Twitter と自殺について - 内田樹の研究室
一般入試 CD 日程。 AB 日程というのが１月２９日３０日にあって、その合否発表のあとに、２週間ほどおいて次の入試がある。 ２月あたまが私学の一般入試の集中時期である。 そのときの合否の発表がもうほぼ終わっている。 ２月中旬に行われるこの CD 日程は、さきに第一志望校の受験に失敗した受験生たちの「敗者復活戦」である。 すでに第一次志望校に合格したものは、出願はしたが、実際に受験には来ない。 だから、試験場の座席はけっこう「歯抜け」状態になるのがふつうである。 今年はその「歯抜け度」が小さい。 入学センターの諸君とこの「歯抜け度」の意味について考える。 あれこれ考えたが、やっぱりよくわからない。 この事態を説明する可能性として、いちばん妥当なのは、上位校が合格者を絞り込んできたせいで、現段階でまだ合格通知を手にしていない受験生がかなり多数残っていて、かつ本学が「抑え」としてそれなりに高い
あなたは、毎日死ぬことばかり考えているそうだけれど、ちゃんと生きている - あらきけいすけの雑記帳
http://anond.hatelabo.jp/20090414194624 死なないで欲しい。最近、とある国公立の大学院に行っていた、ぼくの知り合いの親族が赤腹で自殺した。残された家族の苦悶をボクは傍らで見ていた。「残されたものの苦しみ」が再生産されないことを私は切に願う。 もし万が一「研究の行き詰まり」が赤腹のものならば、自分を責めるより、冷静に状況を評価できる「周囲の人々」に苦しみを打ち明けるべきかもしれない。打ち明ける相手は「心の問題」を理解している医者がよいかもしれない。 もし万が一「研究の行き詰まり」が純粋に学的なものならば、「暫定的な成果での妥協」「ギブアップの宣言」のような肩の荷を一時的に軽くする手段をとることも学問上の「選択肢」と考え得るとは思う。研究とはささやかな知識を得るものであって、自分を追い詰める道具ではない。 理性、論理的思考が感情、あるいは倫理観、あるいはヒ
『約1分半に1人が自殺未遂はかる日本社会 - いつ誰が自殺へ追い詰められても不思議ではない』
すくらむ国家公務員一般労働組合（国公一般）の仲間のブログ★国公一般は正規でも非正規でも、ひとりでも入れるユニオンです。 『西日本新聞』（4月12日朝刊）に、「熊本いのちの電話 自殺相談が急増『景気の悪化など要因』」という見出しの記事が掲載されています。そこには次のように書かれています。 「もう、死にたい」－－24時間態勢でさまざまな悩み相談を受け付ける「熊本いのちの電話」（熊本市）に自殺願望を訴える相談が急増している。2008年の相談件数は901件（全体の相談件数は1万5406件）で、前年の1.5倍に達した。国内の自殺者数は11年連続で年間３万人台を超えているが、受話器の切実な声に耳を傾けるボランティアの相談員たちは「“予備軍”がさらに増えている」と危機感を募らせている。（中略）相談者の年齢別は30代が248人と一番多く、40代（219人）、20代（172人）、50代（167人）。中学生や
『20代と30代の死因の1位は自殺 - 若者を自殺へと排除する現実と若者バッシング』
20代と30代の死因の１位は自殺です。それも、他の死因の割合を大きく引き離して１位となっていることが、下のグラフで分かります。 ▼2008年における年齢階級別の主な死因の構成割合 （2008年版『自殺対策白書』※緑色のところが「自殺」） ※画像の上でクリックしてください。拡大して見られます。 ▼「日本」と「日本以外のOECD諸国」における自殺率の比較 【男性25～44歳の自殺率（10万人あたり）】 （※国際比較が知りたいとのリクエストに答えて、 ４月8日AM10:30に追加したグラフです。 04年までのデータしかありませんでしたが） ニートは、国や親の財産、年金などを食い荒らしていく存在です。まず、自分の内面的な崩壊から始まって、家族の崩壊、親や先生を殺すのはまれとしても、犯罪を伴うこともあります。それは社会の崩壊にもつながっていくという、ある意味での爆弾といえるでしょう。（浅井宏純・森本
『16分に1人が自殺、11年連続3万人超、自殺か餓死か路上死か最悪の三択せまる日本社会』
すくらむ国家公務員一般労働組合（国公一般）の仲間のブログ★国公一般は正規でも非正規でも、ひとりでも入れるユニオンです。 昨年１年間の全国の自殺者は3万2249人で、過去２番目に自殺者が多かった2007年の3万3093人より844人減ったものの、11年連続で３万人を超えたことが４月２日の警察庁の発表で分かりました。 人口10万人あたりの自殺者数を示す自殺率は25.3で前年より0.6減少していますが、主要先進国の中では自殺率が最も高いことに変わりはありません。月別では、米証券大手リーマン・ブラザーズが破綻した昨年９月は2,714人で、８月より283人増加し、翌10月は3,092人に上っています。昨年、全国の警察にはインターネット上の自殺予告についての通報が180件あり、警察官が急行して95人を思いとどまらせたとのこと。また、警察庁は、例年６月に前年の自殺者数を公表していましたが、自殺の実態把握
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