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今年も東大合格者（前期分）が発表された。週刊誌各誌はこぞって「高校別」の合格者ランキング企画を組む。このときが1年でいちばん売れるのだそうだ。いかにも学歴好きな国民性にも思えるが、これは日本だけの傾向ではない。イギリスでも、オックスフォードやケンブリッジにどこの高校から何人が入学したという話題が、タブロイド紙の鉄板企画である。 3月12日発売の『サンデー毎日』2015年3月22日号（毎日新聞社）によれば、東大合格者をたくさん出した高校トップ5の顔ぶれはおなじみの面々だ。 トップ10までを見ても、圧倒的に中高一貫校が多い。これに対して、「中高一貫校は中学のうちから高校の内容までを先取り教育できるから有利なのは当然であり、フェアではない」という批判がときどきある。 しかし、この批判は的を射てはいない。 中高一貫校の利点は先取り教育ではない 中高一貫校では、高校受験がない分、中学生のうちは、目先

「青ペンを使うと頭がよくなるらしい」――こんなうわさを知っているだろうか？ 初めは「都市伝説」と言われたメソッドだが、ハーバード、東大、早慶などに合格実績が出たことで、受験生の間で口コミで広がった。その勉強法が今、ビジネスマンにも有効なメソッドとして注目を集めている。『頭がよくなる 青ペン書きなぐり勉強法』の著者であり、この勉強法の考案者である早稲田塾創業者の相川秀希氏に話を聞いた。 ――実際に受験生たちが使ったノートとペンを見せていただいたのですが、すごいインパクトですね。 初めてご覧になった方は、皆びっくりされます。「青ペン書きなぐり勉強法」には、難しいルールはいっさいありません。とにかく青ペンで、ノートに書いて書いて、書きまくる。このシンプルさが、ブームになったいちばんの理由ではないかと思います。 今、受験生の間では「青ペンで書くと覚えられるらしい」「成績が上がる」という口コミが、ど

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“お家騒動”に揺れる大塚家具と対照的な存在として語られるのが、スウェーデン生まれの「IKEA」（イケア）だ。標準で3万～4万平方メートルとされる巨大な店舗空間に家具を中心とした格安な商品が約1万点も並ぶというビジネスモデルで人気を博している。たった1店で年間100億円規模を売り上げるという。日本では船橋（千葉）、港北（神奈川）、神戸（兵庫）、鶴浜（大阪）などに8店を運営。2020年には12店舗体制の構築をもくろんでいるとされ、日本で順調な成長を見せている。 イケアをグローバルに見ると、売上高は約293億ユーロ（約4兆円）という巨大な企業だ。2014年9月にはイケア・ジャパンが従業員の7割にあたる2400人をパートから正社員に切り替えるなど、成長力向上に努めている。 「ファスト家具」として日本人の感覚を変容させたIKEA イケアは家具を「嫁入り道具」から、「引っ越しやライフステージごとに買い

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アルバイト・パートや派遣社員、期間従業員など、いわゆる「非正規労働者」は日本に2000万人超（総務省労働力調査）。全労働者に占める割合は約38％まで高まっている。相対的に賃金が安く、期間を区切って雇えることからさまざまな企業で社員の非正規化が進んでいる。 東洋経済オンラインは上場企業（金融を除く）の最新本決算（2013年11月～2014年10月期）と5年前の有価証券報告書データなどから、非正規社員にかかわる3つのランキングを作成。第1弾を「『非正規社員をたくさん雇う』トップ500社」（2015年2月25日配信）として紹介したが、それに続く第2弾として「非正規社員比率が高い会社」のランキングをお届けしよう。 トップ500社の平均は約45％ 有報にはいわゆる「非正規社員」が「臨時従業員」として規定され、その数が全従業員数の1割以上を占める場合、年間の平均人数を開示することが義務付けられている。

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値上げが相次ぐ中、100円均一ショップ、いわゆる「100均」は私たちの強い味方だ。しかも、一昔前と比べて品そろえや品質が格段にレベルアップしており、これまで数百円出して買っていた物が100均で事足りる、ということも少なくない。 その100均の中で最近、驚きのコストパフォーマンスの高さでバカ売れしている商品がある。その名も、「ダイヤモンドパフ」。人工ダイヤモンドを配合した水回り専用クリーナーで、キャンドゥがプライベートブランド「Do！STARS」として販売している。 使い方は簡単で、水につけて汚れ箇所をこするだけ。人工ダイヤモンドの強い研磨力で、洗剤やクレンザーなどでも落とせなかった水回り（特に洗面所や風呂場の鏡）のしつこいウロコ汚れを落とすというアイテムである。 男性の購入も多く、雑貨で売り上げトップ！ 人工ダイヤモンドを使用した掃除グッズは、すでに和田商店やヒューマンシステム、レックなど

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テレビやインターネット、新聞、雑誌といった主要なメディアを中心として、一般消費者の目に届く企業広告。鉄道、バスなど交通機関の車内や駅・停留所のほか折り込みチラシなどでも目にすることが多い。 東洋経済オンラインは1月27日、「『広告宣伝費』を増やしたトップ100社』を配信したが、今回はその逆を紹介しよう。主要な上場企業のうち、この5年間で広告宣伝費を減らした金額が多い上位100社をランキングした。 原則として直近の本決算（2013年10月期～2014年9月期）における有価証券報告書の本表・注記に開示があった企業を対象としており、広告宣伝費と販売促進費が分けられない場合は合算値を用いて算出。業種は金融以外の一般のみに限定した。なお、連結ベースなので海外における広告宣伝活動も原則として反映されているとみられる。 広告は企業業績がいいときには金額を増やし、悪いときには広告を減らす傾向がある。5年前

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廃校寸前の人気低迷から、中学受験者数が都内で最大になるまで劇的に躍進した学校がある。東京都港区にある広尾学園だ。 開学以来、女子校として運営していたが、少子化の影響もあって生徒数が激減。そこで2007年に共学化、学校名も順心女子学園から広尾学園に変更。それまで約500人までに減少していた生徒数は、今や1600人にも増加している。 人気の理由のひとつは、個性的なIT・理系教育が行われていることだ。ロボットプログラミング講座や、DNAサイエンス講座など、ほかにはあまりない理系科目が魅力。また、多くの科目でIT端末が日常的に活用されていることも注目されている。 広尾学園の授業改革の狙いは何か。また、その成果はどうなっているのか。同校でIT・理系教育の旗振り役的存在である、生物担当の榎本裕介教諭に話を伺った。 博士号を持つ理系教師が率いる ――工学で博士号をお持ちと聞きました。中学校、高校の先生と

昨秋、インターネット上で炎上した「G型・L型大学」の議論についてご存じだろうか。発端は文部科学省が2014年10月に開いた有識者会議。委員を務める経営共創基盤の冨山和彦CEOが、「日本の大学の大半を職業訓練校にするべきだ」と提言したのだ。 提言では大学をG（グローバル）型とL（ローカル）型に二分。G型はごく一部のトップ大学・学部に限定し、グローバルに通用する極めて高度な人材輩出を目的とする。そのほか大多数の大学・学部は、地域経済の生産性向上に資する職業訓練を行う――としている。 アカデミズム一辺倒で事実上、偏差値でしか差別化できていない日本の大学に、新たに「実学」というラインを作るべきだという主張だ。当然ながら、大学教員からは激しい反発があった。一方で、「社会に出て役立つ実学の方が求められている」という肯定意見も少なくない。今なぜ実学なのか。大学教員からの批判にいかに反論するのか。冨山氏が

金融市場が荒れている。原油価格が急落し、欧州ではギリシャ離脱懸念が再燃。さらにスイス国立銀行が、通貨高を抑制するために対ユーロでの上限を撤廃する判断を下した。リスク回避の動きが強まり世界的に株安が連鎖し、円安の流れも止まった。 こうした「マネー逆流」の主役は、投機的な動きをするヘッジファンドなど巨額な運用資金を抱えるプロの投資家だ。マーケットの変動が大きくなっているということは、先行きを読み違えたプロたちが慌てていることを意味する。 当初のシナリオが崩れ、値動きが予想とは逆になれば保有資産に損失が発生する。損失が拡大しないうちに、または利益が出ているうちに素早く売却に動くというのは、四半期ごとに運用成績を評価される彼らにとって自然な行動といえるだろう。 しかし、為替ディーラーの経験がある経済アナリストの豊島逸夫氏は、「短期マネーが作り出す心電図のような突発的な動きは無視したほうがいい」と個

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