キヤノンが「半導体露光装置」出荷台数で大健闘、その戦略が“クレバー”である理由 「装置の帝王」から転落したニコンとの違いとは？ | JBpress (ジェイビープレス)
工場で稼働しているキヤノンのKrF半導体露光装置「FPA-6300ES6a」（資料写真、キヤノンのニュースリリースより） （湯之上 隆：技術経営コンサルタント、微細加工研究所所長） 「装置の帝王」の転落劇 まだ日本半導体産業が競争力を持っていた1995年に、露光装置の出荷額シェアでニコンは48.9％、キヤノンは28.7％を占めており、合計すると日本は77.6％のシェアを独占していた。そして、この当時、露光装置でシェア1位だったニコンは、「装置の帝王」と呼ばれていた（図1）。 【本記事は多数の図版を掲載しています。配信先で図版が表示されていない場合はJBpressのサイト（https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/81810）にてご覧ください。】 ところが、1995年にシェア15.9％だったオランダのASMLが、その後、急速にシェアを向上させ、2002年にニ
半導体新興のノベルクリスタルテクノロジー（NCT、埼玉県狭山市）は次世代半導体素材のウエハー（基板）の製造コストを従来比7割減らす技術の開発を始めた。酸化ガリウム素材を使うパワー半導体ウエハーの製造工程で使う貴金属の量を減らし、現在の1.5倍のサイズで製造できるという。経済産業省の支援を受け、2029年度の量産開始を目指す。パワー半導体は電圧を制御する役割をもち、電気自動車（EV）やデータセン
ソニーグループや三菱電機など日本企業が2029年までに5兆円規模の半導体投資をする。人工知能（AI）や脱炭素市場の拡大を見据え、経済安全保障上の重要な物資となる電力制御のパワー半導体や、画像センサーなどを増産する。政府の支援も受けて再興を目指す半導体産業が、国内設備投資のけん引役になってきた。財務省の法人企業統計調査によると、半導体などを製造する情報通信機械の設備投資は22年度に2兆1085億
日立に2度切られた KOKUSAI ELECTRIC「1兆円」への逆襲劇 NEO-COMPANY 私たちの逆襲・予告編 - 日本経済新聞
日本の会社が逆襲に出ました。日経電子版は連載「NEO-COMPANY 私たちの逆襲」を5日始めます。連載スタートを前に、日立製作所に2度切られた企業の復活劇を紹介します。「HITACHI」の看板を失う影響はこんなにも大きいのか――。2018年6月、発足したばかりの半導体製造装置メーカーのKOKUSAI ELECTRICには問い合わせが相次いだ。「よくわからない会社に売られてしまわないのか」。金井
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次世代半導体基板、製造コスト7割減 ノベルクリスタル - 日本経済新聞
ソニーグループや三菱電機など8社、半導体に5兆円 設備投資をけん引 - 日本経済新聞