妊婦の血液から胎児の病気の有無をたやすく調べられる「新型出生前診断」(NIPT)で、3年前の導入以来、検査で異常が確定して妊娠を続けるかどうか選択できた人のうち96.5%にあたる334人が中絶を選んでいたことが分かった。検査を受けた女性は2万7696人に上り、「命の選別」との指摘がある一方、利用が拡大している実態が浮かんだ。 新型出生前診断を実施している病院グループ「NIPTコンソーシアム」が、加入する44施設の昨年12月までの実績を集計した。 対象となっている疾患は、21トリソミー(ダウン症)、心臓疾患などを伴う18トリソミーと13トリソミーの計3種類。いずれかで陽性反応が出たのは全体の1.7%にあたる469人。このうち、診断を確定するためその後に行った羊水検査で異常がなかったのは35人、流産・死産が73人のほか、その後が不明の人などもいた。残り346人のうち334人が中絶したのに対
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