日課のYouTubeサーフィンをしていたところ、おもしろそうな動画が目に入った。 『【パリコレ前日密着】パリでのモデルオーディションで最悪の事態にブチギレ』という動画だ。 チャンネル主である勝友美さんは「日本初の女性テーラー」であり、1着20万円以上の高級スーツを1年間で500着以上売り、立ち上げたオーダースーツブランドでミラノコレクションに出展した、敏腕経営者らしい。すごい。 動画内では、パリコレ前日に様々なトラブルに直面し、それでもめげずに奮闘する勝さんが描かれている。 この動画だが、おもしろいことにコメント欄の意見が真っ二つに分かれているのだ。 一方は、「トラブル続きでも最善を尽くす勝さんはすごい」という、賞賛のコメント。 もう一方は、「海外じゃこんなトラブルよく起こる、準備不足」という批判的、もしくはアドバイスのコメント。 さて、なぜ意見が二分しているのか。 それは、「海外における

新型コロナ対策としてのマスクの着用について個人の判断に委ねることを基本に見直しが進められる中、厚生労働省は、高齢者など重症化リスクが高い人が流行期に混雑した場所に行く際にはマスクの着用が感染防止に有効だと周知するなど、基本的な考え方をまとめる方向で調整していることがわかりました。 政府は、新型コロナの感染症法上の位置づけを5月8日に、季節性インフルエンザなどと同じ「5類」に移行するのを見据え、現在、屋内では原則として推奨しているマスクの着用について、個人の判断に委ねることを基本とするよう見直す方針です。 これについて厚生労働省は、判断の役に立つようにマスクの着用が効果的な場面を周知するなど基本的な考え方を検討していて、具体的には、高齢者など重症化リスクが高い人が流行期に混雑した場所に行く際には自分の感染を防ぐために着用が有効だと周知する方向で調整していることがわかりました。 また、医療機関

新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けを「5類」に引き下げるのに伴い、政府がマスク着用を個人の判断に委ねる方針を示したことに対し、千葉県の熊谷俊人知事は27日、「『原則不要』のような形をしっかり打ち出さなければ、社会として（正常化への）移行は難しい」と注文をつけた。 熊谷知事は医療機関や高齢者施設など一部の重症…

政府は26日、新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけを現在の「新型インフルエンザ等感染症」から季節性インフルエンザと同等の「5類」にする移行日を、5月8日とする方針を固めた。岸田文雄首相と加藤勝信厚生労働相ら関係閣僚が首相官邸で協議し、確認した。27日に新型コロナ感染症対策本部を開き、正式決定する。 【受診の目安】この症状、迷わず受診を また全額公費で負担している治療や入院にかかる医療費については、治療薬の無料提供を続けるなど一定の公費負担は残し、過度な患者負担が生じないようにする。医療機関への支援や補助は、3月初めごろまでに方針を決める。緩和する方針のマスク着用は屋内・屋外を問わず、個人の判断に委ねる。 移行日について政府は当初、年度が替わる4月1日を軸に検討していたが、自治体や医療機関が準備する期間を設ける必要があったほか、3月下旬から4月にかけて統一地方選が予定されていることに配慮

Published 2023/01/26 18:04 (JST) Updated 2023/01/26 19:45 (JST) 政府が、新型コロナウイルス感染拡大防止に向けたイベントの収容規制を事実上解除する方向で調整していることが26日分かった。満席で大声を出して応援したり声援したりすることが可能となる。複数の関係者が明らかにした。

如月 宗一郎 @S_kisaragi ツイッターランドは無駄に賢い人が多いから5類の危険性述べる人が多いが、パンピーの行動基準は「自分で責任を負いたくない」が最優先なんだから、お上が決めてあげないとマスクのひとつも自律的な行動取れないのよ。だから他律「してあげる」しかないんだ。 2023-01-19 22:58:06 魚か @naakass これまあ逆から見ると、そろそろ市中の意識が変わりつつあるところで、政府からの見解でると潮目が一気に変わるだろうし。どうせ日本人はなし崩しに崩れる以外で脱コロナのフェーズに入れなかっただろうから。これはこれでその時期がようやく来たのねという感じが。 twitter.com/S_kisaragi/sta… 2023-01-19 23:57:44

新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付けを「2類相当」から「5類」へ引き下げる方針を政府が示したことについて、大阪府の吉村洋文知事は20日、「一律にマスク着用を基本とするのは教育現場ではやめるべきだ」と記者団に述べ、学校でのマスク着用の見直しを求めた。 吉村氏は、学校では子どもにマスク着用を…

「M−1」2022年の審査員の採点は割れていた M−1グランプリ2022は、ウエストランドが優勝した。 折れずにまっすぐ「悪口」を言い続けて突き抜けた。 ファイナルラウンドで、7人の審査員のうち6票を集めて、圧勝であった。 ファーストラウンドの採点は割れた。 決勝ラウンドに進んだのは、さや香、ロングコートダディ、ウエストランドである。 しかし、ファーストラウンドの採点で、この３組をきちんと上位3組に入れた審査員はいなかった。 割れている。 それぞれの審査員が4位以下にしたパフォーマー たとえば昨年2021年大会だと、ファイナルに進んだ3組（オズワルド、インディアンス、錦鯉）をしっかり上位3組に採点したのは、3人いた。（松本人志、ナイツ塙、オール巨人） 今年はいなかった。 でもまあ、3組のうち2組は、審査員7人とも上位3組に入れている。 つまり1組は「4位以下」にしているということだ。 ウエ

30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた　鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 （3）会社の損得 この事件でバス会社は「大損」した さて、私は経営者に対する助言を本業とする戦略コンサルタントなので、こういう事件について会社の利益でものごとを判断してしまうのだと言われるかもしれません。 実は逆で、この事件の本社の判断は会社の利益にはマイナスです。これが3点目の

東京都は、26日、新型コロナの感染が確認された男女合わせて25人が死亡したことを発表し、このうち、基礎疾患のない10歳未満の女の子が死亡していたことが分かりました。都内で基礎疾患のない10歳未満の感染者が死亡するのは初めてだということです。 都は26日、感染が確認された10歳未満の女の子と70代から100歳以上の男女の合わせて25人が死亡したことを発表しました。 都によりますとこのうち、10歳未満の女の子は基礎疾患がなく8月16日に医療機関で陽性の診断を受け、軽症だったため自宅で療養していました。 しかし、その2日後の18日容体が急変し、搬送先の病院で亡くなりました。 死因は不明で、都内で基礎疾患のない10歳未満の感染者が死亡するのは初めてだということです。 都内では今週月曜日までの1週間で報告された死亡者数は176人と過去最多となっていました。

アマゾンの大量の商品は、どのように管理されているのか。アマゾンの小田原物流センターに潜入したジャーナリストの横田増生さんは「複数の社員から『物流センターで業務中の死亡事故が何度も起きている』という証言を得た。その中には、倒れてから救急車が到着するまで1時間かかったケースもあった」という――。(第1回/全2回) 【写真】横田増生氏の著書『潜入ルポ　アマゾン帝国の闇』(小学館新書) ※本稿は、横田増生『潜入ルポ　アマゾン帝国の闇』(小学館新書)の一部を再編集したものです。 ■「何でもかんでも隠し通そうとする姿勢に嫌気がさしたんです」 私のアマゾンでのアルバイトの最終勤務日が終わった後の夕刻、平塚駅前の個室居酒屋で西川正明(仮名)に会った。アマゾンの小田原物流センターが稼働したときから働いている古参社員だった。 席に着くとまず、西川の社員証を見せてもらった。アマゾンの正社員であることを表すブルー

旧統一教会について、自民党の茂木幹事長が、所属議員は教団との関係を一切絶つべきとの考えを示しました。きょう夕方行われた自民党の役員会で岸田総理は、旧統一教会、現在の世界平和統一家庭連合との関係につい…

しかし、実は、彼らもかんべえ氏も180度間違っている。なぜなら「賃上げ」という考え方そのものが間違っているからだ。 賃上げ、という言葉にこだわり続ける限り、日本の賃金は上がらない。アメリカには、賃上げという概念が存在しない。だから、賃金は上がるのだ。 では「賃上げ」の何が間違いか。賃金は、政府が上げるものではもちろんないが、企業が上げるものでもないのである。 「賃上げ」は、空から降ってこないし、上からも降ってこない。「お上」からも、そして、経営者からのお慈悲で降って来るものでもないのである。それは、労働者が自らつかみ取るものなのである。経営者と交渉して、労働者が払わせるものなのである。 「資本よりも労働者が経営には不可欠だ」「より経営に役に立つ」と、経営者に思わせ、払わざるをえないようにして、初めて得られるものなのだ。したがって、日本の賃金が低いのは、労働者が、この闘争を「サボっているから

神奈川県立生命の星・地球博物館の主任学芸員、苅部治紀。「アメリカザリガニの問題は、実はブラックバスよりも深刻。悪気なく、みんなとても恐ろしい生き物を放してきてしまった」 足音に気づくと、池の底で小さなドロ煙が立った。 タモ網を手にした苅部治紀（55）の表情が曇る。 「嫌なモードに入ってるな……」 だいたいの見当をつけてタモ網を水の中に突っ込み、泥ごとすくい上げる。網目から泥が抜け落ちるにつれ、見覚えのある形が浮かび上がった。網の中では、泥にまみれた3センチほどのアメリカザリガニがハサミを振り上げていた。 「稚ザリ、確認。繁殖しちゃってるな。こうやって捕れちゃうのは危険信号なんですよ」 場所は、とある自然公園。大きな池の周囲を湿地帯が囲み、トンボが40～50種ほど生息している。苅部は「この地域では、おそらく、ほぼ最後のトンボの楽園」だと話す。それだけに定期的にアメリカザリガニの罠を仕掛け、個

日本救急医学会などは15日、新型コロナウイルス流行下の熱中症診療に関する手引を公表し、「マスクの着用が熱中症のリスクとなる根拠はない」と明らかにした。マスクを外すことで息苦しさは軽減されても熱中症予防にはならないとして、主に部屋の換気やエアコンの活用、水分補給などを行うよう呼びかけた。 学会などは、熱中症と新型コロナとの関連を調…

安倍元総理大臣が銃撃されて死亡した事件から15日で1週間がたちました。 なぜ、このような未曽有の事件が起きたのか。 警察は襲撃を防ぐことができなかったのか。容疑者の人物像は？ これまでわかってきたことをまとめました。 献花台には朝から多くの人 奈良市の大和西大寺駅近くの現場周辺に設けられた献花台には、事件から1週間となる15日も、朝から多くの人が訪れました。 時間とともに献花に訪れる人の列が長くなり、午前11時半の時点では100メートル以上にわたって続きました。 また大阪 岸和田市から訪れたという80代の男性は、「事件から1週間がたち、やっと来ることができました。この間、事件のことを考えていましたが、事件を機に、今後の日本の在り方を一人ひとりが考えなければいけないと思っています」と話していました。 15日の午前5時すぎ、奈良県警察本部のトップ鬼塚友章本部長と、捜査を指揮している山村和久捜査

日本人の賃金が30年間ほとんど上昇していないことが、あらためて注目されている。賃金の伸び悩みは今に始まったことではないが、長くデフレが続いていたことから、日本人は賃金についてあまり認識する機会がなかった。だが、インフレが顕著となってきたことで、低賃金がもたらす影響について、多くの人が再認識するようになってきた。 賃金が上がらない理由はたった一つだけ 賃金が上がらない理由について、これまで様々な指摘が出されてきたが、経済学的に見た場合、賃金が上がらない理由はたったひとつしかない。それは日本企業の生産性が低く、人件費を増やすだけの高い付加価値を獲得できていないことである。この部分が改善されなければ、決して賃金は上がらない。 日本人の賃金（購買力平価のドル換算）は、先進諸外国の3分の2から半分程度と、極めて低い水準にある。しかも30年近くにわたって、ほぼ横ばいの状態が続いており、近年のインフレに

新型コロナ対策でのマスクの着用について政府の考え方が公表されました。屋外では、周りの人との距離が確保できなくても、会話をほとんどしない場合には着用の必要はないなどとしています。 後藤厚生労働大臣は午後6時すぎから、政府の考え方を説明しました。 それによりますと、基本的な感染対策としての着用の位置づけは変更しないとしています。そのうえで、2メートル以上を目安に、周りの人との距離が確保できる場面では、屋内で会話をする場合を除いて「着用の必要はない」としています。屋内で会話をする場合でも、十分な換気などの対策をとっていれば「外すこともできる」としています。 一方、距離が確保できない場面では、屋外で会話をほとんどしない場合に「着用の必要はない」ことを明確にし、それ以外のケースは「着用を推奨する」としています。 また、2月から着用を推奨してきた小学校入学前の2歳以上の子どもについては、オミクロン株対

大島隆Takashi Oshima @takashi_oshima 埼玉県川口市の芝園団地で暮らしながら、世の中について考えています。仕事は朝日新聞の英語ニュースサイトAJW(https://t.co/EiLpqLsP83)のデスクです。 takashi.oshima1@gmail.com https://t.co/5dFbUYai6e 大島隆Takashi Oshima @takashi_oshima 米国から２年ぶりに日本に戻ってきて改めて思うのは、日本のアルコール事情。通勤電車とか路上で、普通にお酒を飲んでいる人を見かけると最初はびっくりする。アルコールのＴＶＣＭもすさまじい量。アルコール依存は米国でも大きな社会問題だが、日本での実態はさらに深刻ではと心配。 2022-05-03 08:01:37