新型コロナウイルスの流行とともにテレワークという働き方が急速に広まった。都内企業約1000社を対象に行われた最新の調査(東京都産業労働局「テレワーク実施率調査結果 4月」)では、2023年4月のテレワーク実施率は46.7%であった(参照リンク)。 最初の緊急事態宣言が出された20年4月の調査開始以来、最も低い結果であるものの、従業員規模別実施率に注目してみると、規模の大きい企業ほどテレワーク実施率は依然として高いことが分かる。さらに、東京都が策定した『「未来の東京」戦略』の中でも、30年度目標として「都内企業のテレワーク導入率」を80%と定めており、むしろテレワークの整備は今後も推進されていくと予想される。 働く側/雇用側にとってもメリットの多いテレワークだが、非対面コミュニケーションから生じるメンタル不調――「サイレントうつ」には注意が必要だ。創業当初よりフルリモートである当社(ニット)