レンールイスらが経済学者の一般人との対話の仕方についてツイッター上で議論したのを受けて、クリス・ディローが、表題の4箇条を説いている。ディローは、ブレグジットや緊縮策についての経済学者の影響力が十分ではなかったことを認めた上で、一般の人に広く耳を傾けられている成功例としてティム・ハーフォードとスティーブン・レビットを挙げている。また、自らがインベスターズ・クロニクル誌に書いているコラムもそこそこ上手く行っているという。 経済学者は、人々にとって自らのアイデンティティの一部になっている考えに挑むことはできない 誰かに「経済学によればあなたは阿呆だ」と伝えた場合、仮にそれが完全に正しくても、共感を持って受け入れられることはない。 ヤバい経済学が成功し、ブレグジットが失敗したのはそれが一因。人々は、力士が八百長をするか否かについて強い予断を持っていなかったが、EUについては持っていた。 ディロー

今TwitterなどのSNSでも話題になっている靴紐の結び方「イアンノット」をご存知でしょうか？この記事を最後まで読めば2秒で結べるようになるはずです！！ スポーツ選手も使うほど靴紐がほどけない結び方！一度覚えてしまえば難しくないやり方なので、知らない人はぜひ覚えてください！ 覚えたら普通に結ぶより早いです！ 結び方 手順１ 普通に1回結び、靴の前側に紐を持っていきます。 手順2 左右に輪っかを作ります、図のように黄色の紐（最初の結び目で下から出てきた方）は人差し指に掛け手前に、青の紐は親指に掛け奥に垂らせばOK！ 手順3 親指に掛け、出来た輪っかをもう一方の輪っかに通します。 手順4 そして、逆も同じように通す。 手順5 お互い通した方の紐に持ち替えます。 手順6 持ち替えた紐を両方引っ張れば出来上がり!! 文章で書くと少し解りにくいので、動画を観てからもう一度読むとわかりやすいです。

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この記事を読む およそ時間： 17 分「父や母が亡くなったら具体的にいつまでに何をしなければいけないのか？」 「忘れるとまずい手続きって何なのかちゃんと把握していない・・・」 このように、必ずいつかは訪れる「親の死」。 実際にその時が来たとき、何をどういう手順で進め準備すればいいのか把握できているでしょうか？ 実際、この記事を書いている私自身も父の死を経験し、亡くなった後の忙しさを非常によく覚えています。 その際に驚いたのが、実際に親が亡くなった後から四十九日までは「家族の死という現実に向き合う間もなく様々な手続きと判断がどんどん要求される」ことです。 そんな状況でゆとりなくバタバタと四十九日を終え、死後数ヶ月たった頃に、父の友人からきた1本の電話。 内容は「お父さんの焼香をさせてほしい」とのことで、後日我が家を訪ねて来られました。 そのときに父の友人から言われた「お父さんにはお世話になっ

弁当が旨そうな話ではない。よく炎上する評論家の得意技に、モット・アンド・ベイリー論法（Motte and bailey）と言う立派な名前がついていたと言う話である。 その主張が過激でトンデモであると非難されると、もっと穏当なことを主張している、それが分からない人がおかしいと弁解をする文筆業の人を見かけたことがあるであろう。主張が過激なモノにも穏当なモノにも読める曖昧作文を行なっているのが問題なのだが、この事には反省の色は見せない。 日本だけではなくグローバルに存在する誤謬で、立証が困難な主張（bailey）に対する批判を、しっかり論証できる主張（motte）に摩り替えて反論することで誤魔化すことに、モット・アンド・ベイリー論法と言う名称がついている*1。都合の悪い部分を隠して部分的な真実を強調する誇大広告論法（Bait-and-switch）と、話しているうちに多義的な単語の意味をこっそり

こんにちは、島倉原です。 今回から3回にわたり、財政政策の効果が無い、あるいは効果が乏しいことの論拠としてしばしば持ち出される、マンデル＝フレミング・モデルについて解説してみたいと思います。 マンデル＝フレミング・モデルはその名の通り、経済学者であるロバート・マンデル氏とジョン・マーカス・フレミング氏がほぼ同時期（1960年代初頭）に考案したマクロ経済モデルです（1999年、同モデルの功績により、当時存命だったマンデル氏のみがノーベル経済学賞を受賞しています）。 今回は、しばしば持ち出される「変動為替相場制のもとでは、マンデル=フレミング・モデルにより、理論的には財政政策の効果はないとされている」という議論には、ある意味理論的根拠すらないことを、マンデル氏の論文に基づいて示してみたいと思います。では、マンデル＝フレミング・モデルについて比較的わかりやすく解説されている資料を見ていきましょう

をインドのLivemint紙で編集者のPramit Bhattacharyaが挙げている（H/T Mostly Economics）。 アリス・イン・ワンダーランド的な仮定 1989年以降のネオリベ的なコンセンサスは、1970〜80年代の合理的期待革命に基づいていた。 そうした考え方はシラーらによって批判されていたが、2008年の破綻まで大部分のマクロ経済学者はそれらの批判を無視していた。 危機後の政策対応は昔ながらのケインズ的な需要管理政策（財政刺激策）に立ち戻ったが、それは、より優れて厳密な合理的期待経済モデルが30年前に取って代わったはずのものだった。 最先端の合理的期待モデルが失敗したのは、企業間の区別をすべて無くし、個人や商品をすべて均一化するという極めて問題のある仮定のせいだった。Jonathan Schleferは2012年の著書「The Assumptions Econom

考えてみれば、無い通貨ペアはシンセシスできますね(AUDCAD = AUDUSD * USDCADみたいに)。 皆様、ご自分のブローカーに合わせて改造されると良いと思います。 そうだよ、無いペアはつくっちゃえばいいのさ。 ペア数の少ないブローカーを選ぶのは本人の自己責任だ。 業者探しに悩む必要もないし、負荷だって軽くなる。 そう思えば多少の誤差は背負えるもんさ。 …という訳で、6通貨ペアで計算させてみました。 ↑計算に必要なペアは21ペアからドルストレート6ペアに減らし ↓計算した結果がこれ。 ユーロだけが極端に下げてますね..。 21ペアで計算した場合との誤差は、 ↑オシレーターの縦軸を -11〜11 に固定した状態で、 ↑重ね合わせると、僅かに違うことが分かります。 Use6PairsOnly という設定で計算方法を切り替えられるので、万が一の時に役に立つでしょう..。 (昼間はボラテ

［サンフランシスコ　２６日　ロイター］ - カリフォルニア大学バークレー校の教授らは２６日、米ワイオミング州で開かれたジャクソンホール会議で公表した論文で、リセッション（景気後退）時の財政刺激策について、公的債務が既に高水準でも、債務を恒久的に膨らませずに景気を浮揚することが可能との見解を示した。 アラン・アウエルバッハ、ユーリ・ガラナチェンコ両教授は共著した論文で「経済が弱い際に実施する拡張的財政政策は、生産を刺激するだけでなく債務の対国内総生産（ＧＤＰ）比率を押し下げる」と指摘。

先日紹介された記事で、クルーグマンが心変わりを否定した記述があった。 クルーグマン教授からの忠告 「中国だけじゃない。アメリカ経済もまもなく崩壊する。その時、日本は…」　4p クルーグマンはかねてより、日本銀行が大胆な金融緩和策を取るべきだと主張してきた。が、今年10月、現在の日銀の政策について疑問を呈するようなブログ記事を掲載。「心変わりをした」と、一部の海外・国内メディアなどで騒がれている。 私は「心変わり」などしていません。アベノミクスの金融緩和策の強力な支持者です。そもそも、われわれのような欧米の経済学者が唱え続けてきた政策に、やっと日本銀行が取り組むようになったのが現実です。 しかしながら、私がクルーグマンのRethinking Japanと本当の財政問題で取り上げたように、彼は明らかに金融政策単体が無効であることを認めている。にも拘わらず、「心変わり」していないと反論するその真

世論調査で安倍内閣の支持率が急落し、特に首相への信頼が急落していることが注目されている。調査結果なのでアレコレ言及したくなるのだが、どういう意味を持っているのかは判然としない。そこで、支持/不支持理由の内訳の変化の傾向と、それが内閣支持率にどの程度の影響を与えるのかを過去13年間のデータから計量的に確認してみたのだが、支持/不支持率を変化させる隠れた“要因”はほぼ一つであり、支持/不支持理由の“変化”は内閣支持率に大きな影響を及ぼしていなかった。 1. データセット データセットは日テレがウェブサイトで公開している世論調査の結果を用いた。回答項目が統一されておらず、表記のブレが相当あるので、回答項目は整理統合している。分析期間は、2004年10月に「閣僚の顔ぶれに期待がもてないから」が不支持理由に入り、その後は最低限ある項目が定まるので、2004年10月から2017年7月間までとする。支持

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経済学には、ほとんどの学者が同意する基本的な考え方がある。これに照らしてみると、現在進められている地方創生策には疑問符が付くものがある。第1は「地産地消」だ。地元で取れた農産物などを地元で消費すれば、付加価値が地元に還元され、経済の好循環が生み出されるという考えである。しかし、自給自足的な考えを捨て、分業の利益を発揮すべきだと経済学は教えている。だからこそ保護貿易に反対し、自由貿易を推進しよう