「KARAOKE」として世界に通用する日本発祥のアミューズメント、カラオケ。実際の国内のカラオケ市場を見ると、1996年をピークに、カラオケルーム数、カラオケ参加者ともに、ほぼ横ばいあるいは微減が続いている(全国カラオケ事業者協会『カラオケ白書2019』)。市場は成熟状態にあり、かつ今後は人口減少の影響を受けて市場が縮小していくと考えられる。 そんな中、全12事業という多角化の戦略で差別化を図っているのが、パセラを運営するニュートン・サンザグループだ。売上高はグループで283億円(2018年8月期)と、前年より3億円のアップを遂げている。 ここでざっと、同社の歴史をおさらいしておこう。 「汚い」「まずい」「不親切」を払拭 創業者の荻野勝朗氏は学生時代、ゼロから「日本一安いスキー専門店ヴィクトリア」を立ち上げた根っからの経営者である。なお、現在のニュートン・サンザグループはヴィクトリアの経営
4月から「NHKのど自慢」(NHK総合・ラジオ第1)がリニューアルされ、生バンドによる伴奏がカラオケ音源に変更されたことに批判の声が上がっている。いわゆる“ネット世論”だけでなく全国紙の朝日、毎日、産経の電子版もカラオケ音源の是非を報道、その記事がSNSで拡散された。(全2回の1回目) *** 【写真を見る】誰もが一度は見たことがあるはず 3月には「小田切アナ」と鐘奏者「秋山さん」も卒業 「のど自慢」の放送開始は1946(昭和21)年。驚くべき長寿番組だが、全国紙3紙がカラオケ音源への変更を報じたことからも、番組に対する世間の関心が依然として高いことが浮き彫りになった(註:各紙の見出しは末尾に掲載)。 ネットメディアの報道は、カラオケ音源への変更を強く批判したものが目立った。例えば、集英社オンラインは4月20日、以下のタイトルの記事を配信した。 ▼「NHKのど自慢」に批判続出。21年間、鐘
15台の観光バスが車庫にひっそりと並び、鳥よけのネットが掛けられていた。 「緊急事態宣言が解除になっても、お客さんは慎重になってしまうのではないか。学校が再開しても校外学習などがないと、状況は変わらない」と話すのは、新潟市南区のバス会社「新潟第一観光バス」常務取締役の小林香織さん(38)だ。 同社は、新潟県内では区内の中学校のスクールバスや校外学習の送迎、県外へは冠婚葬祭の式場や大学生のサークルなどの合宿の送迎がおもな業務だった。それが3月の休校措置でスクールバスはなくなり、緊急事態宣言が県内に拡大した4月からは県外への送迎もほぼキャンセル。売り上げは前年同期から約95%も落ち込んだ。11人いる従業員は2月後半から自宅待機している。 他社ではバスを手放すところもある中、小林さんは「やはり商売道具だから手放せない。いま手放しても金額は知れているし、また買うにしてもお金がいる」と話す。少しでも
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