経済学系英語有名専門雑誌のざっくり紹介Home > 2011 Feb No.1 | E-マクロ経済学、貨幣経済 | the American Economic Review > インフレと失業率には長期の”正”の相関があった =サーチでもcash-in-advance制約でもないミクロ基礎付けを伴うモデル= Older =スポンサードリンク= ——————————————————————————————————————– インフレと失業率には長期の”正”の相関があった =サーチでもcash-in-advance制約でもないミクロ基礎付けを伴うモデル= 【論文要旨】 インフレと失業の短期相関はフィリップスカーブとしてよく知られているが、 フリードマンらは長期においてはフィリップスカーブが垂直になる (インフレ率が変化しても失業率は変化しない) と論じていた。 しかし、ルーカスは当
東日本大震災が生じてから一月以上が経過した。以下では我々、昭和恐慌研究会のメンバー(『昭和恐慌の研究』(東洋経済新報社)の執筆メンバーに加えて、数名のメンバーがいる)が書いた論説を中心に紹介しておきたい。新しい順に並べた。追加の情報提供を歓迎します。またTwitterでの斉藤淳さん、黒木玄さん、金子洋一さん、上念司さん、稲葉振一郎さん、村上尚己さんや津西アキラ氏を初めとする道草グループの諸氏、さらにさまざまな匿名の方々の有益なつぶやきの数々も忘れてはいけない。 ●岩田規久男先生 まず岩田規久男先生のモーニングサテライトでの出演をご覧ください。 「緊急提言 増税に頼らぬ震災復興」 http://www.tv-tokyo.co.jp/nms/features/post_1692.html http://www.tv-tokyo.co.jp/nms/omake/post_1653.html 次は
OECD対日審査報告書:日銀の物価安定「理解」引き上げを→インフレ目標2%±1%ポイント | 中川秀直オフィシャルブログ「志士の目」by Ameba 秘書です OECDの対日審査報告書2011年版(2011年4月 概観)が発表されました。 http://www.oecdtokyo2.org/pdf/theme_pdf/macroeconomics_pdf/20110421jpnsurvey.pdf →報告書の増税部分が注目されていますが、それは日銀に対する要請(インフレ目標2%±1%ポイントと政府と中央銀行の協議によるインフレの範囲の設定)と一体である点をお見逃しなく! →日本の常識は世界の非常識なのか?日銀のOECDに対する反論に注目です! (※)OECDとは? OECDは「Organisation for Economic Co-operation and Development:経済
石橋湛山が関東大震災のときに、どのような経済政策を主張していたか。彼は外債発行の問題、都市計画についてなどいくつもの視点から論説を公表していた。ここでは大正14年の4月に公表された「物価の安定か引下か」の内容を紹介したい。 「我が財界を暗黒にしているものは、政府の経済政策の暗黒である。略 政府の経済政策の暗黒とは何であるか。政府の、金解禁に反対しながら、しかも内心に於いては、兎角物価の引下の方針に固執し、機会ある毎に、或は強いても、其の実現を図る態度である。而して其の根底は実に浜口蔵相の悲観論に発している。蔵相は我国の財政状態を破産と診断した。略 ここに於いて、蔵相は一も緊縮二も緊縮、従って日銀の利下げには頑として反対し、為替相場が少しでも回復すれば、我国力の増進信用の回復の兆の如く思うて、之を喜び、其の結果として、我が財界が、生産に於いても取引に於いても益々萎縮せるを見て、それでこそ正気
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