自動販売機のホットスナックを食べるためだけにホテルに泊まる
1971年東京生まれ。デイリーポータルZウェブマスター。主にインターネットと世田谷区で活動。 編著書は「死ぬかと思った」（アスペクト）など。イカの沖漬けが世界一うまい食べものだと思ってる。（動画インタビュー） 前の記事：18冊のへんな辞典を紹介します ＞ 個人サイト webやぎの目 家から1時間、ちょうどいい旅だ 都内であのスナック自動販売機がある場所をネットで検索したがよくわからない。ニチレイフーズに 「わたくし、出張先で疲れた夜、御社のスナックを食べるのを楽しみにしております」 とエモめな文章で問い合わせたらすぐに返事が来た。念のためそのホテルに問い合わせたところ、あるという。我ながら慎重な行動だ。 ホットスナックが僕を待っている。 多摩境のホテル・ラクシオイン。自宅から約1時間、ちょうどいい チェックインして部屋より先に自販機コーナーに直行した。 あるある。売ってるものがすべて茶色く
グノシー虚偽広告問題 識者「広告主でさえ把握できず」「消費者軽んじすぎ」 | 毎日新聞
グノシーの完全子会社「ディグウェル」が制作した虚偽広告。シミが消える効果をうたった医薬部外品の広告で、これを作った元アルバイトライターによると、「ビフォーアフター」の画像は韓国のサイトから無断で借用し、つけられているコメントも架空だという スマートフォン向けニュースアプリ大手「Gunosy（グノシー）」（東京都港区）の完全子会社「digwell（ディグウェル）」が虚偽広告を制作、配信していた問題が毎日新聞と調査報道グループ「フロントラインプレス」の取材で3月に明らかになり、東京都薬務課はその後、医薬品医療機器法（薬機法）違反があったとしてグノシーに再発防止を求める行政指導を行った。この問題をどう受け止めたらいいのか。広告の問題に詳しい福井誠・武庫川女子大教授（経営学）と水野由多加・関西大教授（広告論）に聞いた。【統合デジタル取材センター/フロントラインプレス】 「複雑なネットワークに虚偽の
加藤勝信・新官房長官は説明能力が高いわけじゃない。過去答弁でわかる誤魔化しだらけの加藤話法 « ハーバー・ビジネス・オンライン
2020年9月16日に発足した菅内閣で官房長官に任命された加藤勝信氏。安倍内閣時代、厚生労働大臣として高度プロフェッショナル制度や新型コロナウイルス 対応を巡る国会質疑で計算高く悪質な不誠実答弁を繰り返し、「ご飯論法」（質問に誠実に答えず、意図的に論点をずらして答え、あたかも誠実に答えたかのように装って不都合な事実を隠しておく狡猾な話法）の使い手として悪名高い人物だ。 質問に答えているようで実は答えず、聞き手に意図的に誤解を与えて自らの責任を回避することに長けた加藤氏が政府広報官（スポークスパーソン）である官房長官になってしまったことで、日本政府が発するメッセージを国民はより注意を持って受け止めなければならない。これからも繰り返されるであろう加藤氏の不誠実な受け答えに備えて、本記事では加藤氏のこれまでの不誠実答弁を信号無視話法とこそあど論法の2つの実例を通して振り返りたい。 1例目は、今年
「コード決済における不正な銀行口座紐づけの防止対策に関するガイドライン」を策定しました | 一般社団法人キャッシュレス推進協議会
一般社団法人キャッシュレス推進協議会では、スマートフォンアプリ等においてバーコードやQRコードを用いた決済手法（以下、「コード決済」）に関し想定される不正利用事案のうち、銀行等の金融機関口座の不正な紐付けによる利用への対策についてガイドラインを策定いたしましたので、これを公表いたします。 スマートフォンの普及に伴い、コード決済は、従来のクレジットカード、デビットカード、プリペイドカード等に加えて、新たなキャッシュレス決済手段としてその活用及び発展が期待されています。一方で、コード決済やそれに関連するサービスの不正に対する対策が十分になされていない場合、コード決済サービスの利用者のみならず、不正利用された金融機関口座の名義人等、コード決済に係る不正に巻き込まれた者に対して損害が発生する事態をも招来し、さらにはコード決済サービスに対する社会的信用を害することにもなりかねません。 当協議会では、
台湾のデジタル担当閣僚 日本の中高校生にオンライン授業 | IT・ネット | NHKニュース
デジタル技術を使った新型コロナウイルス対策で世界的に注目を集める台湾のデジタル担当の閣僚、唐鳳氏、英語名、オードリー・タン氏が日本の中学生や高校生らを対象にオンラインで授業を行い「皆さんの声で世界は変えられる」とメッセージを送りました。 オードリー・タンさんは39歳。 4年前、デジタル担当の閣僚に就任し、台湾のデジタル政策を指導するとともに、インターネットで寄せられる市民の声を政策に生かす仕組みを取り入れました。 新型コロナ対策ではマスク不足が課題となる中、薬局のマスクの在庫が一目で分かるネット上の地図の開発を実現するなどその手腕は世界的に注目されています。 タン氏は、市民の意見をもとに毎週、マスクの地図システムの改良を繰り返したエピソードを紹介しながら、「デジタル社会では利用する市民の声を生かし、より役立つものにすることが最も大切です」と話しました。 そのうえで「社会への参加も同じで年齢
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