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新型コロナウイルス感染症(COVID-19)で心がけていることをまとめてみた。あくまで個人的な見解で異論もあるだろうとは思うし、デマと批判されるかもしれないなとは思う。いちおうそれぞれに理屈はつけておくので、繰り返すけど、あくまで、ご参考までに。(あと、身近に感染者がいる場合は、話は別です。) マスクをしない 市販のマスクには、インフルエンザや新型コロナウイルス感染症(COVID-19)などの予防効果のエヴィデンス(科学的根拠)は、ない。「水への伝言」と同じ。ただ、今後今回の騒ぎののち、効果が検証されるかもしれないが。 マスクは花粉症の人や抗がん剤治療の日常生活に必要とする人もいるので、そういう人が入手しやすい状況を支援したい意味でも、市販マスクの購入はしない。(参照) マスクをすることで病原体が口に触れるのを防ぐという人がいるが、これらのウイルスは目からも感染するので、だったらなんでメガ
新型コロナウイルスの感染が拡大するアメリカでは、物資の不足により暴動が発生するのではないかという懸念などから、一部で銃や銃弾を購入する動きが広がっています。 この1か月で2丁の銃を購入したという男性は、さまざまなものが売り切れる中、略奪や暴動が起きることを心配して銃を購入した、と明かしました。 そして「トイレットペーパーをはじめ、さまざまなものが無くなっている。これまで銃を持ったことはないが、深刻な状況では何か身を守るものが必要だ」と話していました。 一方、中国が新型コロナウイルスの発生源とされたことから、中国系などアジア系の住民への差別が先鋭化し、暴力に発展することを心配して銃を買いに来た人もいます。 中国系の別の男性は「銃を持つことが安心につながる」と話していました。 この店の店主のデービット・ルーさんによりますと、拳銃の販売は以前は月に20丁程度だったのが、今では多い時には一日50丁
森友学園をめぐる財務省の公文書改ざん事件に関連し、2018年3月7日に自ら命を絶った財務省近畿財務局管財部の上席国有財産管理官・赤木俊夫さん(享年54)が、死の直前、決裁文書の改ざんの経緯を詳細に記した「手記」を遺していたことがわかった。 大阪日日新聞記者で、森友学園問題を当初から取材し続けている相澤冬樹氏が遺族から「手記」全文、および関連する手書きのメモの提供を受けた。 「手記」と題されたA4で7枚の文書は、自殺当日まで書かれていたとみられ、「すべて、佐川理財局長の指示です」「美並近畿財務局長に報告したと承知しています」など、当時の財務省、および近畿財務局の幹部らの言動について実名で詳細に綴られている。また「財務省が国会等で真実に反する虚偽の答弁を貫いている」などと同省の対応を強く批判しており、赤木氏自身、そうした不法行為に加担させられて心身ともに苦しんだ様子もつぶさに記されている。 「
アドバイスはこれだけだ。あとは何をするのも自由だ。 無駄な調理器具を買えば、何よりも「自炊しなきゃ…」という無駄な罪悪感まで背負うことになる。メンテナンスが必要になる。場所も必要になる。いいことはない。 炊飯器は買うな。箸も買うな。茶碗も鍋も買うな。ガスコンロも買うな。契約するな。場合によっては包丁すらもいらない。 自炊=和食幻想は捨てろ。今のところはな。 毎日ピザを焼くことができる者だけが次のステージに進むことができる。和食はゲーム終盤にならないと解放されない高度スキルと心得ろ。 まずは黙ってピザを焼くんだ。 なぜピザなのかを説明しよう。 ピザこそは料理の王者であるからだ(アメリカ調べ)。 何を合わせても旨い小麦と、トマトソースと、チーズからなる。しかも特別な調理器具がいらない。オーブンだけだ。アルミホイルに載せて焼けば皿もいらない。 野菜も唸るほど食える。むしろトマトソースとチーズだけ
岩波書店の永沼浩一さんが、「B面の岩波新書」で光文社新書編集部をお訪ねくださったのは2年前のこと。ちょうど『バッタを倒しにアフリカへ』が新書大賞をいただいたタイミングでした。ならば、「岩波新書の真のライバル」である私たち(笑)としては、『独ソ戦』が2020年度の栄誉に輝いた今この時こそ永沼さんをお訪ねしよう!ということで、「B面の岩波新書」へのオマージュ企画として打診させていただきました。永沼さんには、ご自身の部署異動の直後だったにもかかわらずご快諾いただき、心より感謝いたします! 聞き手/三宅貴久(光文社新書編集長) 構成/田頭 晃(光文社新書) ――まず『独ソ戦』が新書大賞で1位をとられたということで、本当におめでとうございます。 永沼さん(以下、敬称略) ありがとうございます。 ――けっこう早い段階で、これは新書大賞じゃないかと言われたりしませんでしたか? 永沼 言われましたし、三宅
安倍晋三首相は17日未明、東京五輪・パラリンピックについて「人類が新型コロナウイルスに打ち勝つ証しとして、完全な形で実現することで主要7カ国(G7)の支持を得た」と述べた。G7首脳のテレビ会議後、首相官邸で記者団に語った。首相発言は、無観客や規模を縮小した形では実施しない考えを示唆したとみられる。首相は「コロナウイルスは大変手ごわい相手だが、G7でしっかり一致結束して国際社会でともに戦えば、必
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