社団法人 電子情報技術産業協会(JEITA)は12月24日、2009年11月のパーソナルコンピューター国内出荷実績を発表した。新OSの登場で市場は堅調に推移しており、ノート型比率がおよそ7割に達している。 出荷台数は前年同月比4.8%増の67万3000台。このうちデスクトップ型は20万2000台(同9.1%増)、ノート型は47万台(同3.0%増)となり、ノート型比率は69.9%に達した。個人向けでは新OS「Windows 7」搭載機の販売が好調なほか、年末商戦に向けて出荷が増えているという。法人向けでも、ようやく前年並の水準に戻ってきたとのこと。 なお、出荷金額は同9.0%減の657億円で、このうちデスクトップ型は同1.8%減の212億円、ノート型は12.0%減の446億円であった。 地上デジタルチューナ内蔵PCの出荷台数は、同51.0%増の4万3000台と前月に続き大幅に伸びている。