高速道路に学ぶスピード復旧の秘密
東日本大震災では、高速道路の復旧のスピードに賞賛の声が上がった。3月11日の大地震で東北・北関東地方の高速道路は大きな被害を受け、交通の支障となる被害を受けた区間は、東北自動車道、常磐自動車道など20路線で、総計870kmに及んだ。 しかし翌日早朝からは、主要路線で順次、自衛隊などの緊急車両が通行できるようになった。さらに地震から13日後の3月24日までには、被害を受けた総計870kmの93.4％に当たる813kmの区間で補修工事（応急復旧と呼ぶ）が完了し、一般車両が通行できるようになった。高速道路がいち早く復旧したことで、東北・北関東の被災地に人や機材、物資を運ぶライフラインが確保されたのだ。 高速道路の復旧を行ったのは、旧・日本道路公団を前身とする東日本高速道路（NEXCO東日本）である。「3段刻みの復旧」「橋脚の補強」「新工法の採用」という三つの取り組みが功を奏した。このうち橋脚の補
伝説のPMは原稿を動画で校正する
「今度SI（システムインテグレーション）の責任者になった冨永という男に一度会ってもらえませんか。私が言うのも何ですが大変な人物ですので」。 「取材ですか」。 「いや、取材はやはりちょっと・・・。夜、会食をセットします」。 「・・・。少し考えます」。 これは何のやり取りかと言うと、日本IBMの広報責任者と筆者の間に交わされたものである。時期は1991年か92年だったから、もう20年近くも前のことになる。 「冨永」とは、冨永章氏を指す。冨永氏はSE（システムズエンジニア）出身でありながら日本IBMの専務まで務め、“ミスターPM（プロジェクトマネジメントあるいはプロジェクトマネジャ）”と呼ばれた。日本IBMの社長・会長を歴任した北城恪太郎氏が「社長時代の功績は冨永を役員にしたこと」と振り返るほどの人物である。 1991年、冨永氏はSI推進本部長に就任し、日本IBMのSI事業、すなわちユーザー企業
［IT Japan 2010］「“本社は日本”を見直せ」---日本IBMの椎木専務
写真●日本IBMの椎木茂 専務執行役員 グローバル・ビジネス・サービス事業 コンサルティング＆システムインテグレーション統括 「日本企業が生き残るためには本社を日本に置くことに固執せず、世界を一つとして考える企業モデルに革新すべきだ」。日本IBMの椎木茂 専務執行役員 グローバル・ビジネス・サービス事業 コンサルティング＆システムインテグレーション統括（写真）は2010年7月15日、「IT Japan 2010」に登壇し、「グローバル化が加速する中で日本企業が生き残る道」と題して講演した。 椎木専務が日本企業のグローバル化を訴える背景には、「日本経済が非常に厳しい」という現実がある。「世界における日本の経済地位はこの10年で3位から17位に後退した。内需拡大も限界に来ている。海外投資が進む一方で日本国内投資はマイナス傾向にある」（椎木専務）。 アジアでの日本の立ち位置も低下しているという。
NECがサポート窓口でSkypeを試験運用，個人向けPCへの標準搭載も
NECは11月30日，ルクセンブルクのスカイプ・テクノロジーズが開発した無償のIP電話ソフト「Skype」を個人顧客向けのパソコン・サポートに活用すると発表した。同日から，Skypeを使う新顧客サポート・サービス「121ホットライン」を試験的に開始した。NECが開設したサポート専用サイトでボタンをクリックするとSkypeが起動し，オペレータと会話ができる仕組みだ。 NECは121ホットラインの本サービスを開始する来年夏に向け，11月30日からモニター1000人を募集。試験的にサポート・サービスを提供し，使い勝手を検証する。Skypeを利用することで，月間20万件にのぼるフリーダイヤルの通信料負担の軽減も見込んでいる。 さらに，利用状況を見た上で使い勝手が良ければ，個人向けのパソコンの全機種にSkypeを標準搭載する。早ければ，2006年に販売するモデルから対応する予定。 パソコンへのSky
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南アルプス貫くトンネルも「建設可能」、JR東海がリニア中央新幹線の報告書