getmac（1）――NICを調べる
今回取り上げるgetmac（ゲットマック）コマンドは，パソコンやサーバーに装着されているNIC（ニック）のMAC（マック）アドレスを調べるときに使う。MACアドレスはNICに記載されているので、デスクトップパソコンやサーバーならきょう体を開ければ調べられる。ただし、ノートパソコンではそれができないことが多い。getmacコマンドを使えば、画面上で手軽にMACアドレスを確認できる。 自分のパソコンのMACアドレスを調べるだけなら、本連載の第13回、第14回で紹介したipconfig（アイピーコンフィグ）コマンドでもよい。getmacコマンドを使うと、Windowsネットワーク上にある他のマシンのMACアドレスも調べることができる。例えばIPアドレスの予約割り当てを行ったり、MACアドレスフィルタリングを導入するためにはMACアドレスを収集する必要がある。こんなときgetmacコマンドでは、調
第29回 「ビジネス・スキル」が仕事の差に直結
本記事は日経コンピュータの連載をほぼそのまま再掲したものです。初出から数年が経過しており現在とは状況が異なりますが、この記事で焦点を当てたITマネジメントの本質は今でも変わりません。 仕事ができる人とできない人，信頼される人と信頼されない人。どんな会社にも2種類の人たちが存在する。期待通り，もしくは期待以上の成果を上げてくれる人材は少数派である。同じ社員なのに，なぜ大きな能力差が生まれるのか。疑問に思う経営者やマネジメントも多いことだろう。この疑問にこたえ，人材育成という重要な経営課題を解決する処方箋が，「ビジネス・スキル」への着目である。 池田 輝久 新入社員として入ってきたときは，間違いなく全員がやる気満々であったはずだ。その時点で，「できる人」，「できない人」という区別はなかった。「いや，入社のときすでに力量の差があったが，それを見抜けなかったのだ」と言う方もいるかもしれない。だが，
“伸び縮み自由なシステム”へ、リスクヘッジはどうする
今までの情報システムはすべて、右肩上がりを前提に設計していた。売り上げは必ずアップする。取り扱う商品も増えるし、顧客も増える。だからシステムのキャパシティーも余裕を持って・・・。ところが、リーマン・ショック後の世界同時スランプで、みんな、はたと気が付いた。「この前提はもはや成り立たないのでは」。ある意味、この認識が企業のクラウドコンピューティング活用の出発点だ。 以前、こんな事態に立ち至るはるか前、「ビジネスが右肩下がりになることを考慮しないシステムは問題だ」と喝破したCIOがいた。当時、問題意識の希薄な私は「この人、何を言っているんだろ」としか思わなかったが、今思えば凄い卓見だった。企業のビジネスは当然、良い時もあれば、悪い時もある。伸び盛りの事業もあれば、撤退間近の事業もある。それなのにシステムは右肩上がりが前提。もっとビジネスの変化に合わせた柔軟なものにできないのかというのが、そのC
SaaSを勝手導入、クラウドで生じる新たなサイロ化
この前、ある事情でSaaSの商用サービスを調べた。3時間ほどネットで調べただけだったが、たちまち150種類ほどのサービスが見つかった。もちろん玉石混交だが、実数はいったいいくつあるのだろうか。それなのに大手企業の情報システム部門の人と話をすると、「SaaSなんてほとんど知らない」との答えが帰ってくる。「これって、どういうこと」と考えていたら、以前会った米国のアナリストが「米国で大問題になりつつある」と言っていた話を思い出した。 米国で問題になりつつあるのは、ITガバナンスに関するものだ。米国企業では、利用部門がSaaSを勝手に導入してしまうことが、情報システム部門を悩ましているのだという。情報セキュリティ上で危うい事態だし、各利用部門が独自の判断でサービスを選定するものだから、SFAひとつとっても部門ごとに異なるサービスを導入していたりする。なんとかして情報システム部門がそうした動きを統制
前例なき基幹システム仮想化 移行検証に奮闘しノウハウ蓄積
1. 運用コストを削減するため，仮想化による基幹システムのサーバー統合を実施した 2. 前例のない中で，仮想化の判断基準を独自に定め，およそ7割のサーバーを移行することにした 3. 12のサーバー・パターンを選定して4カ月間の移行検証を実施し，移行ノウハウを蓄積した 「こんな保守的な判断基準では，十分な効果を得られない。基幹システムの仮想化にふさわしい基準作りが必要だ」──。富士フイルムコンピューターシステムの柴田英樹氏（システム事業部 ITインフラ部 部長）は2008年1月，富士フイルムのサーバー統合計画の検討資料を前に，頭を悩ませていた。数百台ある基幹システムのサーバーのうち，どのサーバーを仮想化できるかざっと試算してみたところ，およそ3割しか仮想化できないという結果だったからだ。 この試算結果は，仮想化プロジェクトのコンサルティングを担当する日本ヒューレット・パッカード（以下，日本H
想像を絶する中国製模倣ケータイ「山寨機」の世界
中国製の模倣携帯端末「山寨機（さんさいき）」が，国境を越え，新興市場を中心にじわじわと侵食・増殖を続けている。正規品の5分の1以下と言われる価格，正規品には無い機能の搭載が売りだが，その一方で，数百人が一斉に利用できなくなるといったトラブルも報告されている。 携帯市場が飽和し，加入数の伸びが頭打ちになっている先進諸国。一方，世界の新興市場では，現在でも携帯市場の伸びが著しい。中でも中低所得者層に属するユーザーが市場の成長を牽引している。そうしたトレンドに，中国製の違法携帯端末「山寨機（さんさいき）」が一役買っているという，ショッキングな事実がある。 「山寨」とは中国語で，「山の中の砦」，ひいては「山賊」を指す言葉。政府の支配を逃れて山の中に立てこもり，民衆を襲っては金品を強奪した輩である。ここから転じて，政府の検査をパスした正規端末と異なる非正規品，特にノーブランドの模倣品を，山賊になぞら
探してもなければ創るしかない
EC（電子商取引）サイトやWebサイト構築などを手がけるSAVAWAY（サバウェイ）。同社のネット通販支援サービスを利用する企業が、2009年7月末で1000店を突破した。仮想モールに出店する人気店の店長たちの間に広がり、ここ数カ月で急成長している。SAVAWAYの川連 一豊社長は、「自分がほしい通販システムが見あたらなかったので自分で創った」と語る。人気の理由や起業までの経緯などを聞いた。（聞き手は島田 昇＝日経コンピュータ） SAVAWAYの事業内容は。 インターネット通販における多店舗展開を支援するためのサービス提供が中核だ。仮想モールにおける“本店”に相当する独自ドメインサイトを構築するための「マルチドメインカート」と、複数の自社運営サイトにおける在庫を一括管理する「ストックギア」の二つが主力サービスだ。これら二つサービスが売り上げの7割を占める。残り3割はコンサルティングサービス
第23回 社会人としての責任感に欠けるネット系“システム屋”
経営者にとって、情報システムは頭痛の種になりがちだ。業務に必須だが投資に見合った効果が出るとは限らない。ほかの設備投資に比べて専門的で難解でもある。 野村総合研究所で約20年間勤務した後に、人材派遣大手スタッフサービスのCIO（最高情報責任者）を務め急成長を支えた著者が、ベンダーとユーザー両方の視点から、“システム屋”の思考回路と、上手な付き合い方を説く。 この連載では、企業・組織の基幹情報システム構築を請け負うITベンダー・システムインテグレーター、すなわち“システム屋”について論じてきました。今回は、これまであまり“システム屋”というカテゴリーで論じてこなかった、インターネット・モバイルなどのサイト構築を請け負う“システム屋”について考えてみたいと思います。インターネットが普及するにつれて、ネット事業が本業ではない一般企業でも、この新種の“システム屋”と接点を持つ機会が増えていると思い
第8回 情報システム開発の自前主義
クラウドコンピューティングと自前システムの整合 私は情報システムの再構築に当たって、「持たざる経営」をシステム構築のフィロソフィーとしてきた。それは重装備な社内のコンピュータルームに足を踏み込んだ時からの実感である。そこに企業としての価値は感じられない。いずれ外部のサービスがそれに代わるものを提供するようになるだろうという確信のようなものがあった。 ニコラス・カーが2003年に「IT Doesn’t Matter」を、2005年に「The End of Corporate Computing」を発表し、企業のコンピュータ像を示唆したことには著しい共感を覚えた。そして時のキーワードになっているクラウドコンピューティングは正にその方向性を象徴するようなものだ。実際に機器類をデータセンターに移し、パソコンの全国サポートをアウトソーシングし、パートナーとの情報共有環境をSaaS（サービスとしてのソ
PUE
データセンターやサーバー室のエネルギー効率を示す指標の1つ。IBMやHewlett-Packard，日立製作所などのベンダーが採用しているほか，米国の環境保護庁（EPA），データセンターの省電力化を推進する業界団体「The Green Grid」なども推奨する指標である。 PUEは，データセンター全体の消費電力を，サーバーなどのIT機器の消費電力で割った値である（図1）。前者は，サーバーやストレージ，ルーター，管理用端末などのIT機器の消費電力に加えて，空調装置，電力設備，照明装置，監視装置などが消費する電力を含む。 最も効率が良いデータセンターは，PUEが1.0になる。その場合，データセンター全体の消費電力と，IT機器による消費電力が等しくなるということである。データセンターに供給される電力をすべてIT機器が消費するため，無駄がない。 PUEが2.0の場合は，データセンターで消費した電力
［アーキテクチャ編］分厚いコーディング規約を作ってはいけない
コーディング規約は，プロジェクト・メンバーに，プログラミングのルールを認識してもらうために作成する文書である。通常，ソフトウエア・アーキテクトがまとめる。コーディング規約に多数のルールを詰め込むと，プログラマはそのすべてを頭に入れておくことが難しくなる。結局，遵守されなくなってしまうので注意が必要だ。 既存の規約を実情に合わせて改変する コーディング規約の作成は，地味で手間のかかる作業である。プロジェクトごとに，ゼロから作成する必要はない。他プロジェクトで使用されている既存のコーディング規約をベースに，使用するプラットフォームや開発言語に合わせて改変すればよいだろう。 コーディング規約に記述する項目は，一般には「コーディング・スタイルやコメント書式」「識別子のネーミング」「プログラミングの禁止事項」「慣例やTIPS」の四つである。 このうち，「コーディング・スタイルやコメント書式」と「識別
［要件定義編］ビジネス要件とシステム要件を混同してはいけない
企業がシステム構築プロジェクトに投資をする目的は，ビジネス目標を達成することにある。したがってビジネス要件を見ずに，システム要件ありきで開始したプロジェクトは，たとえ計画通りにシステムが完成したとしても，本来達成すべき目標を達成できないリスクが高い。 従来は，人手の作業をシステム化することにより生産性や品質が向上し，ビジネス上のメリットが得られたので，システム要件を気にしているだけでもよかった。しかし，一通りのシステム化が進んだ現在では，単なるシステム導入ではビジネス上の大きなメリットを得られにくくなってきている。そのため，まずビジネス面の目的や目標をビジネス要件として明確化し，続いてそれをシステムの要件にブレーク・ダウンすることが重要になっている（図3）。 ビジネス要件定義では，主として次の作業を行う。(1)企業がそのビジネスを行う目的を明確にする。(2)ビジネスにより達成したい目標を設
「クラウド」とはいったい何か ITベンダーは本質を語れ
雨は雲の中から降ってくる。しとしと程度の雨だったら「こういう刺激もいいね」と好意的に受け止めるが、土砂降りになれば泥まみれになる。今のクラウドコンピューティングは、まさにゲリラ豪雨のような勢いだ。大量の情報がITベンダーから一気に押し寄せてきている。 「新しいサービスというが、そのクラウドコンピューティングが何を提供するのかという肝心な説明がない。単なる新しいデータセンターの話に終始している。物理的なインフラと、インフラの使用用途を混同しているのではないか」。IT部門出身のシステムコンサルタントである東山尚氏は、こう話す。 同氏が気にするのは、クラウドコンピューティングがITベンダーの視点でばかり語られていることだ。将来、すべての企業情報システムがクラウドに飲み込まれてしまうという観測が流れるほど。「自社システムの将来はユーザー企業が決めることだ。クラウドコンピューティングというはやり言葉
絵で見るデータセンター
データセンターは普通のビルと何がどう違うのか。どんなサービスを提供し，どんな仕組みを備えているのか。その全体像を一望する。 関連サイト：
実績重視の新規顧客 コンサルが奮闘し受注
実績を重視し、外資系企業からパソコンも買ったことがない。こんな顧客企業の文化を知らず、外資系ベンダーが商談に飛び込んだ。コンサルタントの奮闘が不利な状況を変え始める。 西日本鉄道が今年5月にスタートさせたIC乗車券サービス「nimoca」が、鉄道業界で注目を集めている。業界初の試みとして、カードの利用履歴と会員属性を掛け合わせられる顧客分析システムを加盟店に開放したからだ。 「顧客分析を売り上げ増につなげるという提案が受けて、加盟店は順調に増えている」。nimocaの事業化を推進した西鉄のICカード開発室課長（現ニモカ事業サポート課次長）の奥村洋介と同室係長（現ICカード事業部係長）の杉本将隆は手応えに満足げだ。 しかし、西鉄社内では顧客分析システムの導入に異論が多かった。導入の陰には社内を説得した奥村たちの熱意に加え、説得材料を提供し続けたコンサルタントの姿があった。その人物は、日本テラ
発言シェアを「見える化」する
回答者： ナレッジサイン代表取締役 吉岡 英幸氏 「声の大きな人」は、会議における発言の量と時間で大きなシェアを占めてしまう。そのため、意見が偏り、ほかの参加者が発言する機会を減らすという2つの悪影響を及ぼす。 この弊害を予防するために私がよく使うのは、発言をホワイトボードに板書し、発言者の名前を併記することだ。これを見れば、誰の発言回数が多いかが一目瞭然で分かる。１人でしゃべりまくる人は、実は自分ではそのことに気づいておらず、「ほかの人よりちょっと発言が多い」程度の認識しかもっていないケースが少なくない。板書で発言シェアを「見える化」することで、本人に自分がしゃべり過ぎていることを自覚させ、かつ会議のメンバー全員がそのことに気づいていることを知らしめる。面と向かって「しゃべり過ぎだ」と言う代わりに、ホワイトボードに指摘してもらうのだ。 参加者全員が「イチ押し」の意見をマグネットボードに書
分からない点がやはり多いクラウド
2008年9月に執筆した「調べれば調べるほど分からなくなる「クラウド」」という記者の眼が思いのほか，読者の支持を得ているようである。9カ月も前の記事にもかかわらず「エンタープライズ・クラウド」関連記事のアクセスランキングの上位に位置することも少なくない。はてなブックマークでの反響を見ても，同じような問題意識を持っている人もいるようである。 だからといって，疑問をほったらかしにしておくわけにはいかない。「いつまでも分からないと言っていてはダメでしょう。早く調べて解決してくださいよ！」。記者の一人にも，こう指摘された。日経コンピュータの中田敦記者である。 中田記者は，黎明期からクラウド・コンピューティングを取材しており，日経コンピュータやITproに多くの関連記事を執筆している。4月に出版した書籍「クラウド大全」の筆者の1人でもある。彼にしてみれば「クラウド」はもはやバズワードではなく（関連記
NTTコムのVPN経由でウイルス感染：ITpro
2009年4月9日，NTTコミュニケーションズ（NTTコム）の「Arcstar IP-VPN」を監視するシステムがウイルスに感染していたことが明らかになった。感染範囲はNTTコムの内部にとどまらず，Arcstar IP-VPNを利用する企業のパソコンまで被害が拡大した。NTTコムのシステム運用の甘さが露呈した格好だ。 Arcstar IP-VPNには，ユーザー企業のルーターを監視する「ルーター監視オプション・サービス」がある。ウイルスに最初に感染したのは，同サービス向けの監視端末である（図1）。 NTTコムが監視端末の感染を知ったのは，2009年4月9日の午前中。Arcstar IP-VPNのユーザー企業から「NTTコム側から不正なパケットが断続的に届いている」との報告があった。この申告に基づきシステムを調査したところ，監視端末のウイルス感染が見付かった。同日13時ごろに全監視端末をネット
クラウド時代の到来で、コンピュータサイエンスは「終わった」
クラウド時代の到来で、コンピュータサイエンスは「終わった」 国立情報学研究所 アーキテクチャ科学研究系 教授 佐藤 一郎氏 「コンピュータサイエンスは終わった」。こう広言するコンピュータサイエンスの研究者がいる。国立情報学研究所（NII）の佐藤一郎教授だ。目ぼしい進展が見られない上、有望視されるクラウドコンピューティングの研究はクラウドを「持てる者」でないと困難だからだ。一方で、コンピュータサイエンスの研究成果は様々な分野に応用できると佐藤氏は主張する。（聞き手は、中田 敦＝日経コンピュータ） 2008年後半から「コンピュータサイエンスは終わった」と明言しているそうですね。 コンピュータサイエンスが危機に陥っている証拠には事欠きません。バイオサイエンス（生命科学）と比べると、その差は歴然としています。バイオ分野では新しい実験装置や知見、医療技術、薬品が次々と登場しています。ところがコンピュ
第3回 SAN設計の考え方と注意点
しかし，SANとLANには決定的な違いが一つある。それは，SANで利用される「FCP（ファイバ・チャネル・プロトコル）」は，フレームロス（転送中に一部のデータ（＝フレーム）を失うこと）を許容しない点だ。 TCP/IPがフレームロスやパケットロスに寛容である点と大きく異なる。TCP/IPは，イーサネット・ケーブルの品質が悪く，パケットロスが発生しやすい環境でも耐えられるプロトコルとして設計された経緯がある。パケットロスをしたら再送すればよいという考え方で作られているので，品質の悪いケーブルでも通信が可能になるというメリットがある。送信側は送れるだけ送り，受信側から応答がなければ届いていないと判断する。そのため，送信可能な量以上のトラフィックを発生させているベストエフォート型のネットワークと考えることができる。 FCPはフレームロスをしないように，対向ポート同士でバッファ制御を行うことをプロト
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