保有資産の利益だけでプラス1億円に達しました
昨今の好調相場を受けて、保有資産の利益だけでプラス1億円に達しました。 保有資産全体で1億円を達成したのが2021年10月でした（該当記事）。そこから3年弱の2024年6月、今度は利益だけで1億円を達成しました。 難しいことはしていません。世界中に分散したインデックスファンドを22年間、積み立て続けてきただけです。正確には、資産の2～3割で個人向け国債変動10年も積み立てています。一度買ったら長期保有しているので、基本的にリバランス以外で利益確定や損切りの売りはしたことがありません。 ここ数年、急激に資産が増えたように感じるのは、たまたま昨今の株高＆円安が私の運用にフィットしただけだと思います。逆に、昔は株安＆円高で往復ビンタを数年間くらい続けていた時期もありましたし、今はたまたま運が良いだけという印象です。 所定の資産配分を守り、低コストなインデックスファンド等を積み立てて長期保有する。
「eMAXIS Slim 全米株式」が登場！
三菱UFJ国際投信は、インデックスファンド「eMAXIS Slim 全米株式」を新規設定すると発表しました。 三菱UFJ国際投信 プレスリリース 2023/08/30 『eMAXIS Slim 全米株式』の設定について 気になる商品概要は以下のとおり。 ■eMAXIS Slim 全米株式 ・MSCI USA インベスタブル・マーケット指数（配当込み、円換算ベース）連動 ・信託報酬 年0.09372％以内 ・設定日 2023年9月15日 ベンチマークの「MSCI USA インベスタブル・マーケット指数」は、米国株式市場の時価総額99％をカバーするように設計された、大型株、中型株、小型株を対象とする時価総額加重型び株価指数です。初めて見る指数ですが、カテゴリとしては「全米株式」インデックスファンドですね。 信託報酬は日本最大の投資信託でもある「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」
三菱UFJ国際投信、「eMAXIS Slim」シリーズ4銘柄（オルカン含む）の信託報酬率を業界最低水準に引き下げると発表
三菱UFJ国際投信は、2023年9月8日からインデックスファンド「eMAXIS Slim」シリーズ4銘柄の信託報酬を業界最低水準に引き下げると発表しました。 三菱UFJ国際投信 プレスリリース 2023/8/18 業界最低水準の運用コストをめざす『eMAXIS Slim（イーマクシス スリム）』 信託報酬率の引き下げを実施 昨日、日本経済新聞が報道した信託報酬率引き下げ情報（該当記事）の公式発表が出ましたね。気になる引き下げ概要は以下のとおり。 ■eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー） 信託報酬率 年0.1133％以内 → 0.05775％以内 実質的な信託報酬率 年0.05765％ 純資産総額 13,729億円 ■eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本） 信託報酬率 年0.1133％以内 → 0.05775％以内 実質的な信託報酬率 年0.05773％ 純資産総額
「eMAXIS Slim」シリーズ、信託報酬を業界最低水準に引き下げ！「たわらノーロード」に追いつき追い越す
三菱UFJ国際投信は、2023年5月11日からインデックスファンド「eMAXIS Slim」シリーズの信託報酬を業界最低水準に引き下げると発表しました。 三菱UFJ国際投信 プレスリリース 2023/3/30 業界最低水準の運用コストをめざす『eMAXIS Slim（イーマクシス スリム）』 信託報酬率の引き下げを実施 気になる概要は以下のとおり。 eMAXIS Slim バランス（８資産均等型） 年0.154％以内 → 0.143％以内 eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX） 年0.154％以内 → 0.143％以内 eMAXIS Slim 国内株式（日経平均） 年0.154％以内 → 0.143％以内 eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー） 年0.1144％以内 → 0.1133％以内 実質的な信託報酬 年0.11325％ eMAXIS Slim 全世界株式（
インデックス投資で億りました
新刊に書いたのでいずれ明らかになるため自分で言います。億りました。 資産1億円を達成したということです。当ブログの読者さまならご存知のとおり、ほぼインデックス投資（国際分散投資したインデックスファンドの積み立て投資）だけでここまできました。 私のポートフォリオの期待リターンは年率+4.4％、リスク（標準偏差）は13.6％です。運用期間は20年弱で、実際のリターンを計算したら年率+6％でした。平凡な実績ですが、期待リターンよりは少し良い方にふれたようです。良い方にふれたのは、たまたまここ数年の相場状況が良かったからだと思います。こんなのは計算期間によってころころ変わるのであまり意味はありません。 それよりも、リスク水準を自分のリスク許容度の範囲内におさめることを重視して、同じ資産配分で毎月1回ひたすら積み立ててきました。年1回程度リバランスをしてきましたが、計算してみたらあまり変わっていなか
金融庁、2020年度税制改正要望で少額投資非課税制度（NISA）の恒久化を求める。大賛成！
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります 金融庁の2020年度税制改正要望が、老後に備えた資産形成を助ける少額投資非課税制度（NISA）について、恒久化や所得税などの非課税措置を求めることが柱だとわかったとの報道です。 大賛成！！ 非課税総額は現在のままでも構わないので、制度自体と非課税期間は、ぜひ恒久化してほしいと思います。 以前のブログ記事で書かせていただいたとおり、金融庁の新・報告書の出来・不出来にまったく関係なく、私たちはNISA恒久化を堂々と求めてよいと考えています。 NISAの恒久化に対して、いまだに「金持ち優遇」との的はずれな批判をする人たちがいますが、 ・今の投資信託は毎月100円から積み立て可能 ・非課税枠はごく小さい（つみたてNISAで年間40万円×20年間程度） ・NISAの趣旨はその名のとおり「少額投資」非課税制度 という事実を「知らない」か、「知っているのに
SBI証券、投信マイレージをリニューアル。ニッセイ外国株式、たわらノーロード先進国株式など超・低コストインデックスファンドも対象に
SBI証券（旧SBIイー・トレード証券）－オンライントレードで株式・投資信託・債券を－ 【2/1（水）より】投信マイレージがリニューアル！ポイントが貯まりやすくなります！ ... どうリニューアルしたのかというと、すこし説明が難しいのですが、 (1) 原則すべての銘柄が投信マイレージの対象に (2) 新たなマイレージ対象銘柄も、月間平均保有額の判定対象に加わる という2点が変わりました。 (1)のリニューアルで、「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」「たわらノーロード 先進国株式」など、今までサービス対象外だった超・低コストインデックスファンドも対象となります。新たに対象となったファンドについては、月間平均保有額に関わらず0.05％のポイントが付与されるようになります。 (2)のリニューアルで、上記(1)で新たに投信マイレージサービスの対象となる投信も、既存の1,
NISAの複雑怪奇な別枠がさらにショボく
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります 夏頃に、検討されていたNISAの長期積立枠の制度が、さらにショボくなるようです。 ＮＩＳＡ、積立型は10年非課税 財務省方針 年60万円上限 ：日本経済新聞 非課税期間20年で検討されていたはずが、いつの間にか10年と半分になってしまうようです。 非課税期間は10年。上限金額は年間60万円。さらに投資対象は長期の分散投資に適した一定の投資商品に限る。既存のNISA（年間120万円、非課税期間5年）と併用は認めず、どちらかを選ぶことになるとか。 既存のNISAが非課税期間5年で、長期積立枠が10年。期限が10年でよく長期などと言えたものだと思います。 そして、既存のNISA、ジュニアNISAに続く、3種類目のNISAになりますが、複雑怪奇すぎやしませんか。 投信マニアである私でも、それぞれの制度の違いを咄嗟には言えませんし、いわんや、今まで預貯
ニッセイ外国株式インデックスファンドが一発やらかしたようです
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります ニッセイアセットマネジメントが、＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンドの運用でやらかしたようです。 私も投資している「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」ですが、2016年11月15日に臨時レポートを出しています。 ニッセイアセットマネジメント '16.11.15 臨時レポート ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックス ベンチマークと運用実績の乖離について 上記レポートによると、ベンチマークと運用実績の乖離が、通常の水準と比較して大きくなったとのこと。今年4月～10月までは毎月±0％～0.03％程度の差異であるところ、11月は▲0.21％でガクンと下回っています。 同じベンチマーク（MSCIコクサイ・配当含む）のライバルファンドとあわせて、運用実績をヤフーファイナンスで確認してみます
個人型確定拠出年金（DC）の加入対象が拡大！インデックス投資への活用の幅が広がる
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります 個人型確定拠出年金（DC）の加入対象が拡大する「改正DC法」が成立しました。 個人型ＤＣの加入対象拡大－改正法成立。当面の経済環境がＤＣ制度の行方を左右？ | ニッセイ基礎研究所 上記引用図版のように、これからは自営業者、企業年金なしのサラリーマン以外にも、企業年金があるサラリーマンや公務員、専業主婦等も、個人型DCに加入できるようになります。 いろいろと議論はありましたが、改正DC法が国会にて可決・成立されたので、この内容に沿って粛々とすすんでいくと思われます。施行期日は2017年1月1日、遅くとも2018年5月までにはすべての改正事項が施行される見込みです。 今回の改正内容の詳細は、確定拠出年金に詳しい竹川美奈子氏がわかりやすいと太鼓判を押した、以下のレポートがおすすめです。 りそな銀行公式WEBサイト 企業年金ノート・レポート 【りそな
与党金融調査会長、NISAの非課税期間恒久化を含めて検討する必要があるとの見解
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります NISA導入3年目にして、ようやくこの話が出てきました。 自民党の根本匠・金融調査会長（元復興相）は１７日、ロイターのインタビューに応じ、非課税期間が投資開始から最長５年、口座開設の期限が２０２３年末までとなっている少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）について、恒久化を含めて検討する必要があるとの見解を示した。 同調査会は、成長企業へのマネー供給や家計のポートフォリオ・リバランス促進に向けた議論を行っている。ＮＩＳＡの扱いも含めた結論は、今年６月をめどに取りまとめられる政府の成長戦略に盛り込まれる方向だ。 インタビュー：ＮＩＳＡ、恒久化含め検討必要＝自民・金融調査会長 | ロイター 現在のNISA制度は、非課税期間が限られているせいで、利用するとかえって損するケースがあり、実は使い方が難しいものとなっています。 かえって損するのは、非課税期間終了時
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