森の路はずれ - 新聞の勧誘が手段を選ばなくなってきた
ここでもたまに引用させてもらうとおり、うちが契約している新聞は読売新聞なんですね。 しかし、もう十年来「新聞といえば読売」だったわが家なのに、くだらない理由で一度読売から朝日新聞に契約を変えたことがあるんですよ。これも以前書いた通り。でもいざ読み始めてみると朝日新聞は内容が物足りなくて。実際読売新聞を全部読むのに1時間はかかっていたのに、朝日新聞はせいぜい40分くらいで読み終えてしまった。 連載記事的にも投稿記事も、4コマ漫画的にも読売新聞に及ばないということが判明したので、僕は契約を読売に戻すためにちょっと強引な手段に出ました。何しろ毎日読むものですから、些細な不満でもすぐ積み上がってしまいます。 牛乳を毎日飲んでいれば味にうるさくなるように、僕にとっては新聞が切実な問題ですから。 どうしてわが家が読売新聞との契約を破棄したのかといえば、うちの地域を担当する販売店の対応について母親が
東京大停電の「危機ライン」は気温38～39℃ / SAFETY JAPAN [細野 透氏] / 日経BP社
東京では猛暑になると、家庭やオフィスでいっせいにエアコンをフル稼働させるため、電力が不足気味になる。2008年の夏は、気温が38℃から39℃になると「危機ライン」を突破。強力な節電対策をとらないと、停電してしまう恐れがある。 東京電力の見通しでは、2008年夏の予想最大電力は6110万kW（キロワット）である。これに対して、供給力は6670万kWを確保しているので、差し引き560万kWのゆとりがあることになっている。 しかし、7月23日には気温32.4℃で5713万kW、7月24日には33.1℃で5847万kWを消費。ひたひたと6000万kWの大台に迫りつつある。 東京電力の場合には、最大電力に占める冷房等の需要は35～39％。気温が30℃を超えると、１℃上昇するごとに170万～177万kWずつ消費電力が増えていく。 図「気温ごとの予想最大電力」は、気温35℃から41℃まで、温度ごと
MonsterTV事件の怪 - 池田信夫 blog
SKネットから発売されていた地デジチューナーユニット、「MonsterTV HDUS」が突然、出荷停止になった。SK社のウェブサイトにある7月30日付のニュースリリースには、「ソフトウェアを故意的に改ざんすると、本来持ち合わせている機能が正常に動作しない」ために出荷停止すると発表されているが、ユーザーによる改造の責任をメーカーが負ういわれはない。関係者によると、SK社は30日にB-CAS社から呼び出しを受け、即日、出荷を停止したという。 Wikiに情報が集められているが、問題は要するにHDUSのドライバを改造すると、B-CASのコピー制御信号を無視してコピー自由になるということだ。これはFriioと同じく違法行為ではなく、ARIBの決めた私的な規格に違反するだけだ。ましてSK社はコピー制御を守っているのだから、出荷停止する理由はない。B-CAS社が「HDUSを出荷停止しないとB-CASカ
毎日新聞社内で何が起きているのか（上）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
電凸が引き起こしたすさまじい破壊力 毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が女性蔑視の低俗記事を長年にわたって配信し続けていた問題について、この一か月の間、毎日新聞社内外のさまざまな人と会った。 その結果わかってきたのは、この事件が毎日のみならず新聞業界全体に与えたインパクトた影響は皆さんが想像しているのよりもずっと大きく、その破壊力はすさまじい状況を引き起こしているということだ。これはインターネットとマスメディアの関係性を根底からひっくり返す、メルクマールとなる事件かもしれない。 何が起きているのかをざっと説明しておこう。まず最初は、ウェブサイトへの広告から始まった。ご存じのように毎日のニュースサイトである「毎日ｊｐ」の広告は、７月中旬から一時全面ストップした（現在は復活している）。毎日に広告を配信するアドネットワークを運営しているヤフーが、広告供給を停止したからだ。名前は公開で
痛いニュース(ﾉ∀`):【中国】 「天洋食品」の回収ギョーザで中国人が中毒…中国側での混入がほぼ確定的に
【中国】 「天洋食品」の回収ギョーザで中国人が中毒…中国側での混入がほぼ確定的に 1 名前：出世ウホφ ★ 投稿日：2008/08/06(水) 03:44:54 ID:???0 中国製冷凍ギョーザ（餃子）中毒事件で、製造元の中国河北省石家荘の「天洋食品」が事件後に中国国内で回収したギョーザが流通し、このギョーザを食べた中国人が有機リン系殺虫剤 メタミドホスによる中毒症状を起こして、重大な健康被害が出ていたことがわかった。 関係筋が５日明らかにした。これまで日中双方の警察当局がそれぞれ自国内での メタミドホスの混入を否定してきたが、中国国内で同様の事件が発生したことにより、 中国での混入の可能性が強まった。 日本政府は今後、中国公安省に事実確認を要請するとみられ、 日中両国の捜査協力がようやく本格化する可能性が出てきた。 関係筋によると、中国側は７月初め、北海道洞爺湖サミット（主要国首脳会議
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
