週刊アスキー本誌では、角川アスキー総合研究所・遠藤諭による『神は雲の中にあられる』が好評連載中です。この連載の中で、とくに週アスPLUSの読者の皆様にご覧いただきたい記事を不定期に転載いたします。 メディアの退蔵益-この半年でいちばんショックを受けたテレビの話 ここ1年半ほどテレビに関する調査データをもとにコンサルや政府の研究会などの仕事をさせていただいたが……なにもわかっちゃいなかったのか?
mediologic my thoughts on media/communication/marketing and everyday life. Search Primary menu 色々仕事をしていくうちに、ネット系広告代理店の人々はなぜ「獲得系」しか理解できないか、ようやく一つの答えが出た。 それは、取引のある広告主がいわゆる「コンバージョン系」「獲得系」の広告主だったり、そういう部署だったりするから(場合によっては広告費じゃなく販促費だったりする)。 なので、ネット系広告代理店に渡される予算が結局は、 (一人当たりの獲得コスト)x(人数)=広告費 となっており、 一方、普通の広告費は、 (目標売上)ー{(各種コスト)+(利益)}=広告費 として算出されてるのであって、こうした広告主においては、「広告費」というコストにおいて、認知や理解なども含めて複数の目標項目をいかにアップさせ
■編集元:ニュース速報板より「専門家「テレビ離れはガセ。 視聴率はワンセグやパソコンを集計してないから。」」 1 名無しさん@涙目です。(dion軍) :2011/08/21(日) 17:18:43.28 ID:Pb6ebGle0 ?PLT(12010) ポイント特典 ■ホントに「テレビ離れ」なのか? またぞろ「テレビ離れ」が論じられている。発端はテレビ朝日の某ゼネラル・プロデューサーの“19時台の民放は全局、視聴率が一桁台だった”という呟きから再燃したのだ。 さっそく『週刊文春』(6月30日号)が「吉本もジャニーズも全滅。火曜19時台で視聴率オール一ケタ」とブチあげ、“19時台が苦戦していたのは事実ですが、全局一ケタは前代未聞。 (中略)CMもスポンサーが激減してスポットばかり突っ込んでいる状態。もはや「捨て枠」ですよ”という談話を載せた。 『週刊ポスト』(7月4日号)も「テ
巨乳 AV おっぱい 女子アナ 画像 オッパイ 18歳未満 女子高生 ラーメン ザーメン ヒヤソーメン アッー! ウホッ 電通とフェイスブックの提携話について書くのがブームなのでオレも。 ただし、オレは「現場がどうなるか?」という話をしてみるぞ。 まずは電通とフェイスブック社の提携内容について。以下、プレスリリースより。 ************************************* 広告主向けにFacebookページ(※1)のコンサルティング/制作を行うと 共に、Facebookのプレミア広告枠の独占販売や、 マス広告と連動したFacebook活用の新しいマーケティング展開を 広告主に提供してまいります ************************************* いや、2chじゃないけど、妙に最近フェイスブックについて広告業界の 人々が話しまくってるよなぁ、な
若者は“テレビ離れ”していない、むしろ多様な視聴スタイルによって受け入れられている。こんな実態が、若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研の調べでわかった。 同社は1月28日、首都圏在住の20歳〜34歳男女のテレビ視聴動向に関する調査レポート「若者におけるテレビの存在価値の考察」(PDF)を発表した。 それによると、M1層(男性20歳〜34歳)、F1層(女性20歳〜34歳)は、M2(男性35〜49歳)、F2(女性35〜49歳)と比べてもテレビを平日、休日ともによく見ており、自宅で1番長い時間していることでも「インターネットをする」を上回り「テレビ番組を見る」がトップ。テレビ好きが多く、CMを見ない人は圧倒的に少数派であることがわかったという。 1日あたりの平均テレビ視聴時間は、平日はM1層が2時間25分、F1層が3時間4分。休日になるとそれぞれ、3時間36分、3時間49分に増加す
大物女性タレントを動員したTSUBAKIのCM戦略 は大きな話題になったが、裏返せば、万人受け する広告を作りづらくなった現状を表している テレビの広告収益低下が止まらない。テレビは本当に「広告メディアの王座」から陥落したのか? そこに再生の道はあるのか? 気鋭の論客、広告プロデューサー・吉良俊彦氏と、マーケティングプランナー・谷村智康氏が論考する。 谷村 先日、08年3月期で、民放キー局全5社の営業利益が減益だったことが発表されました。主だった理由は、スポットCMの出稿量が減ったことです。一方で、国内の純広告費は4年連続で増加しています。これは、テレビというものへの、クライアントからの評価が下がっている結果だと思うんです。スポンサーは、テレビの広告効果が落ちていることをいろんな調査で把握していて、広告の放送料の値引きを要求してくる。それは合理的な商取引として当然です。 これまでは「ちゃん
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