OpenAIの競合、アンソロピックは2024年3月、大規模言語モデル（LLM）のGPT-4を超えるClaude 3 Opus（クロード 3 オーパス）を発表し、大きな話題となった。その後、OpenAIが「GPT-4o」でトップの座を奪還したが、アンソロピックはさらなる一手「Claude 3.5 Sonnet（クロード 3.5 ソネット）」を発表して首位に返り咲いた。最新のベンチマーク「Hallucination Index」によれば、Claude 3.5 Sonnet は比較対象となった22のLLMのうち、「最高のパフォーマンス」を示したという。日本でもようやく、Amazon Bedrockの1モデルとしてAWS東京リージョンでの提供が開始されたClaude 3.5 Sonnetを、基礎からわかりやすく解説するとともに、さまざまなベンチマークテストでの実力を見ていきたい。 Claude 3
業界を問わず多くの企業が生成AIのビジネス活用に着手している。クラウドサービス世界最大手AWSのストラテジスト 兼 エバンジェリストが、生成AI活用における課題とその解決策を提示。また、現在の「生成AIブーム」が、四半世紀前のドットコムバブル（ITバブル）と同じ末路をたどらないために必要なものとは何かについても言及した。
生成AI時代の超重要コンセプト「合成データ」とは？ 合成データ（Synthetic Data）とは、現実世界に実在するデータに似せて、人工的に作り出されたデータを指す。 合成データの特徴は、生成AIと比べてみると分かりやすいかもしれない。たとえば、生成AIは、あらゆるデータを学習させた「言語モデル（LLM）」を基に、実在しない新たなデータを生成するアプローチである。一方、合成データは、実在するデータを基に、実在するデータにそっくりなデータ（同じ構造・特徴だが、値は異なる）を生成するアプローチだ。 それでは、何のために合成データが必要なのか。たとえば、下記のケースなどにおいて、合成データは役立つ。 ■合成データが活躍する場面 （1）大量の学習データが必要になる場合、または学習データが不足・欠損している場合に、その分を補うデータを用意できる （2）個人情報や秘匿情報など、そのまま活用できないデ
日経平均「大反発」でも「今後も下がり続ける」、たった1つの理由
ブラックマンデー超えの大暴落 8月5日の東京株式市場は、取り引きが始まった直後からほぼ全ての銘柄が値下がりする「全面安」の状況に陥った。日経平均株価の5日の終値は、先週末の終値よりも4451円28銭も下がり、3万1458円42銭となった。 この下落幅は、1987年に世界中で株価が大幅に下落した「ブラックマンデー」の翌日に記録された3836円48銭を上回り、過去最大の下落幅となった。 東証プライムの値下がり銘柄数が1625と全体の98％を超え、値上がりしたのはわずか14銘柄だった。台湾、韓国、インド、オーストラリア、香港、上海の株式市場も、日経平均に引きづられるようにすべての市場で暴落を喫した。 暴落した日経平均株価について、鈴木財務俊一大臣は「緊張感をもって注視する」として、「新NISAは長期・積立・分散投資の重要性を考慮して冷静に判断をしていただきたい」と呼びかけ、動揺が広がらないような
Canva（キャンバ）は、デザイン知識がなくても高品質なプレゼン資料を作成できるオンラインツールです。豊富なテンプレートとビジュアルコンテンツを活用することで、社内プレゼンを簡単に作成できます。本稿では、「年次報告書」「新卒採用会社説明会」「キャンペーン提案」などの具体例を用いて、パワポを超えるクオリティーの高い社内プレゼン資料作成術について解説します。
KADOKAWAや東京ガスなどでの個人情報や機密情報流出はじめ、AI技術の活用機運の高まりとともに、データセキュリティに対する企業の関心も着実に高まっている。プライバシー強化技術、自己主権型アイデンティティ、データクリーンルームなど新技術も登場し、注目が集まっている。日本企業のデータ・セキュリティの現状と、その最新技術、データ・セキュリティによりもたらされるビジネス機会について、IDC Japan Infrastructure＆Deviceリサーチマネージャーの鈴木 康介氏が解説する。
日本IBMは8月8日、「デジタル変革のためのAIソリューション」を発表した。これは、3月に発表された「IT変革のためのAIソリューション」を拡張し、ビジネス変革を含む全社的なデジタル変革におけるAIの実用化を加速するものである。 「AI活用プラットフォーム」、「AI戦略策定とガバナンス」、「ビジネス変革のためのAI」、「IT変革のためのAI」の4つのコンポーネントから構成され、それぞれ最適化されたソリューションが用意されており、どのコンポーネントからでもAIの本格導入を始めることができる。 同社は、生成AIは企業が市場競争を勝ち抜くために必要不可欠であり、ビジネス価値を実現するためには、業界データや自社データの有効活用、AIスキル・ノウハウを持った人材の拡充が重要であると指摘している。
ChatGPTやCopilotが出力する文章は、我々が普段接している自然な文章と比較しても遜色がありません。では、どのようにして自然な言語を出力しているのでしょうか。 ChatGPT やCopilot の根幹にあるのは、GPT（Generative Pre-trained Transformer）というAIモデルです。 ChatGPTとCopilotが自然に言語を出力している仕組みを知るためには、GPTについて理解する必要があります。 ここでは、GPTがどのようにデータを教育したのか、また学習したのかについて解説します。 現状、生成AIの仕組みを知らずに使っている方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。この記事を参考に生成AIの仕組みを理解することで、特性や限界を把握し、適切な用途で効果的に活用できるようになるでしょう。
LINEヤフー、「運行情報キャスト」機能を提供開始
LINEヤフーは8月6日、同社が提供する乗換検索アプリ「Yahoo!乗換案内」（iOS版）で、全国の鉄道の運行情報を地図上で確認できる新機能「運行情報キャスト」の提供を開始した。 2023年8月には、全国を走行する新幹線や有料列車、普通列車などの動きを「公共交通マップ」上で可視化できる「トレインキャスト」も提供された。 今回新たに提供される「運行情報キャスト」では、列車の遅延や運転見合わせが発生している路線や該当区間の運行情報を地図上でリアルタイムで確認できるため、迅速に代替ルートを検討することが可能だ。
サイバー攻撃の中で、近年より巧妙化・大規模化しているのが「DDoS攻撃」だ。手法自体は古くから存在する手法だが、その脅威は急速に増しており業界・業種を問わず狙われる危険性がある。攻撃手法の変化が激しい同攻撃に対して、企業はどのように対策を講じていけばいいのか。業界別の攻撃動向などを詳しく解説する。 意図的に大量のパケットを送信し、対象のサーバやネットワークへ膨大な負荷をかける、DDoS攻撃。 攻撃を受けてしまうと、アクセス困難・サービス停止を引き起こして甚大な経済損失を招くほか、情報漏えいなどの二次被害につながるケースもある。 DDoS攻撃と似た手法にDoS攻撃があるが、こちらは1台のコンピューターから攻撃する一方、DDoS攻撃では、複数のコンピューターから分散して攻撃を実施するため、大規模な攻撃が可能なため、より脅威が高い。 そんなDDoS攻撃はすでに国内でも脅威となっているが、その一例
最先端の技術を最短路で実用化することで、さまざまなビジネス分野に革新をもたらしてきたPreferred Networks。同社では初のコンシューマー向けスマホアプリの開発に取り組むことになり、システム開発・運用のためのインフラ構築が急務であった。そして 2022 年 1 月より検討を始め、なんと同年 10 月にはAI・深層学習を活用したスマホアプリ「MEMES」の配信を開始したという。同社が構築したシステム環境の詳細や、約 10 か 月という短期間でアプリ配信まで実現した経緯などについて解説する。
Xをザワつかせた「メルカリ、フルリモート廃止」のうわさ 7月下旬、「メルカリがフルリモート勤務を廃止する」といううわさが、SNS上で広まった。結論、そうした事実はなかったようだが、IT企業などのリモートワーク、テレワークが広く定着した企業でも、出社回帰することは少なくない。 出社回帰は日本企業に限らず、世界的な流れだ。以前イーロン・マスク氏やテスラは、Xなどで従業員に出社を求めたが、今やグーグル、アマゾンなどの代表的なIT企業ですら出社へと方針を転換している。リモート会議システムであるzoomを提供するズームですらフルリモートをやめた。 当然、日本企業でも出社に回帰する企業は増えており、日本のビジネスパーソンは、いつ自社がリモートワークの方針を撤回するか、戦々恐々としている。 総務省統計局の「令和3年社会生活基本調査の結果」によると、日本人の平均通勤時間は1時間19分と長い。リモートワーク
ANA公表、2024年お盆期間の国内線・国際線の予約状況は？
ANAは2024年8月6日、2024年度お盆期間（8月9日から18日）の予約状況を発表した。国内線の予約数は前年比104％の約1,661,060人、国際線は前年比118.4％の約310,871人となった。 国内線のピーク日は下り便が8月10日、上り便が8月17日で、沖縄・九州方面が好調である。国際線ではハワイ行きが過去最多の予約数を記録し、アジア方面も人気を集めている。
【事例特集】セキュリティ戦略最前線
「NISAの巨頭」楽天証券のサイバーセキュリティ、「1100万口座」を守るAIの使い方 2024/07/03
クラウドサービスの急速な普及に伴い、多くの企業がライセンス管理やセキュリティ、コスト最適化などの課題に直面している。こうした中、従来の販売モデルから脱却し、柔軟なライセンスプログラムや、高品質な技術サポートを可能としたサービスが登場している。本資料は、クラウドサービスの「Microsoft 365」を、会社ごとのニーズに合わせて柔軟に導入することを可能とし、セキュリティ対策やバックアップなどの支援が受けられるサービスについて紹介する。
2024.07 - Algomaticで話題になった生成AIニュースまとめ - Algomatic Tech Blog
こんにちは。Algomatic NEO(x) の宮脇（@catshun_）です。 本記事では Inside Algomatic という podcast の「Algomaticで話題になった生成AIニュースまとめ」という回で用意している会話ネタの一部として、7月に話題となったニュース一覧を公開します。なお以降で記述するニュースは、社内 slack や技術キャッチアップ会等から抽出しています。 また 2024.06 のニュース一覧は以下を参照ください。 おことわり 以降で記述するニュースは、私の独断と偏見で抽出しており内容に偏りがあると思います。 解釈や引用に誤りがありましたらご指摘いただけると幸いです。 引用時の名称は原則として引用先の媒体で記述されているものに従っています。 プロダクト等の利用時は 必ずライセンスや利用規約を参照してください。 敬称略は「氏」で統一しており、社名については「
Appleマップ、メトロの運行情報をリアルタイムで確認可能に
東京メトロは8月7日、Appleが提供するアプリ「マップ」に「列車運行情報データ」を提供することにより、Appleマップ上で東京メトロの運行状況をリアルタイムで確認できるサービスを開始した。 利用者はAppleマップで経路を検索すると、東京メトロ線の運行状況がリアルタイムで表示されるため、乗車予定の列車の平常運転状況や遅延情報、到着時間を確認することができる。このサービスにより、運行状況を考慮した移動が可能となる。
金融庁が6月28日に発表した「金融分野におけるサイバーセキュリティに関するガイドライン（案）」では、これまで「各業態向け監督指針」において個々に具体的に示されていた対応要件が拡充され、同時に監督指針からは関連の記載が削除されることになった。前々回と前回に引き続き、今回は規程類の整備とリスクベース・アプローチ（RBA）、「セキュリティ・バイ・デザイン」を取り上げ、今後の対応方針について解説する。
Claude 3.5 Sonnetが「特に強い領域」とは コーディングに特化した新しいベンチマーク「LiveCodeBench」でも、Claude 3.5 Sonnetの優位性が際立つ。
7月19日、米セキュリティ大手クラウドストライクが起こした大規模システム障害は、かつてないほどの影響を世界中に及ぼした。国内では、6月に出版大手KADOKAWAがサイバー攻撃の被害を受けたことが記憶に新しい。国内外問わず、サイバーセキュリティに対する意識が高まる中、この先長期的な成長が見込める企業とは。
世界中が大混乱した「ブルースクリーン祭り」 今回の障害については、すでに各方面から分析や評価がなされているだろう。しかし、問題が収束し、現象とインパクトだけを見て「高度なIT依存、特定ベンダー依存の弊害、デジタル社会への警鐘」といった通り一遍の結論で終わらせていいのだろうか。もう少し現実的な情報がほしいところだ。 せっかくなので、背景に潜む課題や大きな被害になった原因などをもう少し掘り下げてみたい。なお、すべての情報が開示されているわけではなく、詳細は不明な部分もある。また、憶測を含む検証不完全な報道もある（事件報道ではある意味避けられない）ため、執筆時点（2024年8月上旬）での確度の高い情報・公式発表をベースとした分析となる。 大規模なWindows障害は、ネット上で「ブルースクリーン祭り」などと騒がれた。PCや端末の画面が突然青地になり、英語のメッセージや数字、バーコードが表示される
電通が「AIコピーライター」開発、蓄積ノウハウ学習させ特許出願中
電通は、電通デジタルと共同で広告コピー生成ツール「AICO2（AI Copy Writer 2）」を開発したと発表した。電通のコピーライターが長年培ってきた思考プロセスをAIに学習させたもので、特許を出願中である。 「AICO2」は、キャッチコピーとして「伝えたいこと」や「商品名」「解決したい課題」などを入力すると、「伝えるべきこと」と「表現方法」が理由とともに表示される。これにより、認知・共感を目的としたブランディング領域のキャッチコピーを高い品質で生成することが可能になる。 電通によると、生成AIの登場により広告コミュニケーション領域でもAIの活用が進んでおり、同社グループでは2015年から生成AIの研究開発を行ってきたという。
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