出典:すべてわかる仮想化大全2013 p.33 (記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります) 仮想化技術は新しいセキュリティ対策を必要とするだけではない。仮想化技術を応用した新しいセキュリティ対策も開発されるようになっている。 昨今、国家の経済や安全保障、企業経営に甚大な影響を及ぼすサイバー攻撃が問題となっているが、その中でも特に「標的型攻撃」は、攻撃対象ごとに巧妙に作りこまれたマルウエアを使用するため、従来のファイアウォール、IPS(侵入防止システム)、ウイルス対策ソフトなどといったシグネチャーのパターンマッチング技術を利用したソリューションでは検知できない。 そこで、マルウエアを専用の仮想化環境で動作させることで安全に判定するソリューションが登場した。それがFireEyeだ。仮想化技術を利用したセキュリティソリューションのトップベンダーであるファイア・アイ社は「V
2013年4月7日、イスラエルの複数の Webサイトが国際的なハッカー集団「Anonymous(アノニマス)」の標的になりました。各報道によると、特定のイスラエル政府関連、民間企業の Webサイトがアクセスできなくなり、「分散型サービス拒否(DDoS)攻撃」の被害に遭ったと考えられていました。 DDoS攻撃についての報道によると、標的となった Webサイトはオフラインになのかそうでなかったのか取り扱い、DDoS攻撃がどのように実行されたかは往々にして説明していません。トレンドマイクロでは、弊社のクラウド型セキュリティ基盤「Trend Micro Smart Protection Network」から収集した情報を元に、何が起こったのか明らかにしました。実際のところ、「攻撃者」の多くが実は、不正プログラムに感染した「システム端末」、つまりゾンビ化したPC であり、今回の攻撃を実行するために利
日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)は、個人情報を適切に取り扱う組織を認定する「プライバシーマーク制度」や、組織における情報資産保護に対する取り組みを評価する「ISMS適合性評価制度」(ISMSは情報セキュリティマネジメントシステムの略)など、ITおよびセキュリティ関連の様々な事業を手がけている組織(一般財団法人)である(写真1)。 そのJIPDECが2011年7月、それまで自前でサーバーを運用していたメールシステムを外部のクラウドベースのメールサービスに完全移行するという組織内メールシステムの大胆な刷新を敢行した。9月上旬現在、カットオーバー(運用開始)から約2カ月が経過したが、トラブルもなく順調に稼働しているという。 自前の運用に限界を感じて外部委託を決断 企業や組織にとって、電子メールは最も重要なネットワークサービスの一つであるが、最近では自社でメールシステムを運用するよりもコス
1946年生まれ。仙台市出身。1969年、東北大学工学部卒業。同年4月、東北電力社入社。1999年、副理事土木建築部長。2001年、東北緑化環境保全の取締役社長に就任。2007年、東北インテリジェント通信代表取締役社長(現職)。趣味はスキー(一級)。好きな言葉は「最も強い者が生き残るのではなく、最も賢い者が生き延びるのでもない。唯一生き残るのは変化できる者である」(ダーウィンの進化論から)。(写真:尾苗 清) 地震の揺れによる直接的な被害は軽微だったものの、津波による被害が甚大だった。当社のサービスエリアでは、新潟を除く東北6県で広域停電が発生した。144局ある通信局舎のうち、120局で商用電源が停止。14台あった移動電源車をフル稼働させたものの、58局がバッテリーの電圧低下で一時機能を停止した。沿岸地域ではアクセス回線用の光ファイバーケーブルが津波で流失。被災ケーブルの総延長距離は約56
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