メルコ2代目社長の牧寛之さん、オシャレ栄養パンの大人買いが止まらずベースフード第2位株主に相当するレベルまで抱え込む

2018年5月1日 23時20分 リンクをコピーする by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 氏が4月27日の番組で、「嫌な人ほど年収が高くなる理由」を解説した 懸命に働くよりも、偉い人にゴマをすり続ける方が効果的だそう スタジオだけでなく、ネット上でも共感の声が多く上がった 4月27日に放送された『初耳学』(TBS系)に予備校教師のが出演。現代は良い人が損をし、嫌な人ほど得をする社会構造にあると説明した。 まず、林は「嫌な人ほど年収が高くなる理由」を解説。「良い人より、嫌なヤツの年収は100万円高い。短期的に見ると、嫌なヤツのほうがうまくいく研究はたくさん示されている」とし、「懸命に働くより(偉い人に)ゴマをするほうが効果的」と説いた。 林は「『お世辞を言ってもいつかはバレる』というが、実際にゴマをすることが、どのくらい効果があるのか研究した人がいる。その結果、どんなに見え透いた

東京地検は１日、強制わいせつ容疑で書類送検されたＴＯＫＩＯの山口達也（４６）を起訴猶予処分とした。不起訴処分を受け、ジャニーズ事務所は１日夜、報道各社にＦＡＸを送付。山口以外のメンバー４人が２日に記者会見を開くことを発表した。また、ジャニー喜多川社長も、被害者、ファン、関係者に謝罪文を発表。事務所として「信頼回復に全力を尽くす覚悟です」と記した。 【写真】淫行疑惑を蒸し返されたタレント　山口に「君はずーっと言われるんだ」 所属タレントの不祥事やスキャンダルでジャニー氏が直接コメントを発表するのは極めて異例。 ジャニー氏は「被害を受けられましたご本人様とそのご家族様、ならびに今まで山口をご支援いただいておりましたファンの皆様、関係各位の皆様には多大なるご迷惑とご心配をお掛けして参りました。ここに改めて深くお詫びの念をお伝えさせて頂きます」と被害者らに謝罪。ＴＯＫＩＯのメンバーが「考えて決めて

新生銀行が2001年以来掲げてきた「ATM無料」の旗を降ろす。10月にも有料化し、利用者から1回の現金引き出しにつき、108円受け取る。日銀のマイナス金利政策などで収益を圧迫される中、新生銀の顧客が他行のATMを使った場合に生じる手数料を負担するコストを減らす。ネット取引や電子マネーの普及に伴い、「ATM無料」の魅力が薄れてきた面もある。

（総文字数：約4500文字、記事を読み終えるのに必要な時間：約11分） ロール型対戦ゲーム、というものがある。 というものがあると書くと、あたかも存在するような表現だけど、具体的にはこの言葉は私の造語で、チームプレイで行うゲームかつ各自に役割が定められているゲームのことを指す適切な言葉がないから使っている。 ロール型対戦ゲームとして具体的な名前を挙げるなら、Overwatch、League of Legend、Dota2、vaingloryあたりだろうか。 これらのゲームの特徴として、 ・複数人でチームを組む必要がある ・一人で試合に勝てるような作りにはなっていない ・操作キャラクターごとに出来る行動に制限がある ・操作キャラクターごとに求められる役割がある ・勝利のために特定の役割が必須（推奨）となる というのがある。 ここでは、Overwatch、League of Legendと、2

自民党の若手議員有志が、2019年10月の消費税率10％への引き上げ凍結を求める提言をまとめたことが1日、分かった。デフレからの脱却前に増税すれば「再デフレ化」を招きかねないと懸念。今月中旬にも安倍晋三首相や党執行部宛てに提出する考えだ。 自民党は昨年10月の衆院選で増税分を財源とした幼児教育・保育の無償化を掲げただけに、議論を呼ぶ可能性がある。首相が過去に2回、増税を先送りしたことから今回の動きの背景を巡り、臆測も出そうだ。 若手有志の「日本の未来を考える勉強会」（呼び掛け人代表・安藤裕衆院議員）がまとめた。衆参両院議員計30～40人が署名する見通し。

５月３日の憲法記念日を前に、朝日新聞社は憲法を中心に全国世論調査（郵送）を実施した。安倍政権のもとで憲法改正を実現することに「反対」は５８％（昨年調査では５０％）、「賛成」は３０％（同３８％）で、昨年調査よりも「反対」が増え、「賛成」が減った。安倍晋三首相が昨年の憲法記念日に打ち出した９条１項、２項を維持して自衛隊の存在を明記する改正案には、「反対」５３％が「賛成」３９％を上回った。 憲法に関する郵送調査は年１回行っており、今回で６回目。３月中旬から４月下旬にかけて実施した。 安倍政権下の改憲に「反対」が増え、「賛成」が減ったのは、内閣支持率の急落が影響しているとみられる。この調査の内閣支持率は３６％（昨年調査では５５％）、不支持率は５６％（同３５％）で、支持と不支持が逆転。調査方法が異なるため数字に差はあるが、朝日新聞社による月１回の全国世論調査（電話）の内閣支持率も、学校法人・森友学園