新型コロナウイルス感染症やコロナワクチンについては、必ず1次情報として厚生労働省や首相官邸のウェブサイトなど公的機関で発表されている発生状況やQ&A、相談窓口の情報もご確認ください。※非常時のため、すべての関連記事に本注意書きを一時的に出しています。 2020年3月8日 国立国際医療研究センター 国際感染症センター 忽那賢志 感染症総合情報誌J-IDEOでは、本誌号外として国立国際医療研究センターの忽那賢志先生による「総説 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）」を先行公開致します。忽那先生に現時点における最新知見をまとめて頂きました。 【3月10日更新】 本文中および文献リストの文献番号をクリックすることで、PubMed等の原著論文情報にアクセス出来るようになりました（一部文献は非対応）。 ポイント ・新型コロナウイルス感染症（COVID-19）はSARS-CoV-2による呼吸器感
★記事をアップデートしています(2022年1月22日)：『新型コロナを5類感染症にすべきか？ オミクロン株で高まる「5類」論』（URL：https://news.yahoo.co.jp/byline/kuraharayu/20220122-00278274） 「5類感染症」論現在、新型コロナを季節性インフルエンザ並みの5類感染症にダウングレードすることが検討されています。これは、保健所・行政や入院病床の負担から生まれた議論であって、決して新型コロナが季節性インフルエンザ並みに軽症だというわけではありません。 このテーマ、専門家の間でもかなり意見が分かれています。今すぐにでも5類感染症へという意見は「ウィズコロナ」、まだ早計だという意見は「感染の抑制・収束」を想定しているためです。 「感染症法」では、症状の重症度や病原微生物の感染力などから、感染症を「1類～5類感染症」の5段階と「新型インフ
新型コロナウイルス感染症の再拡大が懸念されるなか、昨年まで進められてきた「病床削減」方針を見直そうという動きが出てきました。すでに削減されてきた保健所や感染症病床のあり方も問われています。もっとも一連の削減にも理はあったのです。増大する一方の医療費をどうするかという問いに新型ウイルスが示した「伝染病の脅威は去っていない」という警告を加えて我々はどうすべきでしょうか 病床が余りまくっているから減らすとの方針 日本の病床数が多い理由として常にあげられるのが「社会的入院」と重症者用のベッドを軽症者が入院しているケースなどです。社会的入院は本当は自宅で暮らせる程度の傷病者が病院に入っている状態。一人暮らし世帯が増加して在宅だと面倒をみてくれる人がいないとか、公的医療制度のおかげで自己負担分が小さくて済むといからといった理由が考えられます。 重症者病床の軽症者利用も「社会的入院」と密接に関係がありま
東京では17日に新たな感染者が822人と過去最多を更新したほか、医療体制に関する警戒レベルが最も深刻なレベルに引き上げられました。日々、最前線で治療にあたっている日本赤十字社医療センターの出雲雄大医師に聞きます。 （Q.東京の新規感染者が822人となりましたが、この数字をどのようにみますか） 検査数の増加ということもあるかと思いますが、残念ながら、感染の拡大の制御ができていないことだと思います。 （Q.先生の病院は、今、どのような状況ですか） 当院では11月に入ってから感染者の患者が増え、12月はさらに増えている状況です。重症者用のベッドは、6床のうち3〜4床、中等症のベッドは、25床のうち17、18床埋まっているというのが平均的です。ベッドは空いているように聞こえますが、全部埋めてしまうと、院内での重症化や感染が発生した場合に対処できなくなるので、これがギリギリの体制です。日本赤十字社医
2019-nCoVについてのメモとリンク
リンク集目次 国内外の状況 政府機関・国際機関等 学術情報 疫学論文 分子生物学／ウイルス学論文 臨床論文 インフォデミック関係 ワクチン関係 変異株関係 時系列メモ目次 新型コロナウイルス（2020年1月6日，11日） インペリグループによる患者数推定（2020年1月18日） 患者数急増，西浦さんたちの論文（2020年1月20日，23日） WHOはPHEIC宣言せず（2020年1月23-24日） 絶対リスクと相対リスク（2020年1月26日） 研究ラッシュが起こるかも（2020年1月27日） なぜ新感染症でなく指定感染症なのか？ なぜ厚労省令でなく閣議決定なのか？（2020年1月27日） コロナウイルスに対する個人防御（2020年1月27日） 国内ヒト＝ヒト感染発生（2020年1月28日） フォローアップセンター設置，緊急避難等（2020年1月29日） PHEICの宣言（2020年1月3
新型コロナウイルス感染症の対策強化に向け、政府が月内に通常国会に提出する感染症法改正案の原案が判明した。軽症・無症状者で自治体による宿泊・自宅療養の要請に応じない人に、都道府県知事が入院を勧告できるようにする。入院の勧告や、強制入院させる措置にも従わない場合は罰金を科す。罰金は「100万円以下」とする案を軸に検討している。陽性者が無断で出歩き感染を広げかねないケースが出ているため、強制力を担保して療養を徹底したい考えだ。 【緊急事態宣言、前回と今回の違いは？】 新型コロナ患者の病床の逼迫（ひっぱく）を受け、厚生労働省は高齢者や基礎疾患がある人を除き、軽症・無症状者は入院ではなく自治体が用意した宿泊施設か自宅での療養を求めている。現行の感染症法は、入院の勧告・措置に従わない場合の罰則はなく、宿泊・自宅療養については法律上の根拠もない。 改正案ではまず、軽症者らに宿泊・自宅療養を義務付け、療養
東京慈恵会医科大学 ウイルス学講座 教授 近藤一博 【はじめに】 ヒトに感染するコロナウイルスには、風邪を起こす4種類のコロナウイルス、重症急性呼吸器症候群を起こすSARSウイルス、中東呼吸器症候群を起こすMERSウイルス、そして今回問題となっている新型コロナウイルスがあります。新型コロナウイルスに関するウイルス学的な情報は未だ乏しいですが、SARSウイルスと良く似た性質を持っていると考えられています。ここでは、SARSウイルスや新型コロナウイルスの研究から得られた新型コロナウイルスの性質を紹介し、診断、予防、治療にどのようにつながっているのかを解説していきたいと思います。 【新型コロナウイルスの構造と消毒法】 ウイルスの構造は消毒法と密接な関係があります。コロナウイルスは教科書的にはエンベロープを持つウイルス(エンベロープウイルス)に分類されます。
新型コロナウイルス感染で、現在自宅療養中のフリーアナウンサーの赤江珠緒（45）が、TBSラジオ『荻上チキ・Session-22』（月～金 後10：00）に、医療従事者の声としてコメントを寄せた。 赤江アナからのメッセージを南部広美が代読。「臨床医の先生の声があまり世に出ていないなと感じました」と切り出し「病院によって、お互いどういう治療をしているのか、どこにいけばいいのか把握できていない。日本全国の医療体制にかなりムラがある。治療の全容が見えてこないようなのです。患者になると、薬には同意が必要だったり、臨床医の先生にお話を伺うタイミングが多いです。その中の多くが、私にとって初耳でした」と伝えた。 赤江アナは4月16日放送の『赤江珠緒たまむすび／金曜たまむすび』（月～金 後1：00）で、テレビ朝日系『報道ステーション』スタッフで新型コロナウイルス感染の疑いがあった夫が、PCRの検査の結果「陽
新型コロナウイルスに関する簡単な解説とまとめ記事 ※ 本記事は更新していきます。最終更新 2020.5.10 ※ COVID-19 についての情報集として、新たなサイトを立ち上げました。 昨年（2019年）12月31日に武漢市が発表した原因不明の肺炎の起因ウイルスは、新しいコロナウイルスであることが中国当局によって確認され（2020年1月9日）、世界保健機関（WHO） は新型コロナウイルスに 2019-nCoV という暫定的な名前を付けました（1月10日）。2月11日には 、WHOは引き起こされる疾患の正式名称を COVID-19 とし、 ウイルスについては International Committee on Taxonomy of Viruses は、severe acute respiratory syndrome coronavirus 2 (SARS-CoV-2) を正式名称とし
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、改正新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく緊急事態宣言が発令されるかどうかが取り沙汰されている。自治体による外出自粛や大型イベント自粛といった要請が、発令によって「法的根拠のある」要請や指示となる。ただ、従わないことへの罰則はなく、「自粛頼み」が続くことは変わらない。発令によって初めて政府や自治体に付与される権限には制約があるのが実情だ。 「自宅待機」強制できず 私権制限には道筋 宣言が出ると、都道府県知事は法的根拠を持って住民への外出自粛を要請できるようになるが、「自宅待機」の強制まではできない。大半の措置は住民や企業、医療機関に自主的に協力してもらうのが前提だ。 それでも知事たちが発令を求めるのは、自粛要請に法的根拠が欲しいためだ。弁護士でもある吉村洋文大阪府知事は「違和感を持ちながらやっているのが実情。宣言を出すべきだ」と判断を迫る。吉村知事は
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総説 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）｜中外医学社Online｜note
新型コロナを5類感染症にすると医療現場はどうなるか？（倉原優） - エキスパート - Yahoo!ニュース
病床・保健所を削減しまくってきた理由と今後のあり方（坂東太郎） - エキスパート - Yahoo!ニュース
『指定感染症』を5類に…最前線の医師が“提言”｜テレ朝news-テレビ朝日のニュースサイト
コロナ入院拒否に100万円以下の罰金検討 感染症法改正案の政府原案が判明（毎日新聞） - Yahoo!ニュース
WHAT'S CORONA | Jikei COVID-19 PCR
新型コロナで自宅療養中の赤江珠緒アナ、ラジオに長文レポート 医療従事者の声と体験記つづる【全文掲載】
新型コロナウイルス（SARS-CoV-2（2019-nCoV））による COVID-19 について
緊急事態宣言、発令後も自粛頼み 施設使用停止などに法的根拠 放送局ににらみも | 毎日新聞