北陸新幹線の現在の活況を見ていると意外に思うかもしれないが、2000年代初頭、「北陸新幹線はムダ」という意見が少なからず金沢にあった。筆者が前任校の金沢大学に在籍していた2000年、北陸中日新聞の協力で金沢市で実施した意識調査の結果から、それは明らかである。 調査では、「北陸新幹線は役立つか」という問いに対し、「個人的にも地域的にも、それほど役には立たないと思う」という回答が24.4％にも達していた（参考：「個人的に大いに役立つ」が15.9％、「個人的にはあまり役立たないが、地域全体の役には立つと思う」が55.6％）。 新幹線開業は通常、沿線住民がもろ手を挙げて賛成する「地域の悲願」と思われがちであるが、冷ややかな目で見る住民も決して少なくはない。2016年3月に新函館北斗まで開業する北海道新幹線にも、「札幌まで延伸しないと、北海道新幹線の効果は薄い」といった見方はある。ただ、北陸新幹線を

ランダムに選ばれた二つの単語を組み合わせて「引きのある新書タイトルを作る」という実験を行いました。偶然の力を利用して、書店で見かけたら思わず手にとってしまうような斬新なタイトルは果たして誕生するのでしょうか？ こんにちわ、オモコロライターの原宿です。今、僕は「大ヒットする新書のタイトル」を考えています。 「新書のタイトルを考えているのに、なぜハコフグのような顔で意味の分からない箱に手を入れているのか？」についてはこれからご説明します。 まずはこちらのランキングを御覧ください。 こちらは、電子書籍事業を取り扱う「ブックリスタ」さんが2014年に集計した電子書籍の売上ランキングです。 1位　進撃の巨人　12巻 2位　進撃の巨人　13巻 3位　進撃の巨人　14巻 4位　進撃の巨人　1巻 5位　機動戦士ガンダム THE ORIGIN　1巻 6位　進撃の巨人　2巻……… って「進撃の巨人」ばっかりじ

C Channel代表取締役社長の森川亮さん。LINE株式会社の代表取締役社長を退任後、すぐに立ち上げたのが、女子のための動画ファッションマガジン「C CHANNEL」だった。テレビ、メッセージアプリ、そしてスマホ時代のメディア……いま、森川さんはメディアで何をやろうとしているのか？ サイボウズ式×現代ビジネス「ぼくらのメディアはどこにある？」で、森川さんとメディアについての往復書簡を交わすのは、日本テレビ放送網編成局ゼネラルプロデューサーの土屋敏男さん。「メディアのこれからって、どうなるんですか？」 2016年1月14日メディアの未来は「思いきり広い or 狭い」の二者択一、どちらを選ぶ？──森川亮から土屋敏男さんへ ミキサー志望でテレビ局へ、でも配属はエンジニア ぼくは土屋さんとちょうど10歳違います。入社は平成元年、まさにバブル入社でした。日本がまだ元気だったときにギリギリ滑り込んだ

C Channel代表取締役社長の森川亮さん。LINE株式会社の代表取締役社長を退任後、すぐに立ち上げたのが、女子のための動画ファッションマガジン「C CHANNEL」だった。テレビ、メッセージアプリ、そしてスマホ時代のメディア……いま、森川さんはメディアで何をやろうとしているのか？ サイボウズ式×現代ビジネス「ぼくらのメディアはどこにある？」で、森川さんとメディアについての往復書簡を交わすのは、日本テレビ放送網編成局ゼネラルプロデューサーの土屋敏男さん。「メディアのこれからって、どうなるんですか？」 2016年1月13日お金儲けをするなら、メディアはやらない──森川亮から土屋敏男さんへ メディアの未来は「超グローバルか超ローカル」 ぼくはC CHANNELでグローバルに向けたメディアをつくっていますが、これからのメディアは「思い切り広い」か「思い切り狭い」のどちらかになると思っています。

10月1日発売の『DRESS』11月号表紙。 編集長は、元光文社『STORY』などの 編集長を務めた山本由樹氏。 新東通信が女性誌『DRESS（ドレス）』の読者組織を活用したEコマースに乗り出す。『ドレス』を発行するギフト（東京・渋谷）の親会社パス（東京・港）と提携し、12月に商品開発などを支援するクラウドファンディング「DRESS FUND（ドレス・ファンド）」を、来年1月にはネットモール「DRESS MARKET（ドレス・マーケット）」を開設する。

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訪日外国人数が過去最高を記録するなど、世界から注目を浴びている都市、京都。この街で富裕層向け観光ツアーや、独自性の高いツアー、街おこしイベントを企画制作している株式会社のぞみの代表・藤田社長にインタビュー取材を実施。海外から見た京都や日本の魅力とは何か？そして、加熱する観光ビジネスにおいて忘れてはいけない大切な視点は何か？を伺った。 観光ビジネスを立ち上げた経緯柳内啓司（以下、柳内）：のぞみを立ち上げた経緯を教えてください。 藤田：仕事の原点は、大学生の時に大阪の京阪神エルマガジン社で始めたタウン情報誌記者の仕事です。京都のレストランや割烹、バー、居酒屋、あるいはお寺のお坊さん、神社の神主さん、職人さんにインタビューして記事を書いていました。 仕事の哲学や仕事論を聞いていく中で、まさに自分自身が将来に悩んでいた時期だったので、とても刺激を受けました。これを仕事にできたら面白いなと思ったので

あまりメジャーではないが、機能を削ぎ落としたシンプルなブログ「Medium（ミディアム）」は、ユーザーに寄り添ったプラットフォームとして知られている。 ニュースや奇抜なアイデア、サイエンス系の記事を取り上げているブログメディア「The Awl（アウル）」は2015年12月、個人資産管理に関する姉妹サイト「Billfold（ビルフォルド）」をそっくりそのまま「Medium」に移管した。 サイトのURLやスタッフ、編集方針に変更はない。だが、「TheBillfold.com」へのトラフィックは、すべて「Medium」上のサイトへリダイレクトされるようになっている。 あまりメジャーではないが、機能を削ぎ落としたシンプルなブログ「Medium（ミディアム）」は、ユーザーに寄り添ったプラットフォームとして知られている。 ニュースや奇抜なアイデア、サイエンス系の記事を取り上げているブログメディア「Th

UNHCR（国連難民高等弁務官事務所）のまとめでは2014年1年間だけで新たに6000万人の難民が発生し、今年も増加、今後も増え続けると予想されている。欧州には中東やアフリカから80万人ともいわれる多くの難民が押し寄せ、第2次世界大戦後最大の「難民危機」と称されるほどの事態に陥っている。なぜこれほど拡大しているのか。難民問題研究の草分け的存在であるオックスフォード大学難民研究センターの小俣直彦・主任研究員に、難民問題の現状と今後の課題、日本の対応について、話を聞いた。 ――主要な研究テーマは何ですか。 私の今の研究テーマの中心は“refugee economies”「難民経済」で、センターで主管責任者を務めています。 難民の経済活動はそもそもあまりよく知られていません。ゆえに、誤解や根拠のない固定概念がはびこりやすい。現在とりわけ大きな問題点の一つは、難民状態が長期化していることです。英語

原文はこちら 2015年に海を渡って欧州にたどり着いた75万人は、戦争や迫害で行き場を失くした6000万人のごく一部に過ぎない。しかし、歴史上の記録では最大だ。1993年のユーゴスラビア崩壊後には約70万人が欧州連合（EU）に流入したが、これほど多くの難民をリビアやシリア、イラク、アフガニスタンからの新規流入を含めて大陸の外から受け入れたのは初めてだ。 欧州の海岸に上陸する外からの難民は今年で最後になりそうにない。しかし、欧州の指導者たちが移民対策への長期的なビジョンを持たなければ、今年の難民危機と同様の非常事態が起きる可能性は増加する一方だ。その対策には、発展途上国からの移民に欧州の国内政策がどの程度寄与するかに関する認識が重要だ。 欧州側の現対応は後手後手だ 大量の移民に対する現在の欧州の短絡的かつ後手後手の対応は、広範囲に及ぶ国内政策の効果を無視したゼロサム的な経済観によるものだ。計

ムスリムが多く訪れる栃木県佐野市にあるラーメン店「日光軒」。店主の五箇大也氏は近隣にもノウハウを提供し、佐野市周辺ではムスリムがさまざまなジャンルの料理を楽しめるようになった。（撮影：村田和聡） 訪日外国人観光客の勢いが止まらない。国土交通省によると、2015年12月19日時点の訪日外国人旅行者が推計で1900万人を超えたという。15年に出国した日本人は1月から11月末までで1487万人。45年ぶりに出国者よりも入国者が上回ることが確実になった。 こうした訪日観光客の消費を当て込んだ出店も増えている。2016年3月に東京・銀座で開業する大型商業施設「東急プラザ銀座」に大きな免税店が開いたり、家電量販店ラオックスが各地に出店したりしている。 旅行者のなかには何度も日本を訪れるリピーターが増えつつある。リピーターたちは都心だけでなく、新たな楽しみを求めて地方にも足を伸ばす。ブランド品の購入をは

昨年の「ツーリズムEXPOジャパン」の様子 観光庁や日本政府観光局（JNTO）、日本旅行業協会（JATA）などの業界団体、大手旅行会社や航空会社のトップによる、年頭所感および年頭の挨拶が出揃った。2015年は訪日外国人旅行者数が2000万人目前にまで増加するなど訪日旅行の盛り上がりに湧いたが、今年は伸び率の落ち着きも予想されることから、それぞれが「量」だけではなく「質」も求める新たなステージをめざす考えを表明。出国者数のさらなる低迷が見られた海外旅行については各者が改めて回復に向けて奮起し、JATA会長の田川博己氏は、リオデジャネイロオリンピックの開催などが控える今年を「海外旅行復活の年」と捉え、需要喚起と市場創造に取り組むとした。それぞれの要旨を紹介する。 ※旅行会社の順序は観光庁による2015年度上期主要旅行会社49社の総旅行取扱額順 ▽観光庁長官　田村明比古氏 2015年は訪日外国人

2016年春、全国の国立大に「地方創生」を学ぶ新学部が相次いで開設される。文部科学省の国立大改革プランで教員免許を卒業要件としない教員養成学部の廃止が打ち出されたのを受けた措置で、新学部を地域活性化の中核拠点と位置づけ、学生が地域の課題解決に立ち向かう。地方は今、人口減少と高齢化社会の進行、モノ、金の東京一極集中に苦しみ、消滅の危機に瀕している地域も少なくない。学生たちが苦境に立つ地方をどう変えてくれるのか、期待が集まっている。

竹下隆一郎 1979年生まれ。朝日新聞メディアラボ・2014年-2015年スタンフォード大学客員研究員 Email: takeshita-r@asahi.com Twitter ID:@ryuichirot

クックパッドグループのホリデーでコミュニティマネージャーとして活躍する谷里穂さんに、コミュニティマネージャーという職種について、全国展開をスタートさせるワークショップについて伺いました。 23歳の女性コミュニティマネージャー！ おでかけプランの作成・共有サービスを手掛けるクックパッドグループのHolidayが、地元の魅力を発掘し、発信するワークショップを全国で本格的にスタートさせる。 今回お話を伺ったのは、コミュニティマネージャーとして全国で開催されるワークショップをたった一人で担当している谷里穂さん。新卒でクックパッドに入社し、現在はクックパッドグループ・ホリデーのコミュニティマネージャーを務める2年目のメンバーだ（なんと4歳から高校生までサッカー漬けの日々を過ごし、関西選抜、日本代表候補にもなったという一面も持つ）。 サービスイン以降、おでかけプランの投稿数を最重要視してきたHolid