並び順

ブックマーク数

期間指定

  • から
  • まで

1 - 9 件 / 9件

新着順 人気順

気候変動枠組条約の検索結果1 - 9 件 / 9件

  • 「メタバースをビジネスに使え」と言われたら(前編)--認知・興味獲得目的は時期尚早

    前回は、冷めつつある「メタバース熱」の要因など、メタバースビジネスの大まかな現状を分析した。今回からは、経営層や上司から「メタバースを活用したマーケティング施策を検討せよ」と命じられたケースを想定し、どのようにメタバースを活用すれば効果的なマーケティングとなり得るかをひもといていこう。 メタバースを活用したマーケティング施策の整理 1969年に米国国防総省の高等研究計画局(現国防高等研究計画局)よって開発された「ARPAnet」を起源とするインターネットは、通信インフラ、デバイス、OSなどの発展により、現在は世界で51億6000万人もの人々が利用するようになるまで普及・進化を遂げた。 これに伴い、企業はインターネットを活用してさまざまなマーケティング手法を編み出してきた。1990年代においてはコーポレート・サービスサイトの立上げや、バナー広告、メールマガジンの配信、2000年代においてはE

      「メタバースをビジネスに使え」と言われたら(前編)--認知・興味獲得目的は時期尚早
    • ドローンとAIで生態系を守る。英DendraのCO2削減・生物多様性の回復への取り組み | Techable(テッカブル)

      近年、地球温暖化による気候変動の影響で、世界で干ばつや山火災、猛暑や暴風雨などが多発している。こうした気象災害は、生物多様性(さまざまな生物が異なる環境で調和しながら存在すること)の損失を招く要因の一つだ。 生物多様性が維持されなければ、森林が光合成で生み出す酸素、干潟・藻場の水質浄化、植物からもたらされる医薬品など“自然からの恩恵”を人間が享受できなくなる可能性がある。 昨年アラブ首長国連邦(UAE)・ドバイで行われた「国連気候変動枠組条約第28回締約国会議(COP28)」では生態系・生物多様性を含むテーマ別に2030年までの目標が設定され、いま世界各国で課題解決に向け取り組みが行われている。 温室効果ガス削減とともに生物多様性の損失防止が求められるなか、ドローンやAIなどの技術を活用して生態系の復元プロジェクトを推進しているのがDendraだ。 2014年に創業された同社は、英国のオッ

        ドローンとAIで生態系を守る。英DendraのCO2削減・生物多様性の回復への取り組み | Techable(テッカブル)
      • 地球温暖化のウソ? ホント?(8) “産業革命以降”CO2が大量に増えたって本当?

        地球温暖化は自然現象でしょうか。それとも、人間の活動によって起こる事態でしょうか。 そのことを考える場合、主要な温室効果ガスであるCO2(二酸化炭素)に着目する必要があります。 CO2はいつから、なぜ大量に排出されるようになったのでしょうか。そして、地球にどんな影響を与えているのでしょうか。 気候変動問題の専門家である江守正多さん(東京大学 未来ビジョン研究センター教授)の解説を交えて紹介します。 ◆A/本当です。産業革命以降、化石燃料からエネルギーを作るようになり、CO2の排出量が一気に増えました。 人類の歴史は「狩猟採集社会」「農耕社会」を経て、「工業社会」に移ったといわれます。現在は「情報社会」といわれますが、物質的な基盤は工業社会を引き継いでいます。 工業社会に入るきっかけとなったのが「産業革命」です。 18世紀半ばから後半にイギリスで始まった産業革命は、その後、ベルギー、フランス

          地球温暖化のウソ? ホント?(8) “産業革命以降”CO2が大量に増えたって本当?
        • 気候行動に関するアントニオ・グテーレス国連事務総長の特別演説:「真実の時」(ニューヨーク、2024年6月5日) | 国連広報センター

          トップニュース・プレスメッセージ/演説事務総長関連気候行動に関するアントニオ・グテーレス国連事務総長の特別演説:「真実の時」(ニューヨーク、2024年6月5日) ツイート ©UN Photo 地球上の友人の皆様、 今日は「世界環境デー」です。 また今日は、欧州委員会のコペルニクス気候変動サービスが、2024年の5月が観測史上最も暑い5月となったことを正式に報告した日でもあります。 これにより、史上最も暑い月が12カ月連続したことになります。 この一年、カレンダーをめくるたびに、気温上昇が見られました。 私たちの地球は、何かを伝えようとしています。しかし、私たちは耳を傾けていないようです。 友人の皆様、 アメリカ自然史博物館は、そのことを語る上で、理想的な場所です。 この偉大な博物館は、私たちの自然界について、そして数十億年にわたり地球上の生命を形成してきたとてつもない力について、すばらしい

            気候行動に関するアントニオ・グテーレス国連事務総長の特別演説:「真実の時」(ニューヨーク、2024年6月5日) | 国連広報センター
          • [CGER-I171-2024] 日本国温室効果ガスインベントリ報告書2024年 | CGERリポート | 地球環境研究センター

            気候変動枠組条約、パリ協定および関連決議に従い、本報告書では、日本における温室効果ガスインベントリの作成体制、各排出源及び吸収源による温室効果ガスの排出量及び吸収量の推計手法、温室効果ガス(二酸化炭素[CO2]、メタン[CH4]、一酸化二窒素[N2O]、ハイドロフルオロカーボン類[HFCs]、パーフルオロカーボン類[PFCs]、六ふっ化硫黄[SF6]、三ふっ化窒素[NF3])の1990–2022年度の排出及び吸収状況を整理した。

            • 原発前のめりの中長期計画、しかし世界の発電電力量に占める原発シェアは低下中 : BIG ISSUE ONLINE

              岸田文雄首相は2024年3月28日、「2024年度中を目途とするエネルギー基本計画改定に向けて、議論を集中的に行う」ことを表明した。「エネルギー基本計画」(エネ基)とは日本の中長期のエネルギー政策の基本的な方向を示すもので、3年に1度改定される。私たちはこのエネ基にどのように向き合えばいいのだろうか。 昨年、日本政府は「GX実現に向けた基本方針」を策定した。GXとはグリーントランスフォーメーションという和製英語の略で、「脱炭素社会を目指す取り組みを通じて経済社会システムを変革させ、持続可能な成長を目指すこと」だという。GXでは原発の積極利用方針が打ち出され、原発再稼働だけでなく、将来の原発新設も目標に据えられた。23年の「国連気候変動枠組条約第28回締約国会議(COP28)」では、米英日など25ヵ国が2050年までに原発の設備容量を現在の3倍にするという共同宣言を発表した。原発を気候変動対

                原発前のめりの中長期計画、しかし世界の発電電力量に占める原発シェアは低下中 : BIG ISSUE ONLINE
              • 「化石賞」って何? COP28で日本が4回連続受賞・不名誉な理由は

                「化石賞」って何? COP28で日本が4回連続受賞・不名誉な理由は Photo by Boukaih on Unsplash 現在UAEのドバイで開催中のCOP28(第28回国連気候変動枠組条約締約国会議)で、日本が「化石賞」を受賞した。不名誉と言われるこの化石賞とはどんな賞で、日本が受賞した理由は何なのか紹介しよう。 ELEMINIST Editor エレミニスト編集部 日本をはじめ、世界中から厳選された最新のサステナブルな情報をエレミニスト独自の目線からお届けします。エシカル&ミニマルな暮らしと消費、サステナブルな生き方をガイドします。

                  「化石賞」って何? COP28で日本が4回連続受賞・不名誉な理由は
                • 「生きた組織」を構成するプレーヤーとは 連載『ミンツバーグの組織論──7つの類型と力学、そしてその先へ』 第2回 | 組織文化/組織開発|DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー

                  サマリー:牛が元気に生きているならば、それぞれの部位はみずからが牛のひとつの部位であることを意識しない。ひとつひとつの部位が役割を果たし、その結果としておのずと一頭の牛として全体の調和が取れる。あなたは、自分の... もっと見る会社を「部位の寄せ集め」にしたいのか。それとも、生きた牛のようにしたいのか。本稿は『ミンツバーグの組織論──7つの類型と力学、そしてその先へ』(ダイヤモンド社、2024年)の一部を抜粋し、紹介したものである。 閉じる 主なプレーヤー 牛は、さまざまな現実のパーツで構成されている。肺や肝臓や脳や腸などである。これらの部位は、それぞれ現実の役割を果たしている。その点がサーロインステーキとの違いだ。サーロインステーキは、牛のためになんの役にも立っていない。牛の命を終わらせることを別にすれば、の話だが。同じように、組織も現実のパーツによって構成されていて、それぞれのパーツを

                    「生きた組織」を構成するプレーヤーとは 連載『ミンツバーグの組織論──7つの類型と力学、そしてその先へ』 第2回 | 組織文化/組織開発|DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
                  • 勝手「ネット・ゼロ」は通用しない時代に - オルタナ

                    記事のポイント 「ネット・ゼロ」の国際標準化に向けた策定作業が始まったネット・ゼロを掲げる企業は増えたが、その定義などは各社で異なる第3者が検証可能にすることで、勝手「ネット・ゼロ」を防ぐ 「ネット・ゼロ」の国際標準化に向けた策定作業が始まった。2050年にネット・ゼロを掲げる企業は増えたが、その定義や行動計画などは各社で異なっていた。第3者組織が検証可能にすることで、勝手「ネット・ゼロ」を防ぐ。(オルタナ副編集長=池田 真隆) ネット・ゼロを検証可能な国際規格にする策定作業は、6月末から始まった。2025年11月に開くCOP(国連気候変動枠組条約締約国会議)30で発表する予定だ。 この策定作業には、170カ国から数千人の専門家が関わる。開発を主導するのは、1992年に世界で初めて環境マネジメント規格を策定した英国規格協会(BSI)とコロンビアの国家標準化機関であるICONTECだ。 ネッ

                      勝手「ネット・ゼロ」は通用しない時代に - オルタナ
                    1