今朝の朝日新聞朝刊というかメルマガのトップニュース 朝日新聞デジタル・ヘッドライン 2013年10月14日(月) ━━━ 朝刊から 米グーグルが、インターネットのサイトを検索で上位にする「検索エンジン最適化」(SEO)が行き過ぎたサイトの排除に乗り出しました。ネット業界の一部では混乱も生じています。 http://news.asahi.com/c/addvag3liBcwcaae おいおい、今頃ですかって気もしますが、天下の朝日新聞。しかも紙のほうの社会面にもデカデカと記事が出ていて「新聞の読者に理解できるのかよ」と思い、新聞はいったい誰が読んでいるのか調べてみた。 2010年の調査だが、NHKが大規模に行ったものがあった。住民基本台帳から層化無作為2段抽出で対象は7,200人(12人×150地点×4回)。うち4,905人が有効回答だからかなりしっかりした内容。調査員が訪問して回収だから、
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JR山手線に乗っていたら、有楽町のあたりでインド系と日本人の2人連れが乗り込んできた。米国のスマートテレビ業界で注目される企業の1つ「Flingo」のCEOとマネージングディレクターだった。なぜわかったのかというと、日本人は、わたしが編集長をつとめていた雑誌で何かとお世話になっていたW氏だったからだ。同社は、テレビメーカーに番組アプリや、映像認識やソーシャルテレビのための技術を提供している。 いまIT業界の話題は、「スマートフォン」から「スマートテレビ」に広がってきている。このコラムでも『「テレビ崩壊」はウソだと思う』と題して一度触れたことがある。次世代テレビに関する議論は1990年代から繰り返されてきたが、メーカー、放送局、行政、制作者・出演者、スポンサーなど、関係者が多くてなかなか進んでいない。しかし、音楽もそうだったし、米国では電子書籍が全書籍の売り上げの20%のを占めてきているのだ
テレビの危機を指摘するのに、もはや言葉は要らない。客観的なデータがそれを如実に示している。 テレビの視聴率低下がいよいよ深刻である。 10月3~9日の視聴率トップは、日本テレビ系『笑点』で18.1%。これは週間1位としては史上最低の数字だった。さらにその前週(9月26日~10月2日)には、かつてなら低視聴率に入る12%台の番組がトップ30以内に入るといった具合である。 フジテレビ系列の産経新聞は、紙面でこう嘆いた。 〈ついにその日がきた、という感じだ。「12%台」でもトップ30入りしてしまった。前代未聞の事態だ。(中略)ことここに至っては、よほどフンドシを締めてかからないと「回復」どころか「歯止め」すらおぼつかなくなるのではないか、と危惧する〉(10月4日付) だが、こうした事態にもテレビ関係者は、「録画視聴が多くなったから」だの、「若い世代は携帯やワンセグで見ている」だのと言い訳する。つ
1週間のテレビ視聴率のランキングで、ワースト記録が生まれた。1位がたったの18.1%しかなかったのだ。テレビ離れは、どこまで深刻化しているのだろうか。 産経新聞は、ビデオリサーチの数字(関東地区)をもとに「週間視聴率トップ30」を毎週まとめている。2011年10月3~9日の1位の視聴率は、「史上最低」の18.1%(笑点、日本テレビ)だった。 「12%台でトップ30入り」という悲惨状態 産経記事(10月12日付)によると、「18.1%」は、2009年4月末から5月頭の週の18.9%を下回るワースト記録だ。「週間1位が17%台」が目の前に迫っている形だ。 また今回は、ほかにも「前代未聞」の低い数字が相次いだ。2位(連続テレビ小説カーネーション、NHK)が17%台で、4位が16%台という低さだった。 今の時期は、多くの新番組のスタートを控えた「特番週」ではあるが、それは例年のことだ。 前週(9月
2011年08月22日12:30 カテゴリネット放送 フジテレビの韓流ゴリ押しは事実か 8月21日に計画されていた、フジテレビに対するデモは決行されたようだ。筆者はいくつかUstreamで見ただけで実際に現場には行っていないが、相当の人が集まったようである。番組単位での抗議や批難などはまあまああるが、放送局全体の姿勢に対して電話などではなく、リアルにこれだけの人が集まって抗議したケースは、かなり珍しいだろう。代表者は抗議文を渡そうとしたが、フジテレビ側は受け取りを拒否したといくつかのネットニュースが報じている。 デモに参加した方への取材記事や考察記事なども、今週中にはいろいろ上がってくることだろう。一足早くTwitterでは、実際に参加した方へ取材した結果がまとめられている。これによれば、参加者はフジテレビの韓流ゴリ押しや偏向報道に対して、テレビはあまり見ていないがネットで情報を得た人が多
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<お知らせ> 日経電子版の登録会員が50万人を超えました。 日本経済新聞社が3月23日に創刊した「日本経済新聞 電子版(Web刊)」の登録会員が有料・無料読者をあわせて50万人を超えました。最新ニュースや独自の解説・分析記事、コラム、写真や動画などのコンテンツに加え、自動記事収集や保存など電子版独自の機能・サービスに多くの支持をいただきました。ご自宅や会社などに届く、紙の日本経済新聞とあわせて、パソコンや携帯電話などで情報を得る読者が増えています。 登録会員は、お勤め先での役職が部長以上の経営幹部が3割を超える一方で、30代以下の比較的、若い世代も目立っています。営業・販売や経営企画・マーケティングなどの職種についている方々の割合も高くなっています。今後とも、身近で役に立つメディアを目指し、いっそうのコンテンツやサービスの改善に取り組んでいきます。9月1日からは、登録会員50万人を記念し、
電通は2月22日、2009年の日本の総広告費と媒体別、業種別広告費を推定した統計「2009年(平成21年)日本の広告費」(PDF)を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5%減だった。インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少していた。 総広告費は2008年(前年比95.3%)に続き2年連続で前年実績を下回った。衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が大きく影響したという。 媒体別では、「新聞広告費」(前年比81.4%)が大きく減少し、「テレビ広告費」(同89.8%)も減少して、「マスコミ四媒体広告費」(同85.7%)は5年連続して前年を下回った。 マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」(同88.2%)が2年連続で減少。BSデジタル放送
若者は“テレビ離れ”していない、むしろ多様な視聴スタイルによって受け入れられている。こんな実態が、若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研の調べでわかった。 同社は1月28日、首都圏在住の20歳〜34歳男女のテレビ視聴動向に関する調査レポート「若者におけるテレビの存在価値の考察」(PDF)を発表した。 それによると、M1層(男性20歳〜34歳)、F1層(女性20歳〜34歳)は、M2(男性35〜49歳)、F2(女性35〜49歳)と比べてもテレビを平日、休日ともによく見ており、自宅で1番長い時間していることでも「インターネットをする」を上回り「テレビ番組を見る」がトップ。テレビ好きが多く、CMを見ない人は圧倒的に少数派であることがわかったという。 1日あたりの平均テレビ視聴時間は、平日はM1層が2時間25分、F1層が3時間4分。休日になるとそれぞれ、3時間36分、3時間49分に増加す
ウィキペディアの「世界の新聞」に、世界の新聞の発行部数ランキング(2005年)が載っている。 1 読売新聞(日本) 2 朝日新聞(日本) 3 毎日新聞(日本) 4 聖教新聞(日本) 5 日本経済新聞(日本) 6 中日新聞グループ(日本) 7 ビルト(ドイツ) 8 産経新聞(日本) 9 参考消息(中華人民共和国) 10 人民日報(中華人民共和国) ベスト10のうち、なんと7紙が日本の新聞なのだ。 より新しい2007年のランキングが次のページにある。 World’s 100 Largest Newspapers http://www.wan-press.org/article2825.html 1 Yomiuri Shimbun (Japan) 2 The Asahi Shimbun (Japan) 3 Mainichi Shimbun (Japan) 4 Nihon Keizai Shimb
幸せじゃない人は幸せな人に比べてテレビを見る時間が長いことが判明 アメリカ・メリーランド大学の調査で、幸せではない人々は幸せな人より多くテレビを見ていることが結論付けられました。 その間に幸せな人は何をしているかというと、活字を読むことや、社交の場を持ったりしているそうです。 どのように時間を過ごしているか、社会にどのように適応しているかという、30年にも及ぶ国民のデータを解析した結果、テレビを見ることは視聴者を一時的に幸せにはしますが、長期的には効果はないことを報告しています。 大学の社会学者ジョン・P・ロビンソン氏によると、「長い目で見るとテレビは人を満足させないが、社交の場を持つことや、活字を読むことでは満足感を得られる」と伝えています。 テレビはより受け身で、逃げ場を作ってはくれますが、データによると、テレビは単発の喜びを与えてくれる代わりに、長期的な不安を増します。 この新しい調
■中高年もしっかりインターネット利用 電通は、2008年2月に関東エリアの12〜64才の男女を対象に「クロスメディア行動調査」を実施し、2090サンプルを得た。 発表された資料によると、最近1か月以内に広告を見てパソコンや携帯でキーワード検索をした人の割合は全体の67.7%。パソコンと携帯の両方で検索している人も13.0%存在する。どの年代も男性のほうが検索比率が高く、30代の男性では76.7%にのぼっている。しかし、最も低い50代の女性も44.6%と半数近い人が検索を実行している。 新聞広告をきっかけに企業・商品の公式サイトにアクセスしたことがあると答えた人の割合が最も高いのは「50代男性」(38.9%)で、最も低いのは「20代女性」(18.9%)。男女ともに年代が上がるごとにその割合は高まる傾向にある。しかし、雑誌広告をきっかけにサイトにアクセスした人が最も多いのは「20代女性」
フジテレビ「ゴールデンタイムの視聴率が悪いのはゲームのせい」 1 名前: 味噌らーめん屋(関西地方) 投稿日:2007/07/18(水) 00:04:28 ID:TJ8RBB4GP ?PLT ゲームに押されテレビ視聴率が低下 7月の第1週、日本のテレビ業界に大きな衝撃が走った。 なんと1週間の間に放送された番組の中で、ゴールデン・タイム に視聴率9%を超えたものが1つもなかったのだという。 業界関係者らは、これを任天堂の人気家庭用ゲーム機Wiiの 影響によるものと分析している。 フジテレビの専務取締役は「日本のテレビ視聴率は常に上下しやすいが、 このように著しい低下はあまり経験がない。 テレビそのものに問題があるというよりは、Wiiなどの外的な要素に左右されて いる可能性が高い」と話す。親達は、ゴールデン・タイムにテレビを見るより、 子供達と一緒にゲームを楽しみたいと考えているのかもしれな
高木さんの「棒グラフ捏造シリーズ」の続編が出ている。おもしろいので、これに便乗して、地球温暖化のデータがいかに偽造(捏造とまではいわない)されているかをみてみよう。一番ひどいのは「今後100年間で気温6.4度上昇との予測」という見出しを掲げたTBSだ:報告書は未来のシナリオについて、このままの経済成長を続けた場合や省エネや環境保護が進んだ場合などいくつか用意されたのですが、最悪の場合でこれからの100年で6.4度もの平均気温の上昇が考えられるという数字が示されました。まず基本的なことだが、IPCCの予測は1980-99年の平均気温を基準にして2090-99年の平均気温を予測するもので、「これからの100年」ではない。しかも記者会見で気温上昇の予測が1.8-4度と発表されたことは無視して最悪の数字だけを取り上げ、最大とも書かずに「6.4度上昇」という断定的な見出しをつける。同じように誇大な数
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