ジョー小泉 年少時よりボクシングに携わり、17歳から米国「RING」誌の東洋地区通信員をつとめる。過去、中島茂雄、渡辺二郎、ルイシト小泉、ガンボア小泉などの世界チャンピオンのセコンドやマネージャーとしても活躍。古くから世界のビッグマッチを見続け世界的見識を蓄積、さらに科学的見地からボクシング分析を行うなど精力的に活動を続けている。現在はマッチメーカー、評論家、ボクシング関連のビデオ、書籍を扱う「リング・ジャパン」社長。著書に「ボクシングは科学だ」「ボクシングにとりつかれた男」「つねに強気で生きる方法」など。2008年、日本人としてはファイティング原田以来、2人目のボクシング殿堂入りを果たした。 「リング・ジャパン」ホームページはこちら >> ジョー小泉執筆書籍販売中! 浜田剛史 元WBC世界S・ライト級チャンピオン。15連続KOの日本記録保持者。1979年5月21日プロデビュー。日本人離れ
2021/04/30 番狂わせ連発の強打者 vs 長身の変則ファイター オッズは10対3でスミス有利だが… このWBOの世界ライト・ヘビー級王座の持ち主は2019年11月、セルゲイ・コバレフ(ロシア)を11回KOで下したサウル・カネロ・アルバレス(メキシコ)に移ったが、3階級の王座を同時に保持することになった4階級制覇王者はわずか1ヵ月でこれを返上。その後、1年以上も空位のままになっていた。今回、やっとアルバレスの後継王者が誕生するわけだ。ベルトを引き継ぐのは「アイリッシュ・ボマー(アイルランドの爆撃機)」と呼ばれるスミス(29戦26勝21KO3敗)か、それとも長身の変則スイッチヒッター、ウラソフ(48戦45勝26KO3敗)か。 男7人、女ひとりの8人きょうだいの長男として生まれたスミスは13歳のときにボクシングを始め、アマチュアで約50戦(勝敗数は不明)したあと20歳でプロ転向を果たした
川崎との開幕45分を見た時には、目眩がした…なんて事は今さら起きず、見慣れた”やらかし”に「あぁ今年で最後かなポステコさん」と、サッカー界で言われる所のサイクルの終焉を予感した。 所が、最初からそのつもりだったのか、状況がそうしたのか、詳細を語ることがない指揮官から、その理由(ワケ)を知る術もないが、マリノスはこれまでとは大きく異なる、ポステコグルー監督の就任以来2度目となるメジャーアップデート、正にバージョン3とも言える、最終形態にモデルチェンジした。 これは新しいサイクルの始まりであり、大きな変化、革命を起こさず、同じ監督が自身でこれを成すことが出来るのは凄いことである。 引用 https://twitter.com/prompt_fmarinos/status/1385894009088790533 日程だけではなかった問題 オフには量より質を求め、良いトレードが出来たと思いきや、突
2月1日のミャンマー軍事クーデターから80日。ヤンゴンの人権団体「政治犯支援協会」の調査によると国軍が主導する部隊が殺害した市民は738人(4月20日現在)。幼い子供たちもが凶弾の犠牲になるなか、欧米各国は経済制裁に打って出た。 しかし、日本政府は明確な態度を示していない。3月30日に茂木敏充外相が、新たな政府開発援助を凍結していると説明するにとどまり、制裁措置の発動は見送っている。 「ミャンマーに対する最大の経済援助国」(茂木外相)を名乗る日本が動けば事態は変わるはず。そう考えた在日ミャンマー人と支援者80人ほどが、小雨が降る4月14日、千代田区平河町に集まった。通りの向こうには母国と縁の深い団体が入るビルがある。 その団体の名は、日本ミャンマー協会。2012年に設立された一般社団法人で、商社、金融、ゼネコンなど日本を代表する企業137社が会員になっている。
ミャンマー情勢が緊迫している。欧米諸国が経済制裁などに動く一方、日本政府の動きは鈍い。東京外国語大学の篠田英朗教授は「ミャンマー問題は、さまざまな日本の外交問題を照らし出している。日本の外交スタイルは世界標準からかけ離れている」と指摘する――。 強調される「独自のパイプ」とは何なのか 緊迫するミャンマー情勢に直面し、歯切れの悪い日本外交の姿が露呈している。「日本はミャンマーに独自のパイプがある」といった、言語明瞭・意味不明の言説が頻繁に語られている。しかし2月1日のクーデター勃発から3カ月がたち、これらの言説に実行が伴っていないことは明らかになってきている。そもそもこれらの言説は、具体的にはいったい何を意味しているのか。 4月9日に、駐ミャンマーの15大使が共同声明の形で公表したミャンマー軍を非難する共同声明に、日本は加わらなかった。アメリカの同盟国で加わらなかったのは、日本と、エルドアン
【プレスリリース 2021/4/30】 元国連高官らにより外務省へ提出された提言(別紙 1)は、事実と異なる認識を、ASEANや国際社会へ提示してしまう危険性をはらんでいるとして、根本敬上智大学教授ら研究者7名が、2021年4月30日、懸念と反証ステートメントを発表しました。要旨は以下の通りです。 提言は、国軍による一方的な殺戮行為が、国軍と市民との対等な対立であるという、事実と異なる前提がもとになっているため、読み手に誤解を与える可能性がある。 政治的安定化の重要性を呼びかけながら、甚大な人権侵害が横行していることに触れていないのは、米国を中心とする他の自由主義諸国の姿勢から乖離している。 今般の国軍による暴力は、日本政府がミャンマー国軍政府に行ってきた長年に渡る民主化支援策が効果を発揮できなかった点として重く受け止め検証するべきである。そうした中、日本外交への提案として、国軍へインセン
インフレが制御不能に陥るリスク小さい-FRBのタカ派も指摘 Matthew Boesler、Catarina Saraiva、Craig Torres 新型コロナウイルス危機対応の米経済対策に伴う前例のない規模の政府支出でも、インフレが制御不能に陥る可能性は低い。複数の米金融当局者が5日、こうした見解を示した。 連邦準備制度理事会(FRB)のクラリダ副議長はCNBCテレビのインタビューで、「インフレ率がわれわれの長期的な目標である2%近辺で推移するというのがベースライン予測だが、警戒は怠らない」と述べた上で、「現在のデータは、経済活動の再開に伴って、ある程度の上向きの動きはあるだろうが、長期間は持続しないことを示唆している。それが私の見方でもある」と語った。 他の当局者からも同様のコメントが相次いだ。これには金融政策についてハト派的な立場を長く取ってきたシカゴ連銀のエバンス総裁や、過去によ
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