映画館が「誇張でなく死ぬ」理由、なぜ鬼滅ヒットでも“売上8割減”になったのか
映画興行収入はコロナ禍でどうなった 2020年、日本の映画興行収入（興収）は、たったの1,432億8,500万円だった。史上最高（2,611億8,000万円）を記録した2019年に比べ、ほぼ半減の54.9％。興収を計測しはじめた2000年以降、最低の数字である（いずれも出典：一般社団法人日本映画製作者連盟）。半減の理由は言うまでもなく、新型コロナウイルスの感染拡大だ。人々の外出自粛や映画館の短縮営業・休業により、客足が激減した。 映画ライターとして、映画業界に近い場所で仕事をしている筆者の耳には、苦境にじっと耐え抜く彼らの胸の内、あるいは悲痛な叫び、そして業界の今後を不安視する声などが、絶え間なく入ってくる。 今回は「コロナ禍で映画業界は大丈夫なのか？」と題し、映画興行会社勤務のA氏、映画配給会社勤務のB氏に、おもに劇場の現状を聞いた。仮名としたのは、所属会社の原稿チェックという制約を受け
「ダサい邦題」「タレントでPR」、熱心な映画ファンが“無視”される事情
洋画が日本公開される際、その題名が直訳やカタカナ読みではなく、独自の邦題になることがある。 2018年のヒット作を例に取ると、「ハリー・ポッター」のスピンオフシリーズである『ファンタスティック・ビーストと黒い魔法使いの誕生』の原題は「Fantastic Beasts: The Crimes of Grindelwald」。ピクサーのCGアニメ『リメンバー・ミー』の原題は「Coco」だ。 Grindelwald（グリンデルバルド）は劇中に登場する闇の魔法使いの名前、Coco（ココ）は主人公の曽祖母の名前だが、日本ではそれらの単語が「人名」であることが直感的にわかりにくいため、邦題でアレンジしたと推察される。 ただ、中には映画ファンが「原題に込められた意味をもっと尊重してほしい」「ダサい……」と異議を唱えるような邦題もある。たとえば、以下のようなものだ。（※カッコ内は日本公開年） 原題：The
ＴＳＵＴＡＹＡ ＤＶＤ借り放題へ ネット動画配信に対抗 | NHKニュース
インターネットを通じた動画配信サービスの普及でレンタルビデオ市場の縮小が続く中、利用者の掘り起こしを図ろうと、最大手のＴＳＵＴＡＹＡが、ＤＶＤソフトの借り放題サービスを新たに導入することになりました。 このサービスでは、月ごとに定額の料金を支払えば、レンタル開始から一定の期間がたったいわゆる「旧作」のＤＶＤが借り放題になるというものです。 料金は店舗ごとに異なり、月額１０００円から１５００円で、併せて、この会社が行っている動画配信サービスも利用できるようになるということです。 人気映画の中にはネット配信されていない作品も多いため、ＴＳＵＴＡＹＡを展開する「カルチュア・コンビニエンス・クラブ」は、こうした人気作品も含めたＤＶＤの借り放題サービスを新たに導入することで、急速に普及する動画配信サービスに対抗する狙いがあります。 「アマゾン」や「ネットフリックス」といった海外勢に加えて、大手携帯電
映画「君の名は。」、興行収入１００億円超える：朝日新聞デジタル
新海誠監督のアニメ映画「君の名は。」が２２日までに７７４万人を集め、公開２８日間で興行収入が１００億円を超えた。東宝が２３日、発表した。興行通信社によると、日本のアニメで１００億円を超えたのは、宮崎駿監督の作品以外では初めて。邦画全体でも現在歴代９位となり、今年に入って公開された映画ではトップとなった。 映画は、山深い田舎町に住む女子高生・三葉と東京都心で暮らす男子高生・瀧の心が入れ替わる物語で、すれ違う恋の切なさや彗星（すいせい）接近によって動かされる運命を描く。 音楽を担当したロックバンドＲＡＤＷＩＭＰＳのアルバムや、新海監督による原作など関連書籍の売れ行きも好調。「聖地巡礼」としてファンが関連場所を訪問する動きも過熱し、製作委員会がホームページを通じて行動やマナーに注意を呼びかけている。（佐藤美鈴）
刑事罰適用１年も売り上げ回復せず NHKニュース
ネット上に違法に投稿された音楽や映画などをダウンロードした人に対する刑事罰の適用が始まって来月１日で１年になります。 ファイル交換ソフトの利用者が減少するなど一定の効果が見られる一方で、ＣＤや音楽配信の売り上げの回復には十分につながっていないことが分かりました。 「改正著作権法」は去年１０月１日に施行され、インターネット上に投稿されている海賊版の音楽や映画などを違法なものと知りながらダウンロードした人に、刑事罰が適用されるようになりました。 警察が摘発した例はまだありませんが、コンピュータソフトウェア著作権協会によりますと、違法なファイルのやり取りに使われるファイル交換ソフト「Ｗｉｎｎｙ」と「Ｓｈａｒｅ」を利用しているパソコンの台数が今年は去年より４０％近く減るなど、法改正による一定の効果が見られます。 一方で、違法ダウンロードによって大きな損害が出ているＣＤやＤＶＤなどの音楽ソフトの売り
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