地元の友達がはるばる遊びに来るので、どこかに案内したい。旅行中に見つけたすてきなカフェを、誰かにおすすめしたい。「ホリデー」は、ユーザー投稿によるガイドブックAppです。日本各地のおでかけ情報を見つけ、あなたの旅の記録を他のユーザーと共有できます。 一人でぶらりと旅をするのにおすすめの観光プランや、フォトジェニックなカフェをめぐるプランなど、テーマ別のプランで、レストランや公園、ショップなどの情報が紹介されています。きっとあなたに合ったおでかけのヒントが見つかるはずです。現在地を読み取り、周辺のスポットを探すこともできます。 さらに、あなたが旅行で訪れた場所を追加して、簡単に旅行記を作れます。 旅行記のタイトルを決めたら、旅行記に載せたいスポットを名称や住所から検索し追加していきましょう。スポットの追加が終わると、あなたの旅路が自動的に地図に表示されます。 訪れたそれぞれのスポットにコメン

HOME ニュース 日本の観光でデジタル化は進んでいるのか？　「顧客体験の時代」に必要な取組みと提言を聞いてきた　—アドビ・カンファレンス アドビシステムズは、デジタルマーケティングカンファレンス「Adobe Digital Experience Insight 2018」を開催した。現在を「没入型メディア体験とリアルタイムのパーソナリゼーションによる顧客体験の時代」と定義するアドビは、マーケテイングソリューション「Adobe Experience Cloud」を開発。各種データの統合(Experience System of Record)、エンドユーザー、マーケター、ディベロッパーなどに具体的なサービスを展開する「Adobe Sensei」など、より高いレベルでの顧客体験を実現していくソリューションを提供している。 顧客体験は観光産業のキーワードのひとつ。その基調講演には、トラベルボイ

HOME ニュース 旅行系の国内ネット取引は11％増の3.4兆円、OTAがけん引、消費者向け全体では16.5兆円に　―経済産業省 経済産業省が発表した日本の電子商取引（EC）市場調査によると、2017年の国内消費者向けEC取引（BtoC-EC）の市場規模は前年比9.1％増の16.5兆円に成長。企業間EC取引（BtoB-EC）は9.0％増の317.2兆円となった。 また、すべての商取引に対するEC市場の割合を示す「EC化率」はBtoC-ECで前年比0.36ポイント増の5.79％。BtoB-ECは1.3ポイント増の29.6％。 経済産業省：発表資料より旅行関連のEC取引は3.4兆円に拡大、国内外OTAがけん引分野別では、物販系が7.5％増の8兆6008億円、サービス分野が11.3％増の5兆9568億円、デジタル分野が9.5％増の1兆9478億円。サービス分野では、旅行関連が11.0％増の3兆3

HOME 取材レポート 観光産業は圧倒的な人材不足、これから求められる人材と女性活躍を考える　－国際女性デーの「トラベルボイスLIVE特別編」 国際女性デー（毎年3月8日）に合わせ、ニューヨーク大学プロフェッショナル教育東京は、これからの日本の観光と女性人材を考えるイベントを開催した。前日本政府観光局（JNTO）理事で、現・国土交通省の吉田晶子氏をはじめ、観光業界で活躍する経営層からマネジャー、現場スタッフまで登壇し、幅広い目線で観光業界における女性活躍について語るイベントだ。 トラベルボイスから、編集長がモデレーターとして参加した「トラベルボイスLIVE特別版」も実施。経営者クラスから、子育てを終えて観光業に飛び込んだスタッフまで、観光業に関わる様々な立場の人々が登場した本イベントをレポートする。 観光業界は圧倒的に人材不足国土交通省の吉田晶子氏 基調講演に登壇した国土交通省の吉田晶子氏

HOME ニュース 旅行業界の「創造的破壊（ディスラプト）」は「混乱期」と「不安定期」の境界に、アクセンチュアが評価指標を開発 アクセンチュアはこのほど、業界ごとに「創造的破壊（ディスラプト）」の発生状況を表現する指標「ディスラプタビリティ・インデックス」を開発した。財務実績や業務効率性、イノベーションへの取り組み、創造的破壊者となる企業のプレゼンスなどの視点を考慮して作られたもの。インデックスの結果は4段階で示される。 今回の発表では、この指標を使って98の業種を20種類に分けて創造的破壊の度合いをプロット。最も創造的破壊度合いが高い「発展期」にあるのはソフトウェア＆プラットフォーム業界。一方で旅行業界は、「混乱期」と「不安定期」の境界に位置している。 各段階の説明と該当する業界は以下のとおり。 長期安定期（Durability）：　創造的破壊が起き始めているが危機的状態ではない。伝統的

世の中にランディングページに関する記述は無数に存在します。 しかし、情報量が多すぎて探している記事を発見することが困難だと感じている人も多いのではないでしょうか。 そんなあなたのために、過去リスクルに投稿されたランディングページに関する記事を「これから作りたい」「さらに獲得を伸ばしたい」などのステージ別にまとめてみました。 初めてのランディングページ製作や、既存ランディングページの改善の際には、ぜひとも参考にしてみてください。（参考：ランディングページ制作会社の一覧 ≫） ※ランディングページ改善に重要な要素を大きく4つに分け（ファーストビュー、ライティング、導線、その他のポイント）それぞれの項目で訴求ポイントのチェックが行えるシートを無料で公開しています。こちらもご参照ください。 新しくLPを作る方へ│成果の出るLPの作り方ランディングページは作り方次第で成果が2倍3倍と大きく変わります

HOME ニュース 女性が2018年に行きたいパワースポット1位は「出雲大社」、神社仏閣で体験したいのは「ヨガ・座禅・写経」や「お酒や食を楽しむ」が人気 メディケア生命保険は20～49歳の女性を対象に、「縁結び・金運上昇とパワースポットに関する調査」を実施した。 このなかで、神社・寺においてイベント開催やSNS活用といった新たな取り組みが増えていることについて、回答者の5人に1人（19.7％）が「実際に利用した、または見たことがある」と回答。その内容は、「有名アニメとコラボしたグッズ」（29.9％）、「カード型お守り」と「ヨガ、座禅、写経などのイベント」（16.8％）などと続いた。 発表資料より神社・寺の新しい取り組みを利用したい人は25.2％と興味が高く、その内容では「ヨガ、座禅、写経などのイベント」（30.2％）、「お酒や食を楽しめるイベント」（26.2％）、「ウォークラリーツアー（七

HOME ニュース クルーズ船で訪日した旅行者数が3割増、2017年は253万人に拡大、外国船の寄港回数トップは今年も「博多」 国土交通省の発表によると、2017年中にクルーズ船で入国した訪日外国人旅客数は前年比27.2％増の約253.3万人（概数）。約8割増を記録した2016年実績と比較すると伸び率は鈍化傾向にあるが、引き続き大きな成長がみられる。外国船社の日本の港湾への寄港回数は前年より571回多い2014回。外国船社と日本船社の寄港回数を合算すると前年より748回多い2765回となり、いずれも過去最高となった。 国交省では2016年3月に発表された「観光ビジョン」の中で目標値を「訪日クルーズ旅客を2020年に500万人」に設定。寄港地に多数の観光客が訪問することで、買い物や飲食といった消費が生まれるほか、外国人観光客との交流が進展するなど、クルーズ振興は地方創生に大きく貢献できると分

宇宙旅行を目指したロケット開発への参画から瞬間移動するアバターまで、未来の旅への取り組みを行っているANAのデジタル・デザイン・ラボ（DD-Lab）。そこでは、まだ定かではない何十年も先のテーマだけでなく、もう少し手前の近未来のイノベーションも模索する。 DD-Labチーフ・ディレクター津田佳明氏のインタビュー、第2回は現在進行形の取り組みについて。本業であるエアラインビジネスに関わることからシェアリングエコノミーへの取り組み、モノづくりのサポートまで、その守備範囲は広い。 第1回目のインタビュー記事：ANAが「破壊的イノベーション」に挑戦する取り組みとは？　未来に描く旅と移動の可能性を聞いてきた将来の需要創出で無視できない「シェアリングエコノミー」DD-Labではエアラインとしてのリアリティーに基づいたイノベーションとして、「無視できないムーブメントになっている」シェアリングエコノミーへ

HOME ニュース メディア運営「じげん」社（東証マザーズ）が旅行業に本格参入、アップルワールド買収で旅行を主力事業のひとつに メディアプラットフォーム事業のじげん社は、旅行業アップルワールド・ホールディングスの全発行済み株式を取得し、完全子会社化することを発表した。株式取得価額は14億3900万円。これにより、じげん社は旅行事業に本格参入する。 アップルワールド・ホールディングスは、前経営者から株式譲渡されたアント・キャピタル・パートナーズが運営するアント・カタライザー４号投資事業有限責任組合らによって2014年に設立。子会社アップルワールドは、法人向けウェブメディア「アップルワールド」と個人向けメディアである「ホテリスタ」を運営。一般消費者向けとともおに、日本国内を中心に旅行代理店や提携企業にBtoB卸売りで世界150か国・11万軒のホテル客室在庫を販売・提供してきた。 じげん社はメデ

全日空商事は、インターネットマーケティング事業などを手掛けるデジタルガレージと共同で、地方自治体や国内企業向けに「訪日外国人向けプロモーションパッケージ」を開始した。 第一弾として2018年1月15日、春節時期に訪日する中国の富裕層および上位中間層のFITにアピールするキャンペーン特設ページ「ANAセレクト　ANAがお勧めする商品6選」を公開。Weibo Japanなどの告知支援のもと、ANAグループの顧客接点を最大限に活用し、タビマエ～タビナカ～タビアトのカスタマージャーニーにアプローチする。これにより、キャンペーンに参画する国内企業のブランド認知向上と購買促進を図る。 例えばタビマエでは、日本に興味関心の高いフォロワーを持つ中国人インフルエンサーによるキャンペーンで、認知向上を図る。タビナカではANA機内誌や国内ホテルでのリーフレット配布を行ない、購買を促進。タビアトでは、中国人インフ

スマートフォンが浸透し、人々のインターネットとの接触時間が増加するのに伴い、デジタルマーケティングの重要性が増している。観光分野ではどのような取り組みが行なわれているだろうか。どのような対応が必要だろうか。 電通の観光ユニットOTA分科会は恒例の主催セミナーを、弊誌のセミナー・フォーラムシリーズ「トラベルボイスLIVE」特別版として、デジタルマーケティングをテーマに開催。日本政府観光局（JNTO）と地域DMOの担当者が現状の取り組みを表したほか、電通観光ユニットがOTA利用者の実態調査結果を発表。ベンチャーリパブリック代表取締役社長の柴田啓氏と弊社トラベルボイス代表の鶴本浩司が、世界のデジタルマーケティングのトレンドを説明した。 各セッションを通して総括すると、観光のデジタルマーケティングはいよいよ新しい次元に突入し始めていると言えるLIVEであった。 日本の現状１、国の積極展開が始まるま

訪日旅行者向けアプリサービスを提供する「WAmazing」は、LCCバニラエアと共同キャンペーンを実施する。台湾と香港の訪日客向けに、相互利用を促すのが目的。 対象は、バニラエアのポイント会員で、バニラエアを利用して台湾または香港から訪日する外国籍の旅行者。バニラエアのポイント会員IDをWAmazingのアプリに入力した場合、WAmazingが無料配布するSIM容量を、キャンペーン特典分として500MGを追加する。 これにより、WAwazingの新規登録者には合計1GB、既存登録者も500MGが無料で使用できるようになる。 キャンペーン期間は2018年1月17日～3月31日まで。

外務省はこのほど、米国で対日世論調査を実施した。一般消費者と有識者に分け、対日信頼度や米国人からみた日本のイメージなどをヒアリングしたもの。それによると、対日信頼度は、一般の部で82％（前年73％）、有識者の部で86％（前年83％）。昨年同様に高い結果となり、信頼度が向上する傾向がみられた。 日米間の相互理解について「良好」との回答は、一般の部で43％（前年36％）、有識者の部で33％（前年38％）。日米協力関係については、一般の部と有識者の部のそれぞれで、約6割が「きわめて良好」または「良好」と回答した。 また、日本に対するイメージで上位を占めた回答は、「豊かな伝統と文化を持つ国」（95％）、「経済力・技術力の高い国」（87％）、「自然の美しい国」（84％）、「戦後一貫して平和国家の道を歩んできた国」（82％）、「新しい文化を世界へ発信する国」（79％）など。日本文化で関心がある分野は、

ファッション雑貨や化粧品などの会員向け通販事業を行なうスクロール社は、日帰りバスツアーを主力とするトラベックスツアーズを子会社化する。2017年12月27日の取締役会で、同社の全株式取得と子会社化について決議した。 消費動向がモノ消費からコト消費へと変化するなか、スクロール社では「サービス業」をテーマに掲げ、新たな価値を提供し、通販事業の拡大を図る。トラベックスツアーズは第2種旅行業として日帰りバスツアーのほか、スキーツアー、訪日外国人向けのバスツアーを企画販売しており、コト消費の商材を扱う事業会社として子会社化を決めた。 スクロール社ではシニア層をターゲットとし、同社の通販事業が持つマーケットと販売促進ノウハウを活用して、販売していく。グループ全体としてのシナジー効果を見込んでいる。 取得するトラベックスツアーズの詳細と株式取得スケジュールは以下の通り。 社名：株式会社トラベックスツアー

LCCバニラエアはセブパシフィックやノックスクートの路線網へのワンストップ予約を開始した。いずれもLCC航空連合のバリューアライアンス会員で、すでに同会員であるスクートとは2016年に同サービスを開始。今回2社が加わることで、同アライアンス間の乗り継ぎ利便性が向上する。 今回のサービスのポイントは2つ。1つは、異なる航空会社のフライトを予約する際にはそれぞれの会社のウェブサイトで予約や支払いをする必要があったが、バニラエアのウェブサイトから乗り継ぎをする提携航空会社の航空券の購入ができるようになること。バニラエアのウェブサイトでは乗り継ぎ時間を考慮し、乗り継ぎ可能な旅程のみ表示する。 もう一つは通常、LCCでは航空会社間の乗り継ぎの保証はしていないが、今回の提携では航空会社の事由で乗り継ぎできなかった場合、予約先の航空会社の空席のある次便に無償で振替えをする。 なお、乗り継ぎ空港では都度、

経済産業省はこのほど、中小企業・小規模事業者人材対策事業（カイゼン指導者育成事業）の一環として、「おもてなしスキルスタンダード」を発表した。サービス産業の現場で仕事をする人材のスキルを標準化・体系化したもの。 スタンダードでは、「お客様」「同僚・チーム・仲間等」「地域社会」「継続・向上」という4つの視点が相互に関連することを前提にした「4つの理念」を設定。その理念にもとづき、必要なスキルるかたちとした。 スキルセットとしては、「おもてなしマインド」「ビジネスベーシック」「おもてなし五原則」「QSC（クオリティ・サービス・クリンリネス）」「クレーム対応」「心のバリアフリー」「異文化理解・外国語」「チームワーク」の8項目について、到達度として「ベーシック」「アドバンス」の2段階を用意している。 経済産業省：報道資料よりスキルセット資料は以下から参照できる。 おもてなしスキルスタンダードのスキル

JR東日本と日本航空（JAL）は、東北エリアと九州エリアの相互送客で連携を強化する。東北観光推進機構や九州観光推進機構といった各地のDMOの協力も得て、鉄道と航空を盛り込んだ旅行商品を開発。各旅行会社を通じて発売する。 例えば、九州発で東北地方の鉄道を利用する周遊プランのほか、東北発・九州の鉄道を利用するプランなどを設定。参加旅行会社は、JTBメディアリテーリング、クラブツーリズム、阪急交通社、びゅうトラベルサービスを予定。 取組み内容の概要は以下のとおり。 報道資料より

「まずは100人のユーザーに愛されること」 Airbnb創業者が“1番ためになった”と語る、Yコンビネータの教え Lecture 10 - Culture #4/4 個人間の空き部屋賃貸を仲介するサービスAirbnbの創業者・Brian Chesky（ブライアン・チェスキー）氏が起業家育成講義に登場。本パートでは、お金のない創業期にどうやってAirbnbはファンを獲得していったのか、その成功のカギを紹介します。 ブランディングと文化はコインの表裏 アルフレッド・リン氏（以下、アルフレッド）：ヨーロッパからの収益は全体の何パーセントでしょうか？ ブライアン・チェスキー氏（以下、ブライアン）：50%以上です。 アルフレッド：順調ですね。Zapposでは文化とブランドは同じコインの表と裏だと表現しています。Airbnbは素晴らしい文化とブランドの確立に成功していますね。ブランディングについて少し

良質なコンテンツは、正しい顧客理解から生まれる。 米DELLに学ぶ、ウェブコンテンツの「ペルソナ設定」術 2012.10.19　金 コンテンツ企画の出発点とも言える「ペルソナ設定」。その方法論を、米DELLの事例から学ぶ。顧客が抱える課題を見つけるために社内で実践すべき部署横断の連係と、ペルソナ設定に沿った企画立案のノウハウを徹底検証しよう。 コンテンツストラテジーは体系化されてこなかった。 ウェブサイトやブログを使って、潜在顧客の目を引きたいと考える企業は多い。記事を執筆すること自体に費用はかからないし、FacebookやTwitterで拡散すれば、ある程度のひとには読んでもらえる。「あとは、顧客の目を引くような記事を書き続けよう」と社員を奮起するひともいるだろう。 そうは言っても、顧客の目を引き続けるような記事は一筋縄では行かない。社員は元々、執筆のプロでもなければ、それを確認する上司