Pokémon GO の アプリバージョン 0.43.3（Android / iOS）へのアップデートを開始しました。
Pokémon GO の アプリバージョン 0.43.3（Android / iOS）へのアップデートを開始しました。 トレーナーの皆さん、 Pokémon GO の アプリバージョン 0.43.3（Android / iOS）へのアップデートを開始しました。※iOSはApp Store上では1.13.3と表示されます。 すべての方へ行き渡るにはお時間がかかりますことをご了承ください。 タマゴの模様はかえるまでの距離によって異なることをウィロー博士が発見しました。 各ポケモンの情報画面にポケモンタイプのアイコンが追加されました。 Pokémon GO Plusに電池残量低下インジケーターが追加されました。 マイナーなテキスト修正。 Pokémon GO開発チームより
[死 にたい]でSEOされたwelq(運営:DeNA)の大きな問題
DeNA社が運営するキュレーションメディアwelqのとページは、[死にたい]と検索された際に上位表示されるようにSEOを行っています。それで集客してアフィリエイトで儲けようとしているのです。自死関連の情報の公開は内容によってはそれを促進してしまうため非常に難しいものですが、Welqのページはその配慮もなく大きな問題がありました。このページの問題をいくつかのツイートでご説明します。 [死にたい]検索1位のDeNAのWelq。色々ダメな所だけどこれは最悪だ。 「死にたいと思う人は承認欲求が強い」→「自己承認力を高めるには自己分析が有効」→オススメしたいのが転職サイトなどで無料で使える「キャリア診断テスト」→アフィリンク！ 死のうとしてる人から搾り取るなよ……
「性的パートナーがいない人は障がい者？」誤訳を元に波紋広がる 元記事は不妊の定義変更を取り上げたもの
ネット上で「世界保健機関（WHO）が性的パートナーがいない人は障がい者にあたると判断した」（原文ママ）といううわさが広まり「性的パートナー」がトレンド入りするなど、波紋が広まっています。この騒動の発端は海外紙を引用して報じられた「性的パートナーを見つけることができない人は障害者扱いに」とするSputnikの誤訳記事で、WHOがこういった発表を行った事実はありません。 Sputnikの記事 Sputnikの記事は海外紙「The Telegraph」の記事をもとに、“世界保健機関（WHO）が不妊を障害とみなしつつ、性的パートナーを見つけられない人を障がい者と同一視することになった”とする内容となっていますが、元記事の「disability」を狭義での「障害」としているなど、正確な翻訳とはいえないものとなっています。 The Telegraphの記事 その後Sputnikの記事をさらに引用する形
ゲーム系迷惑サイト『はちま起稿』の「スカイリムは無許可」デマがどれだけ問題を抱えているか
ask @whirlpool はちまのchの方で『【超悲報】任天堂スイッチPVのスカイリムの映像が無断使用だったことが判明』とか立ってるので、元記事を読んでみたら「任天堂と仕事できてちょー嬉しい。でも現時点ではタイトルはまだ決まってないよ。そのうち発表するからよろしく」だった。またはちまの捏造か。 2016-10-21 11:40:07 ask @whirlpool ちなみに、元記事はこちら。 gamesindustry.biz/articles/2016-… これに掲示板で「おいおいおいそりゃないぜ」って反応が付いたのを元ネタにして neogaf.com/forum/showthre… なぜか「スカイリムの映像が無断使用」という話が捏造される。 2016-10-21 11:40:24 追い打ちをかけるようにBuzzFeedが記事を作成し、かつ任天堂に問い合わせを行って「許可をもらっている
チケット転売問題に見る音楽業界の怠慢
8月23日付けの読売新聞と朝日新聞に「私たちは音楽の未来を奪うチケットの高額転売に反対します」という意見広告が全15段で掲載された。広告を出したのは日本音楽制作者連盟、コンサートプロモーターズ協会（以下、ACPC）など4つの音楽関係団体。賛同者として人気アイドルグループの嵐やサザンオールスターズなど116組の著名アーティストが名を連ねた。 意見広告で音楽関係団体は、（1）ライブ（コンサート）のチケットを買い占め、転売サイトで何十倍という高価格で取り引きを行っている個人や業者が横行している、（2）それが原因で本当に欲しいファンのもとにチケットが届かない、（3）中には偽造チケットなどあり、弊害がファンに及んでいるなどと主張した。これに対してネット上では「転売は本当になくなって欲しい」「高額転売は禁止すべきだが定価での転売も禁止するのか」など賛否両論が沸き起こった。 加えて、大阪大学社会経済研究
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