X, formerly known as Twitter, is introducing two new tiers for its subscription offering in order to bring in additional revenue. The social media giant is adding a new Premium+ tier that costs $16 pe Welcome to Startups Weekly. Sign up here to get it in your inbox every Friday. For my column this week, I told the story of how an ex-colleague was impersonated by an AI-powered spambot and almost tr

仕事でLinuxを使ったりApacheやMariaDBも含めてOSSを使っているのに、コミュニティに何の還元もしない人は単なるフリーライダーだと思う。OpenSSLの悲劇はそうして起きた。 なぜオープンソースが無償で利用することが出来るのか。それは無数のボランティアやコミュニティに支えられているからだ。スポンサー企業がつく場合もある。そういう支援の上で始めて無償で使うことが出来るのに、ただ仕事で使っていて、時おり「バグだらけで使い物にならない」とか「開発版は怖いので安定版を使おう」ってネガティブな発言をする人は重大な勘違いをしているのではないかと思う。誰かが参加していかなければオープンソースが良くなる日は永遠に来ない。 もちろんオープンソースのスタンスとして、そういうフリーライダーの存在も認めている。本当はソースコードを改変したら公開する義務がある場合もあるのに、公開していない企業や個人は

これからのSIerが取り組むべき「差別化」戦略の有効な手段となるオープンソースの活用について、今回から考察していきます。今回は、オープンソースビジネスの特徴を5つに分類して整理ます。 「オープンソースは無料なのだから、ビジネスになるわけがない」。よく言われることです。しかし､現実にオープンソースビジネスは存在しているし、多くのIT企業が成功しています。 IT業界が変わろうとしている今、個々のIT企業も変わっていく必要があります。そのときに最も取り組みやすい手段の1つがオープンソースビジネスです。 中堅中小IT企業が活躍するために 筆者は、今後、日本の情報サービス産業が発展するためには、大手だけでなく中堅中小IT企業を含めたシステムインテグレーターやソフトハウスの活躍が不可欠だと考えています。単なる下請けのソフトウェア開発ではなく、それぞれのIT企業がそれぞれの「強み」を持ち、ユーザー企業か

ソースコードを広く公開し、利用・修正・頒布も商用・非商用問わずに認めるオープンソースソフトウェア(OSS)は、コミュニティに参加する多くの人々に「益」を与える存在です。しかし、オープンソースのウェブブラウザであるFirefoxを開発するMozillaに勤務するプログラマーのIan Bicking氏が、「オープンソースは利益を生み出せないようになっている」と、自身のブログで主張しています。 Open Source Doesn’t Make Money Because It Isn’t Designed To Make Money http://www.ianbicking.org/blog/2019/03/open-source-doesnt-make-money-by-design.html Bicking氏の所属するMozillaは、今後数年間で収益を多様化させたいと考えています。しかし

もう無理 from オープンソース オープンソース開発元が、成果物をそのままクラウドベンダーがビジネス利用し、しかも巨額の利益をオープンソース開発元に還元しない、いわゆるオープンソースのフリーライダーが横行しているという件です。 www.publickey1.jp オープンソースソフトウェアの開発元がクラウドベンダへの不満を表明し、商用サービス化を制限するライセンス変更を行う例が続いています。 実際のライセンス変更の中身を見ると、こんなことが書かれています。 www.confluent.io コードを使用してSaaS製品を構築できますか？ はい、ほとんどの場合Yesです。SaaS製品を構築している場合は、Confluentコミュニティソフトウェアを使用できます。 唯一の制限は、ソフトウェアを当社の独自のマネージドサービスオファリングと競合するオファリングとして提供するマネージドサービスオフ

Research indicates that carbon dioxide removal plans will not be enough to meet Paris treaty goals