東日本大震災で被災した人々のライフラインとして機能したコンビニエンスストア。もっとも、震災はその物流網に壊滅的な被害も与えた。未曾有の災害に対し、どうやってコンビニは物流網の維持、再構築に取り組んだのか、業界最大手セブン-イレブン・ジャパンの取り組みを見てみよう。 弁当やおにぎりなど、いわゆるデイリー商品と呼ばれる食品類は即食性が高く、緊急時にも多くの人々に必要とされる商品だ。 こうした商品はコンビニチェーン各社が協力メーカーに製造を依頼している。セブンイレブンでは、弁当などを製造する「わらべや日洋」や「武蔵野」などがそれに当たる。 同社の協力メーカーは東北地方に12の工場を抱え、ここから各地の店舗に商品供給していた。だが震災で東北地方の全工場が一時稼動を停止。さらに停電などの影響で、北関東でも22工場のうち9工場、首都圏では50工場のうち20工場が被災した。 このままでは被災地への商品供
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