の一部であることを、ロシアはこれまで何度も表明してきた。ダライ・ラマ１４世の問題は中国の国内問題である」と指摘した。そのうえで、「中国での夏季五輪を政治問題化することは、受け入れられない。中国側が選手たちの安全などの問題を解決し、高い水準の五輪を開催すると確信している」と強調。チベットへの渡航自粛を呼びかけた。　ロシアでは、チェチェン共和国など南部のカフカス地方で分離・独立を試みる動きが依然くすぶっている。「中国のチェチェン」とも呼ばれるチベットや新彊ウイグルといった「分離主義者」たちとの戦いで中国の立場を支持することで、同じ問題を抱える中露の蜜

中国共産党チベット自治区委員会のトップ、張慶黎書記は１８日、同委員会と自治区政府の合同会議で、ラサで１４日発生した暴動について「ダライ・ラマ集団が北京五輪の失敗と自治区の安定破壊を狙って画策した」と指摘、暴動参加者を徹底的に取り締まる方針を強調した。地元紙チベット日報系のウェブサイトが１９日伝えた。　張書記はチベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ１４世らの活動を「チベットでの共産党の指導を否定し、社会主義制度を覆すのが目的」とし、ダライ・ラマ側と「生きるか死ぬかの血みどろの戦い」を続けていると強調。自治区内の各機関や団体も動員して取り締まりに当たる考えを示した。（共同）

ブラウン英首相は１９日、英下院の党首討論で、中国の温家宝首相と同日朝に電話会談し「双方の対話でチベットでの暴力を止めなければならない」と求めたことを明らかにした。また、今年５月に訪英するダライ・ラマ１４世と会談する考えを表明した。チベットなどで騒乱が拡大してからダライ・ラマと会談する考えを示した主要国首脳は初めて。　同首相は昨年秋、ミャンマー問題で中国に対し厳しい姿勢を見せたが、今年１月の訪中を機に対中外交を軟化。しかし、今回の事態を重視し、ダライ・ラマと会談することで中国政府とチベット亡命政府の対話を促すのが狙いのようだ。ダライ・ラマは今後、米国、ドイツ、オーストラリアを訪問する予定。（ロンドン　木村正人）

日銀総裁ポストが空白となる異例の事態を受け、政府・与党と野党の対応に経済界首脳は、一斉に厳しい批判の声を上げた。日本経団連の御手洗冨士夫会長は、「ゆゆしき問題。政府はもちろん、経歴だけで拒否した民主党にも責任がある」と与野党双方を強く批判。その上で「（与野党は）休日返上で、一刻も早く新しい総裁を誕生させる努力をしてほしい」と訴えた。　同様に、日本商工会議所の岡村正会頭は「金融不安の中、日本が国際的責務を果たせるかが危ぶまれる」と嘆息、与野党に「国民目線での議論に立ち返るべき」に注文した。経済同友会の桜井正光代表幹事も「政局本意の議論だけできてしまった。『もっと知恵はないのか』といいたい」と批判し、「解決には党首会談が必要だ」と述べた。　一方、実体経済への影響を懸念する声も強い。トヨタ自動車の張富士夫会長は「外国人投資家が心配し、資金を引き揚げて株価に影響しないか」との不安を口にした。　また

液晶テレビの開発・販売をめぐってライバル関係にあるシャープとソニーが、基幹部品の海外生産など「連携強化」に乗り出すことが１９日、分かった。大阪府堺市で液晶テレビ用パネルの合弁工場を建設している両社だが、海外にも連携の輪を広げ、液晶テレビの分野で世界的な「勝ち組」を目指す考えだ。　堺工場の共同運営に続く第２弾として、シャープは自社の液晶テレビに生産予定だったメキシコとポーランド工場製の部品をソニーに供給する方針だ。　供給量が増えた場合、両社は共同運営の新工場を建設することにしており、すでに検討に入っている。液晶テレビの世界市場の動向を見極めながら、建設する国や投資額など詳細を詰める見通しだ。　シャープがソニーに供給する部品は、パネルに電子部品を組み込んだもので「液晶モジュール」と呼ばれる。シャープはポーランドとメキシコにそれぞれ液晶モジュール工場（テレビ組立工程を含む）があり、総額４００億円

自民党の派閥横断勉強会「真・保守政策研究会」（会長・中川昭一元政調会長）は１９日、国会内で会合を開き、東シナ海の石油ガス田開発問題を協議した。中川氏は「国益のために譲れない部分は譲るべきでない」と述べ、福田康夫首相の対中融和路線を牽制した。講師として招かれた中国軍事専門家の平松茂雄氏は「中国が中間線をまたいで進出するのを防ぐために日本は早急にガス田試掘を行うべきだ」と主張した。

５月の来日が予定される中国の胡錦濤国家主席が、来日時に創価学会の池田大作名誉会長と会談する方向となっていることが１９日、分かった。中国側が「胡主席が日本で会いたい民間人３人のうちの１人」として池田氏を指名したという。胡氏は主席就任前の昭和６０年と平成１０年にも都内で池田氏と会っており、会談は今回で３回目となる。　胡氏の来日について日本政府は、中国側に５月６日からの５日間の日程を打診中で、現在、正式な回答を待っている。胡氏は日本で天皇、皇后両陛下や福田康夫首相と会談するほか、中国とゆかりの深い古都、奈良などを訪問予定で、この間に池田氏との会談をセットする形だ。　中国は昭和４７年の国交正常化の地ならしを行った池田氏について「井戸を掘った功労者」と評価している。また、「中国で池田氏は宗教家というよりも、強い力を持った政治家という位置づけだ」（日中外交筋）とされ、公明党などを通じた政界への影響力に

富山県教育委員会は１９日、学校の経費など計約６００万円を着服したとして、舟橋村立舟橋小の島田治朗事務職員（４７）を懲戒免職処分とした。全額返済したという。　県教委によると、島田職員は平成１７年６月から今年１月にかけ、文房具業者に発注した計約４４６万円分の図書券を換金し着服。図書券と同額分の文房具を購入したように装った書類を業者に作らせて学校に提出していたという。　また職員の親睦（しんぼく）会や旅費として給与から控除される金の管理も担当。この金額を１人当たり３０００円多く県に申請し、計約１５０万円を着服していたという。