「60歳までに1億円つくる術」（内藤忍著）は投資本というより内藤忍流人生訓
※本ブログでは記事中に広告情報を含む場合があります 「60歳までに1億円つくる術」（内藤忍著）を読みました。 正直に言って、この本はネーミングで損をしていると思います。少々胡散臭い（と思ってしまった…）ネーミングとは裏腹に、内容は手堅くしっかりとした人生訓でした。 本書は、投資本というよりはお金との付き合い方に重点が置かれた「人生訓」だと思いました。 お金を増やす方法は投資だけではありません。 収入を増やす、あるいは、支出を減らすことも立派なお金を増やす方法です。 むしろそっちの方がメインかもしれません。 また、お金のこと以外にも、仕事のこと、勉強のこと、住宅のことなど、人生についての内藤忍流のノウハウがたくさん書かれています。 また、本書には「2008年の金融危機の後、○○であるが□□である」という表現が何度も出てきます。 世界金融危機の後、パラダイムシフトが起きて何もかもが変わってしま
Site.M from 新所沢:長期投資家が支える直販系ファンド
12月3日の読売新聞に「直販系」ファンド、長期投資家が支えるという記事が掲載されました。 その記事の中で、直販系ファンドには次のような特徴があると書かれていました。 ファンドがスタートしてから1か月たりとも「資金流出超」にならず、純流入を続けていることです。「直販系」は長期投資を理解し、実践する投資家による良質な資金に支えられた「純増系」運用会社でもあるのです。 これって凄いことです。 長期投資と毎月の積立を続けるよう啓蒙された投資家がコツコツと毎月ファンドを購入することが毎月純増を続ける原動力になっています。 証券会社から勧められるままにファンドを買い替え続けるモデルとは違う生活者のための投信として根づき始めているのではないでしょうか？ 小額をコツコツ積み立てる生活者の資金状況が、景気悪化の影響を受けているようです。ある投信では投資家から「仕事の状況が悪く、生活が苦しいのでし
「直販系」ファンド、長期投資家が支える : ランキングで読み解く投信 : 投資信託 : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
運用会社が、販売金融機関を通さず、投資信託を販売することを直接販売、略して「直販」と言います。その「直販」の方法のひとつとして、一般の生活者と直接触れ合う「勉強会」を中心に、「長期投資」「積み立て投資」によって資産形成を行なうことを啓蒙して、自らが運用する投資信託を販売するスタイルがあります。 こうした販売方法では、大手金融機関が全国で一斉に営業を展開するように多くの資金を集めることはできません。しかし、9社ある「直販系」運用会社が運用する10本のファンドには、ひとつの共通点があります。ファンドがスタートしてから1か月たりとも「資金流出超」にならず、純流入を続けていることです。「直販系」は長期投資を理解し、実践する投資家による良質な資金に支えられた「純増系」運用会社でもあるのです。 超小規模でも、運用できる仕組み このコーナーで通常は、ランキングするのは純資産残高30億円以上という条件をつ
第386話 「野村證券の辿る道」: 資産形成術-安心できる将来のために
今日は、私の友人のIRコンサルタントから聞いた話です。同氏によると、IR業界での最近のホットニュースは、森精機による181億円の増資だそうです。増資自体、目新しい話ではありませんが、この森精機は、無借金経営の非常に財務体質強固な会社だということです。なぜ、そうした会社が今、増資するのか？どうも、主幹事の野村證券が主幹事欲しさに無理に増資させたとの観測が業界に広がっているとのことです。当然、増資によって、希薄化が起きますので、確かに、同社の株価も先週、発表直後はストップ安をしました。このニュースが海外投資家の間で非常に関心を持たれており、そのIRコンサルタントの話では、ある会社が海外の投資家廻りをした際に、「日本の証券会社は、既存株主の価値をどのように考えているのか？」という質問ばかりで、全く自社のIRをする時間がなかったとのことでした。これは由々しき問題です。ただでさえ、日本株だけが一人負
投資信託の仕組み - 投資信託協会
投資信託は「投資信託運用会社」で作られ、主に証券会社、銀行、郵便局などの「販売会社」を通じて販売され、多くの投資家からお金を集めます。投資家から集めたお金はひとつにまとめられ、資産管理を専門とする、「信託銀行」に保管してもらいます。運用会社は、集めたお金をどこにどうやって投資するのか考え、その投資の実行を、お金を管理している信託銀行に指図します。このことを運用指図といい、運用会社がその権限を持っています。そして、信託銀行は運用会社の指図を受けて、株や債券の売買を行います。 投資信託は、販売･運用･資産の保管などの業務を行う、それぞれ専門の機関が役割を果たすことで成り立つ金融商品です。 ＊ なお、以前は受益者(法律の言葉で、投資信託に投資している人を指します)の権利を示すものとして受益証券という券面が、運用会社から投資家に対して発行されていましたが、現在では振替機関や口座管理機関といった機関
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