都内の名門私立病院が、次々と経営難に陥っている。東京都新宿区にある「東京女子医科大学病院」は、医療事故を境に、2年間で19万人も外来患者が減った。その結果、3年連続の赤字に陥り、医師への給与も満足に払えない状況となっている。だが、これは女子医大だけの問題ではない。背景には医療制度の構造的な問題がある――。 小児への使用が原則禁じられた鎮静剤を投与していた問題で、外部評価委の報告を受け記者会見する東京女子医大の吉岡俊正理事長（中央）と同大病院の岡田芳和病院長（右）、林和彦副院長＝2014年12月18日、東京都新宿区（写真＝時事通信フォト） 賞与は「本給部分の1.6カ月」 東京の医療が崩壊するのは、もはや時間の問題のようだ。前回、聖路加国際病院の苦境を紹介したが、（http://president.jp/articles/-/21994）最近になって、『週刊現代』（7月8日号）が「赤字22億円

運動の習慣化を促す「Apple Watch」アクティビティの秘密 →Appleが取り組む「人々の健康」への挑戦　Apple ジェイ・ブラニック氏インタビュー（後編） IDCの調査によれば、Apple Watchは、2015年第2四半期に約360万台を販売し、FitBitに次いで、ウェアラブルデバイスの販売実績としては第2位で推移しているという。マーケットシェアは20％弱を確保している。また調査会社Wristlyによると、Apple Watch所有者 の97％がApple Watchに「満足している」と答えており、毎日装着しているユーザーは86.1%に上るそうだ。そしてApple Watchユーザーの78％以上が「健康を意識するようになった」と生活の変化を実感している。 Apple Watchの価格は相対的に高い。他社のデバイスの2倍から100倍の価格レンジであることから、ウェアラブルデバイ

抗がん剤、病院選び、がんの正体……がん患者さんとご家族が“がん”と“がん治療”の全体像について基本的知識を得る機会は多くありません。本連載では、父と妻を“がん“で失った専門医が、医師そして家族の立場から、がん治療の基本を説きます。 がんで亡くなる人が多いのは長寿のせい？ 私たちががんの告知にショックを受けるもっとも大きな理由は、がんで亡くなる人が多いことです。実際、日本人の死因の第1位はがんです。このことが、日本人が“がん”に恐怖心を持つ大きな理由の一つかもしれません。 ではなぜ日本人には、がんで亡くなる人がこれほど多いのでしょうか。日本人の食生活の内容が昔に比べて悪くなったからでしょうか？　あるいはストレスが多いから？　そうかもしれません。しかし、もっとはっきりした原因があります。 がんが発生するのは、細胞分裂の際に遺伝子の写し間違いが起こるからです。私たちが長く生きれば生きるほど、細胞

ジェイアイエヌは2月4日、メガネ型ウェアラブルデバイス「JINS MEME（ジンズ・ミーム）」に対応した体幹トレーニングアプリ「JINS MEME TAIKAN（タイカン）」のiOS版を公開しました。「JINS MEME ES」と「JINS MEME MT」に対応し、App Storeから入手が可能。Android版は2月末に提供予定です。 JINS MEME TAIKAN JINS MEME TAIKANは、鍛えることが難しい体幹部分のトレーニングに特化したアプリ。選択した「目的」と「難易度」に応じて、全26種類のトレーニングからユーザーに最適なメニューを生成します。トレーニングの結果は点数で表示されるため、効果を確認しながらトレーニングを進めることができます。 トレーニング方法はビジュアルで分かりやすく表示 その他に、ランナー向けのトレーニングアプリ「JINS MEME RUN」との連

Inc.：身体の鍛錬は、ある意味ビジネス以上に真剣に取り組むことが重要です。 起業家の中には、たとえクライアントとの会議があろうともトレーニングを最優先させる人がいます。健康的な生活を送るためには、そこまでして走る必要はないのですが、ビジネスには安定と健全さが肝心だとお考えならば、身体にも安定と健全さが必要だと思いませんか？ 私は最近までこの方法を実行していませんでした。しかし、2、3カ月間もやれば、頭がスッキリし、身体の健康もかなり改善したと実感すると思います。 トレーニングに熱心な人たちから学び取れるものはたくさんあります（たとえば、トレーニングもたくさんある優先事項の1つと捉えられるようになったりします）。Jennifer Annistonら著名人の多くが、うまくやり通せるのなら長時間におよぶ本格的なトレーニングもいいけれど、1日を通して「ミニ・トレーニング」をこまめに実践することの

「健康習慣を続けようと誓っても、半数の人は半年以内に止めてしまう。面倒くさいなどの理由で“3日坊主”で終わりがちな健康管理。続けてもらうためのコツを考えた」（豊田通商 ヘルスケア部 メディカル事業グループの土屋勇吾氏）――。 石川県金沢市を拠点にスポーツクラブを展開するスポーツクラブヴィテンは2016年1月から、豊田通商とシャープ、ヒカリスポーツが手掛けるフィットネスクラブ/スポーツクラブ向け健康管理サービス「からだステーション」を導入する。 向って右から順に、スポーツクラブヴィテン 専務取締役の新保大志氏、豊田通商 ヘルスケア部 部長の松本康弘氏、ヒカリスポーツ フィットネス事業部 新規事業部長の佐々木啓勝氏、シャープ ビジネスソリューションカンパニー メディカル・ヘルスケア事業推進センター ヘルスケア第一事業開発部 チームリーダーの田上信介氏 クラブ内外での運動データや身体（バイタル）

※本ページはアフィリエイトプログラムによる収益を得ています どんな世界にも「周りが放っておかない人」がいるものです。周囲を巻き込む能力が高く、常に幾つもの仕事を抱えていて、それでも忙しそうな素振りは見せずに遊びにも全力で取り組んでいるように見える人たち。本連載では、そんな「引っ張りだこな人々」に、普段の生活習慣や健康のために意識していること、毎日を自分のペースで過ごしていくコツについてお聞きしていきます。 今回お話を伺ったのは、今年6月に書籍『最後のダイエット』を上梓した予防医学研究者・医学博士の石川善樹さん。印象的なこの書名は、何度痩せてもすぐにリバウンドしてしまうという人に向けて、「リバウンド人生に終止符を打つ、ダイエット法の決定版」という意味が込められています。 石川さん、ダイエット時にやりがちな「ひと駅前で降りて歩く」という習慣が続かない理由って、一体何でしょう？ 石川善樹さん。東

ジョギングやウォーキング以外に、本格的にスタジオやジムなどで運動しようと思ったら、どこかのスポーツクラブなどに入会し、入会金や月会費を払って毎月同じ場所に通う、というのがこれまでの常識でした。ですが、今や毎月9800円（税別）の会費を払うだけで、全国に1000以上ある提携施設の予約が取れ、自分の行動範囲や興味に合わせて500以上のレッスンが選択できるサービスが存在します。それが、「Lespas（レスパス）」です。 Lespasは、いきなり入会するにはハードルが高いスタジオやクラスを気軽に体験できるほか、普段はなかなか経験する機会がないスポーツにも手軽に挑戦できるなど、“運動したい”ニーズに細かく応えてくれるのがポイントです。通勤・通学の途中で見かける気になるスタジオも、もしかしたらLespasで予約が取れるかもしれません。 そんな便利でユニークなサービスであるLespasを提供するのは、グ

普段運動しない人を自治体の健康づくりプロジェクトに呼び込むにはどうしたらいいか――。 こんなテーマを掲げてヘルスケア事業に携わる専門家が、「SPORTEC 2015」（2015年7月28～30日、東京ビッグサイト）で議論を交わした。登壇したのは、ヘルスケア専門の広告代理店、マッキャンヘルスコミュニケーションズCKO（最高知識責任者）の西根英一氏、健康ビジネスの企画開発などを手掛けるスポルツ代表取締役の大川耕平氏、自治体にヘルスケアのプログラムを提供するコーチズ代表取締役の杉浦伸郎氏。コーディネーターはクラブビジネスジャパン代表取締役の古屋武範氏が務めた。 厚生労働省の国民健康・栄養調査（2013年）によれば、1回30分以上の運動を週2回以上実施し、1年以上継続している人の割合は男性で33.8％、女性で27.2％だった。運動習慣のない人に、フィットネスに興味を持たせるという命題に対して、大川

7月30日、東京ビッグサイトでヘルスケアやフィットネス分野の専門家やビジネスパーソンを対象としたイベントが開催された。 テクノロジーの進化により、健康産業はこれからますます、スマートフォンとの連携により新たな可能性を生み始めている。これからの健康産業はどのように変わっていくのか、またどのようなビジネスが生まれていくのか、「スマホが変える健康産業－モバイルヘルスイノベーションの実現」と題したディスカッションが繰り広げられた。モデレーターに一橋大学大学院国際企業戦略研究科 准教授 藤川佳則氏、パネリストとして、元LINE代表取締役社長で、現在はC Channel代表取締役社長 森川亮氏、Campus for H 予防医学研究者・医学博士 石川善樹氏、FiNC 代表取締役CEO 溝口勇児氏が登壇した。今回は、このディスカッションの模様をお届けする。 左から、一橋大学大学院国際企業戦略研究科 准教

腕時計型デバイス「Withings Activite」などで知られるフランスのスマートデバイスメーカー、Withings（ウィジングズ）が10月21日、同社のユーザーデータをもとに、世界の主要都市における1日の平均歩数を比較した結果を公開しました。 主要都市における1日の平均歩数をまとめたインフォグラフィック 同社が展開する活動量計（アクティビティートラッカー）、「Activité」 「Activité Pop」 「Pulse O2」のユーザーを対象として、ニューヨーク、ロンドン、パリ、上海、東京で調査を実施。 その結果、1日の平均歩数1位はニューヨークの6200歩、2位がパリの6129歩、続くロンドンが6106歩で小差の3位でした。それに対して、上海は5805歩、東京が5703歩と、アジアの都市が意外に少ない結果となりました。 男女別の比較では、各都市で男性の歩数が多い結果が出ましたが、

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健康を保つのは簡単です。「食べすぎず、身体を動かす」を実践するだけの話です。言うのは簡単ですが、健康やフィットネスの話で特に重要なのは、「それは実践可能か」ということです。このようなアドバイスは一般論にすぎず、実践の役にはほとんど立ちません。もっと具体的な話をしましょう。例えば「食事制限と運動では、どっちが大事？」みたいに。 誰だってできるだけ健康的な食事をするべきだし、毎日運動をしたほうが良いに決まっています。より健康でいるためにできることなら、それこそ星の数ほどあります。例えば、座っている時間を減らす、野菜を多く摂る、加工食品はできるだけ避ける、アルコールを控えるなど...。ですが、こうした健康法はどれも、現実の生活を踏まえたものではありません。時間、エネルギー、意思の力、お金など、あらゆるリソースには限りがあり、私たちはその縛りを受けているのです。こうした現実を考慮していないアドバイ

1970年代、心筋梗塞やガン、脳梗塞、肥満などの生活習慣病が多かったアメリカでは、1975年、上院に「栄養改善委員会」が設けられ、医学者に「全世界の栄養状態と病気の状態」を調べさせた。2年後に、5000ページにも及ぶ調査報告書が出されたが、その冒頭に「アメリカの反省」が載っている。これを見たマクガバン上院議員が「我われはばかだった。我われは造病食、殺人食を食べていた」と涙ながらに上院で演説したという話は有名である。 その主旨を要約すると、以下のようになる。 1. 1日のエネルギー摂取量の55～60％を炭水化物にする 2. 1日のエネルギー摂取量の30％まで、脂肪摂取を減らす 3. 飽和脂肪酸（バター、ラードなど動物の脂）と不飽和脂肪酸（魚油、植物油などの油）の摂取量の比率を同等にする 4. コレステロールの摂取量を1日30mgまでに減らす 5. 砂糖の摂取量を40％減らす 6. 塩の摂取量

最近、ドコモはヘルスケア関連事業に相当注力しているらしい、というのを活動量計の「ムーヴバンド」や、有料サービス「からだの時計」のバージョンアップなどから感じていた。最近ではアドバイス機能に力が入っているようで、ムーヴバンドで得られた生活習慣データに対して、しっかりと情報を提供しようという姿勢が感じられる。ムーヴバンドにしても、最新モデルのムーウバンド2は初代の問題点をきっちり潰してきた。キャリアが行っているヘルスケアサービスにしては、サービスの進化が速い。 一方で有機野菜や無添加食材を売ったり、さらには生体情報の連続計測が可能な「hitoe」のような機能素材や、「Runtastic for docomo」といったトレーニング支援サービスも発表。ピンポイントで聞くと、なぜ通信事業者のドコモがこんなことを手がけているのだろう、と思うこともある。 そこで、ドコモの中での「ヘルスケア」がどういう位

エーピーコミュニケーションズは、東京ビックサイトにて開催されている健康博覧会に、バーチャルリアル・フィットネス空間フィットネス「NUR*VE（ナーブ）」を出展した。 2015年7月頃の市場投入を目指して開発されているナーブ。システムエンジニア集団の同社は、オキュラスリフトやキネクトなどのゲーム以外の利用を目指してソフトを開発したという。 使い方は、ゴーグルに自身のスマホを装着し、スマホに表示される映像に合わせて体を動かしていくというもの。 映像を表示するソフトの方向がはっきりしてきた中で課題になったのが、ゴーグルの装着方法。ゲームなど静的なエンターテインメントを楽しむのであれば、激しい動きがないため発汗することもないが、スポーツ的要素を入れ込み、実際に体をうごかすとなると発汗する。ゴーグルを装着しながら快適に発汗できるようにするため、同社はゴーグルのアタッチメントをデザイン、開発した。 価