静岡県沖の駿河湾で、体長1メートルを超える大型の新種の深海魚が見つかり、「ヨコヅナイワシ」と名付けられました。発見したグループは「これほど大型の魚が見つからずにいたのは珍しい」としています。 海洋研究開発機構の研究グループは、2016年に静岡県沖の駿河湾の深海で生物の調査を行ったところ、水深2000メートル余りでこれまで知られていない大型の深海魚を4匹捕獲しました。 4匹は、いずれも体長が1メートルを超えていて、最も大きいものは1メートル30センチ余り、重さはおよそ25キロあったということです。 形態や遺伝子の解析から、「セキトリイワシ」という深海魚の仲間の新種で、この仲間の中では最も大きいことから、研究グループは「ヨコヅナイワシ」と名付けました。 「ヨコヅナイワシ」のうろこは鮮やかな青色で、胃の内容物や食物連鎖の中での位置を調べる最新の分析方法から、駿河湾の深海の食物連鎖の最上位に位置す

※個人の感想です。集計・計算などの数字が間違っていたらすみません。 現在、世界的・全国的に感染拡大を続ける新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)および新型コロナウイルス感染症（COVID-19）。 沖縄でも感染者が日々増加傾向にあります。 沖縄県 – 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）について 沖縄県 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策サイト ※Code for Japan関連の有志方が全国で対策サイトを展開しています。お住まいの対策サイトは検索してみてくださいね。 昨日の4月14日までの累計でみると、 沖縄県での陽性患者数が77人。内、入院中患者が70人、退院が7人。 日別でみると、2月14日～20日までが3人、3月23日～30日までが7人、4月3日～14日までが67人（急に多！）、 と3月23日から少しずつ増加し、4月に入って2週間、その数は約9～10倍程度

情報技術を活用して全国の自治体やコミュニティと地域課題解決に取り組む一般社団法人「コード・フォー・ジャパン」（Code for Japan、代表：関治之）は、東京都公式の新型コロナウイルス感染症対策サイトを東京都の委託を受け開発いたしました。 3月3日の公開以降、1日100万PVを超え、多くの方に情報をお届けしています。 東京都内の最新感染動向などの情報を分かりやすく表現した本サイトのソースコードは、オープンソースとして公開されています。 東京都新型コロナウイルス感染症対策サイト　https://stopcovid19.metro.tokyo.lg.jp/ 東京都新型コロナウイルス感染症対策サイト 分かりやすいデザイン 東京都内の最新感染動向や相談件数などをグラフなどの活用によって分かりやすく表現しています。また、ケースごとに相談窓口や関連情報を分けることで、ユーザーが迷わずに情報を見つけ

先日起きた、京都アニメーション第1スタジオの放火殺人事件。 この事件に伴い、京都市では携行缶への給油について規制の強化を検討しているようです。 読売テレビニュース：携行缶への給油　規制強化を検討　京都市 * ぺろぺろ丸では、トーハツ2スト5馬力の船外機を使用しており、混合燃料なのですが、ガソリン給油は必須。 沖縄ではまだ規制の情報は見当たらないけど、規制されるとどうなるのかすごく気になります。 現在、ぺろぺろ丸では、フルサービスのガソリンスタンドで従業員さんに入れてもらうという方法を行っています。 また、同時に古くなった混合燃料の廃棄もしてもらったり。 普段なんとなーく入れているガソリン。これまで、きちんとした決まりごとについて知る機会がなかったので、 現状、携行缶（消防法適合品が前提）への給油の法律的なところがどうなっているのか調べてみました。 * 消防法や政令などとても複雑で煩雑なので

比嘉酒造（読谷村）の冠試合だったことから、スタッフが「比嘉さんを集めたら面白そう」と企画。小学生から４０代の比嘉さん２１人のほか、濱比嘉さん１人が参加した。 比嘉さんらは競技経験者も多く、プロが戦うピッチでプレー。スタンドから比嘉コールが沸く中、「比嘉落ち着け」と比嘉さんが比嘉さんに指示を出し、比嘉さんが決めた。試合は比嘉ウエストが２－１で比嘉イーストを破った。 宜野湾小５年の比嘉一聡さんは「みんな上手で面白かった」、北中城村職員で１得点の比嘉大優さん（２７）は「同じ姓という共通点もあって楽しかった」と笑顔。球団は「今度は金城さん対決をやりたい」と意気込んだ。

by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 米国地球物理学連合の会議で、海底地下に「生命体の森」があると発表された 数十万年〜数百万年にわたり存在してきた可能性のある微生物もいるという この生命体は、岩から放出されるエネルギーのみを取り入れて生きているそう 提供社の都合により、削除されました。 概要のみ掲載しております。 関連ニュース ランキング 総合 国内 政治 海外 経済 IT スポーツ 芸能 女子

流弾が貫通し割れた作業小屋のガラス＝6月22日、名護市数久田 6月に名護市数久田の農園の作業小屋で発見された実弾について、米軍がキャンプ・シュワブ内の演習場「レンジ10」から演習中に発射された流弾だったと沖縄県警に認めたことが12日、分かった。県警は流弾の発見直後から米軍に照会をしていたが、5カ月以上を経た12日午後に書面で回答を得た。県警は米軍に同種実弾や資料の提供を求めているが、これらはいまだ提供されていない。捜査関係者によると、米軍は「管理基準のミス」によって流弾が発生したとしている。県警はさらに米軍に捜査への協力を求め、立件を目指す。 流弾によって作業小屋内のガラスが割れたが、米軍が関与を認めてこなかったために、沖縄防衛局による補償が受けられず、農園主の男性は自費で修理していた。男性は米軍が認めたことに「認めてくれて安心した。補償の問題もスムーズにいくと思う」と話した。 流弾は6月

カメラで撮影した動画や画像を保存するための記録媒体が、実際より大容量かのように偽装されてインターネットで取引される例が相次いでいる。見た目では気づきにくく、一生の思い出になるシーンが保存できなかったという被害も起きている。 「市場価格だと１万円を超えることもあるので『安いな』とは感じたが、怪しいとは思わなかった」。千葉県の会社員男性（２７）は肩を落とす。 フリーマーケットアプリのメルカリを通じて３月にマイクロＳＤカードを購入した。国内からの出品で、外装には「１２８ＧＢ」の表記。「動作確認済み」「未使用に近い」という説明もあった。価格は約１９００円。市販のメーカー品だと安くても２千～３千円ほどはする。 商品が届いた直後に画像や動画を保存できるか確かめたところ、問題はなかった。おかしいと感じたのは約２カ月たってからだ。 ５月末から新婚旅行で米ハワ…

ドコモ・au・ソフトバンクでメッセージアプリを統一する『＋メッセージ』（写真：Rodrigo Reyes Marin/アフロ） 5月9日（水）から携帯電話大手3キャリアで配信が始まったメールサービス『＋メッセージ（プラスメッセージ）』にて、ソフトバンクユーザーから「メールが消えた」との報告が多数出ています。 ソフトバンクのみ既存のメールアプリを更新　なぜ、ソフトバンクユーザーだけに問題が起きているのでしょうか？ その理由はアプリの配信方法にありました。 『＋メッセージ』をインストールする際、ドコモは「ドコモアプリ管理」から、auは「au Market」からダウンロードする仕組みでしたが、ソフトバンクのみ既存のメールアプリ『SoftBankメール』を『＋メッセージ』へと置き換える仕組みだったのです。 この背景には、『＋メッセージ』でメッセージサービスの規格を「RCS（Rich Communi

２０１７年度に沖縄県を訪れた観光客数は、前年度から９・２％増え９５７万９千人だった。５年連続で過去最高を更新。すべての月で前年を上回り、８月は単月として初めて１００万人を突破した。県は１千万人超えの目標を、３年前倒しして今年度内にする。県が２５日発表した。 要因として、シンガポールなど国内外の都市との新たな空路の就航や、クルーズ船の寄港回数が増えたことを挙げた。外国からの観光客は１０年連続過去最高の２６９万２千人で、前年度比２６・４％増。台湾から約８１万人、中国と韓国から各約５４万人が訪れた。 １７年１～１２月の観光客数は９３９万６２００人で、目標としてきたハワイ（９３８万２９８６人）を初めて上回った。県の担当者は「１３００万人が訪れるプーケットやバリ島と並ぶ世界水準のビーチリゾートをめざす」と話している。 一方、はしかの流行で、２５日午前の時点で、５０４件９３５人のキャンセルが出ていると

インターネットの通信サービスで「ギガ放題」というプランを契約した男性が広告とは異なり、実際には速度制限があったとして通信会社などを訴えた裁判で、東京高等裁判所は１審とは逆に会社側に対し賠償を命じる判決を言い渡しました。 この際、広告では「データ量制限なし」「速さもデータ量もギガヤバだ！」などと、通信量が増えても通信速度は変わらないと強調していたのに、実際には速度制限があったとして会社などを訴えました。 １審では訴えが退けられましたが、１８日の２審の判決で東京高等裁判所の野山宏裁判長は「当時の広告は速度制限について豆粒のように小さな字で目立たない場所に記載していた。また、契約の際に十分な説明もなかった」などとして、会社側に慰謝料など２万円余りの賠償を命じました。 通信サービスの広告について消費者庁が誤解を与えるなどとして行政処分を出したことはありますが、男性の代理人の平野敬弁護士によりますと

バケツに入った氷水を頭からかぶるか寄付をすることで、筋萎縮性側索硬化症（ALS）の研究を支援する「アイスバケツチャレンジ」が話題を集めてからおよそ3年半、今度は「レモンフェイスチャレンジ」が流行の兆しを見せているようです。 ドジャースの選手も参加（動画より） レモンフェイスチャレンジとは、小児脳幹部グリオーマ（DIPG）という小児脳腫瘍の認知度を高め、寄付を促すもの。指名されたらレモンを食べ、そのリアクションを撮影してネットに投稿するか、寄付をします（またはその両方）。DIPGと診断された米アラバマ州のオーブリー・ニコラスさんを支援するチャリティーAubreigh's Armyが発端とされています。 「#LemonFaceChallenge」のInstagram投稿 SNSには「#LemonFaceChallenge」のハッシュタグとともにチャレンジの様子を写した動画が投稿されており、有名

去年、経営破綻したアメリカの大手おもちゃチェーン、トイザらスは、日本を含むアジアの事業を日本円で１０００億円余りで売却する見通しとなりました。 トイザらス・アジアは香港の会社との合弁事業で、トイザらスは株式の８５％を保有していて、すでに複数の企業から１０億ドル以上、日本円で１０００億円を超える金額で株式を購入したいという提案を受けているということです。 １９４８年に創業したアメリカのトイザらスは、家族連れで買い物を楽しめる店として長く親しまれてきましたが、ネット通販への対応の遅れや巨大な小売り企業との安値競争などで経営が悪化し、先月にはアメリカの事業を清算して７３５のすべての店舗を閉鎖することを決めていました。 一方、日本や中国、東南アジアを含むアジアでの業績は堅調で、香港に本社があるトイザらス・アジアが事業を継続しています。

「カメラに何げなくピースのサインをするだけで、指紋が出回ってしまう」。指紋の盗撮防止技術を開発した国立情報学研究所の越前功教授は、こう警鐘を鳴らす。 顔と手を一緒に撮影した写真をネットに掲示すると、個人と指紋を特定される恐れがある。大量に画像が出回る著名人は特に狙われる危険性が高い。自分で投稿しなくても、他人が撮影した写真に知らないうちに写り込むリスクもある。 また、スマートフォンの認証には指紋のほか、顔の画像、模様が人によって異なる目の虹彩なども利用されている。こうした生体情報は行政機関や企業の入退室管理にも利用されている。個人の生体情報を盗み取るには従来、その人に接近して撮影する必要があった。 だが、生体情報がネット上に出回るようになったことで、犯罪者にとってハードルは大きく下がった。国立情報学研究所の実験では３メートルの距離で撮影した画像でも読み取れることが判明しており、「自撮り」の

米海軍の兵士が１０年近く作業用の制服として着用してきた青い迷彩服が緑色に切り替わる。陸上や船上で敵に見つかりにくくなるわけではなく、「青の迷彩は意味がない」と不評だった。日本国内の米海軍基地でも８日から緑の迷彩服の公式販売が始まり、青色は来年１０月までに完全に廃止される。 横須賀基地（神奈川県）の周辺では既に新しい緑色の迷彩服を着た兵士がおり、青と緑が混在するグループも目に付く。緑の迷彩に身を包んだ男性兵士は「青いものと少し素材が違い、服もブーツも軽くて動きやすい。立っていることが多いので快適なのが助かる」と評判も上々だ。 米海軍は２００８年から青色の迷彩服を導入。汚れが目立ちにくく、階級や業務などで異なる作業服を統一するものだと発表していた。 しかし、導入当初から「海に落ちたら発見しにくい」などと疑問視する声があり、その後の調査で耐火性が低いことも判明した。

スペイン・マドリードで行われた世界の観光推進組織が集まるイベントに参加したトリップアドバイザーのブース（2014年1月22日撮影、資料写真）(c)AFP/GERARD JULIEN 【12月8日 AFP】英ロンドンで「最も行きたい」レストランに格付けされた、裏庭の物置小屋を改装したレストランが実は存在していなかったことが分かった。世界最大級の口コミ旅行情報サイト「トリップアドバイザー（TripAdvisor）」が7日、明らかにした。 ロンドン南部の裏庭レストラン「ダリッジの小屋（The Shed at Dulwich）」は、招待された客に「情欲・ウサギの腎臓のトーストのせ」、「共感・ビーガン向けアサリのスープ」、「熟考・分解されたアバディーンビーフシチュー」など、気分や感情を表す単語から考え出されたメニューを写真付きで紹介した。しかし実際には、漂白剤の錠剤、シェービングクリーム、光沢仕上げ

帝国データバンクによると、ビットコイン取引所を運営していたMTGOX（マウントゴックス）が11月24日、債権者から東京地裁へ民事再生法の適用を申し立てられ、同日調査命令を受けた。同社は破産手続き中だが、ビットコイン価格の急騰で資産価値が上昇し、負債額（約456億円、9月27日時点）を上回ったという。 2011年8月設立。ビットコイン取引所「Mt.Gox」を運営し、12年4月～13年3月の年収入高は約1億3500万円だった。しかし13年5月ごろからDoS攻撃の被害に遭い、さらに14年2月上旬からはビットコインの引き出しができなくなるトラブルが発生。2月24日までにユーザーが預けていたビットコインの大部分がなくなっていることが判明した。 2月28日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請したが、地裁は再生手続きが難しいと認め、申し立てを棄却。4月24日に破産開始決定を受けた。 以降、破産手続きを進め

2024年1月22日をもちまして、 ニュートピ!のサービス提供を休止いたしました。 長らくご愛顧いただき、誠にありがとうございました。