いつ行っても歓迎してもらえる、なじみのお店ができるっていうのは嬉しいモノである。自分のおうちにいるみたいにリラックスできたり、場合によってはこんな特典が付いてきちゃったりするんだから。 そんな「常連さん」というステータスがうらやましくなっちゃうような動画が、タイで撮影されていたよ。さてどんな特典が付いてくるのかというと……。
![タイのレストランの看板猫、常連さんが来るとサッとしてピュっとしてハイタッチ! : カラパイア](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/2021088c3232ec28a2f08e965dd267fa046daf1e/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Flivedoor.blogimg.jp%2Fmaranda%2Fimgs%2Fd%2F8%2Fd8637482.jpg)
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60代の働き方改革で、イタリア語を学び、 毎月14万円の年金預金ができる暮らし方に 62歳で働き方を変えた僕は、年金を得ながら仕事をしている。 昨年2月に会社員をやめ、フリーランスで書籍などの仕事を請け負う自営業的な働き方だ。平成から令和への移行の際は、かつて皇室記者をやっていたこともあり、テレビの取材や雑誌の仕事にも恵まれた。機会を与えたくれた方々に感謝するばかりだ。 加えて、会社員ではないので会議などに拘束される時間も大幅に減った。会議のために準備する資料作りなどの時間も当然なくなり、空いた時間で海外旅行にも出かけたし、毎週の習い事なども始めている。柄にもなくイタリア語を学んでいる。次の本の企画につなげたいからだ。 そんな働き方改革から1年が経ち、すでに63歳となったが、この1年に僕が得た年金額(課税前)をまず以下に示そう。 ●1回目=2018年6月……43万2415円(前年度3月分+
【ソウル=名村隆寛】日本政府による半導体材料の輸出管理強化に反発が強まる韓国で、「来年の東京五輪にも影響が及ぶ」との警告が政界から出ている。 与党・共に民主党の「日本経済侵略対策特別委員会」の呉奇炯(オ・ギヒョン)幹事は26日、記者団に対し「戦争のような経済的挑発を起こした日本は経済戦犯といえる」と強調。「平和の祭典である五輪を主催する資格はない。放射能水産物にも問題があり、日本も落ち着いて考えねばならない」と述べた。 同委員会委員長の崔宰誠(チェ・ジェソン)議員も25日、海外メディアなどとの会見で「経済侵略」との言葉を何度も口にして日本の措置を非難。「日本の措置への国際世論の反発が広まれば、東京五輪にも影響が及ぶ。日本に五輪を開催する資格はない」と警告した。 崔氏は福島県産農水産物にも言及し「日本国民も冷遇する食品を全世界の参加選手らの食卓に上げるという。五輪選手まで人質に取るものだ」と
韓国大法院(最高裁)は昨年10月30日、日本企業に対して元徴用工に賠償を命じる判決を出した。判決をきっかけに日韓関係は悪化の一途をたどる。徴用工の手記を基に「徴用工問題」から両国の関係を考えるドキュメンタリー「映像’19 ある徴用工の手記より~日韓の間に何が起きているのか」が28日深夜(29日午前)0時50分、MBS(大阪市)で放送される。 判決は日本の企業、新日鉄住金(現日本製鉄)に元徴用工の原告1人当たり慰謝料1億ウォン(約900万円)を支払うよう命じるもので、その後も他の日本企業について同様の判決が続く。戦後74年、韓国側が未解決とする徴用工問題。一方、日本政府は、1965年の日韓請求権協定で「賠償問題は完全かつ最終的に解決されている」と主張している。 太平洋戦争の末期の44年9月、日本は当時、植民地としていた朝鮮半島でも国民徴用令による戦時徴用を開始。鄭忠海(チョン・チュンヘ)さん
早稲田大学第一文学部卒。種々の経歴を重ね現在はライター、ミュージシャン。 ツイッターアカウントはこちら→@Jina_610 メールアドレスは、geetara610@gmail.com 井の中の宴 武藤弘樹 世の中は多種多様だ。ライフスタイルが多様化する中で、誰もがみな「井の中」に入っているのかもしれない。外から見れば井の中の宴は奇天烈に見えるかもしれないが、井の中の宴は楽しくもある。そっとのぞいて見てみよう。 バックナンバー一覧 セクシー路線で有名だった、とある格闘ゲームが炎上した。そこに至る経緯を、ゲームを知らない人にもわかりやすく紹介してみたい。(取材・文/フリーライター 武藤弘樹) eスポーツでも人気の格ゲー 格ゲーにつきものの女性キャラ 競技人口の少なさから、日本は「eスポーツ後進国」に挙げられてきたが、近年国内でも少しずつeスポーツへの関心が高まっている。親から「ゲームは1日1時
札幌・盛岡・女川・山形・福井・甲府・熱海・勝川・城崎・小倉・長崎・熊本・鹿児島…全国各地の「未経験者」400名が実践したノウハウを大公開! 地方は「稼ぐ視点」がないから衰退するーー。 18歳にして全国の商店街が共同出資する会社の社長に就任し、すでに20年近く地方でのビジネス分野で奮闘し、酸いも甘いも経験してきた木下斉氏はそう指摘する。 小説形式の新刊『地元がヤバい…と思ったら読む 凡人のための地域再生入門 』の発売を記念して、どうすれば地方が立ち直るか、そのヒントを語ってもらった。今回のテーマは、「地域おこし協力隊」について。 ――小説中にも登場する「地域おこし協力隊」ですが、全国各地で増加しているのでしょうか。 現在、年間で5000人ほどの地域おこし協力隊がいて、今後はさらに増員し8000人程度にするという政策目標が掲げられていますね。 この小説でも、地域おこし協力隊員が地域で翻弄される
「地球が滅びる!」 ドイツで現在、連日、トップニュースとして人々の焦燥感を募らせているのが地球温暖化だ。この10年以内に、CO2を減らすための決定的な措置が為されなければ、取り返しのつかないことになる!「地球が滅びる!」「もう時間はない!」と、どこを見ても危機的ニュースが満艦飾。 その不安に輪をかけるかのように、今週は、この夏2度目の異常猛暑がやってきた。ドイツ全土がかんかん照りで、24日の木曜日は40.5度の新記録が樹立され、25日は42度まで上がるという予想。 20年前までは、ドイツで40度など想像さえできなかった。温暖化は、事実なのだ。 こうなると、もちろん政治でも、CO2削減は最重要案件。一般国民の頭の中でも警報がけたたましく鳴る。「どうにかしてCO2を削減しなければいけない!」という必死の思いが、今、ドイツ国民の心を一つに繋いでいる。 最近ではそれが高じて、飛行機で近距離を飛ぶこ
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