『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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「スマートフォンでの情報収集に関する定点調査2020」利用時間は1割増、動画による情報収集が拡大10代はYouTube利用時間が2倍増、 TikTok利用率は2倍増~「Glossomデータインサイトラボ」設立、チーフデータアナリストに楽天スーパーDB構築の陳野氏~ データマーケティングエージェンシーのGlossom株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:足立 和久、グリー株式会社100%子会社、以下「Glossom」、読み:グロッサム)は、企業のデータ活用を促進するための研究機関「Glossomデータインサイトラボ」を設立します。その第一段の取り組みとして、スマートフォンユーザーの情報収集動向を時系列に分析する「スマートフォンでの情報収集に関する定点調査」を全国の10代から70代の男女1,442名に実施しました。 ■調査背景 本調査は、SNSやサーチエンジン、メディア、動画サービスの
国内月間利用者数は8,400万人を超え※1、圧倒的なリーチ力を誇るLINE。今や企業のSNS戦略には外すことのできないものとなっています。今回は、重要でありながら改善に悩む「Push通知」の効果的な運用方法をご紹介します。 ※1:LINE Business Guide 2020年7月-12月期より 1.LINE公式アカウントにおけるユーザー導線についてのおさらい ユーザーとの最初の接点は「Push通知」 LINE公式アカウントを運用するうえで「クリエイティブ」が重視されがちですが、Push通知は効果の最大化につながる要素のひとつです。ユーザーは、Push通知もしくはトーク一覧でのテキスト情報でメッセージの開封を判断するため、開封する人数はPush通知に左右されます。 (図1:LINE公式アカウントからメッセージ配信時のユーザーフロー) LINE公式アカウント内のユーザーを分類すると3パター
22日の日本公開と同時に爆発的な人気となっている「ポケモンGO」ですが、先行して公開されたアメリカでは、ブームがピークを越えたようだ、との調査結果が発表されました。 「ポケモンGO」のアクティブユーザー数、7月14日をピークに減少 日本で22日に公開されるや大人気の「ポケモンGO」ですが、先行して公開されたアメリカでは、すでに人気がピークを越えた、との調査結果をSurvey Monkeyが発表しています。 Survey Monkeyによると、アメリカにおけるiOS版とAndroid版を合わせたアクティブユーザー数は、現地時間7月7日の公開から1週間後の7月14日に2,500万ユーザーを超えてピークに達しています。 その後、徐々に低下が続き、7月20日時点ではおよそ2,200万ユーザー程度にまで低下しています。 公開初日にいきなり最多ダウンロード数! 「ポケモンGO」アプリは、アメリカでの公
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ソーシャルネットワークサービス「Google+」は、公開からわずか1カ月強であり、まだテストモードでしか利用できないが、すでに開発者の中には、Google+がいずれライバルのFacebookに肩を並べると確信している人々がいる。 ウェブ開発ツールメーカーのAppceleratorと市場調査会社IDCが共同で行った、モバイル開発者への最新の四半期調査では、「Google+はFacebookに追いつくことができるか」という質問に対して、回答者1621人の3分の2が「はい」と回答した。その理由として、回答者の68%強が、Googleのそのほかの資産(特に検索、YouTube、地図など)が、ソーシャルグラフ分野で優位に立つFacebookに勝つための切り札になることを挙げている。 もちろん、Google+の2000万人というユーザー数はFacebookの7億5000万人にはほど遠い(編集部注:co
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
■2010年度通期出荷台数は前年比9.3%増3,764万台 ■スマートフォン出荷台数は前年比3.7倍の855万台。OS別ではAndroidがiOSを逆転 ■2011年度通期出荷台数は3.3%増の3,890万台と予測 MM総研(東京都・港区、所長・中島 洋)は10日、2010年度通期(10年4月~11年3月)の国内携帯電話出荷状況を調査し、結果を発表した。総出荷台数は前年比9.3%増の3,764万台となった。半期別でみると、上期の1,913万台(前年比12.3%増)に続いて、下期も1,851万台(前年比6.4%増)と回復傾向が続いた。MM総研では出荷台数回復の主な要因として、スマートフォン市場の拡大とau市場におけるトライバンド対応端末への買い替え台数好調の2点であると分析する。 2010年度通期のスマートフォン出荷台数は855万台で前年比約3.7倍に拡大し、総出荷台数の22.7%を占める結
先週の15日にソーシャルメディアサミットを無事開催させて頂くことができました。 当日は大雪直後にも関わらず500名を超える方々にご参加頂き、本当にありがとうございました。 主催者なのに、今頃感想記事を書くというぐうたらさ加減はお許し頂ければと思いますが、いろいろと当日の感想などをまとめていきたいと思います。 まず、今日書いておきたいのは、そもそもサミットを企画した背景と、一つ目のソーシャルメディア事業者セッションの感想。 以前に「ソーシャルメディアサミットでは、そもそもソーシャルメディアって何が今までと違うんだっけ?という根本的な議論がしたいと思ってます。」という記事を書いたように、今回のソーシャルメディアで議論したかったのは、何故ソーシャルメディアが話題になるんだっけ?という話。 当日のスライドでも使ったように、実はソーシャルメディアという言葉は私も2006年に「最初に、CGMと呼ばずに
2017/04/16 4knn.tvでも記事化しているがNikon Df https://4knn.tv/nikon-df/ 2013年発売でありながらも値下がりしない価値。中古価格でも16万円を維持…。 ボディだけでもいいかと思っていたが、50mmのレンズの評判が良い。 HDMI経由であれば動画のキャプチャーも可能というのが嬉しい。 投資対象としてのカメラ認定かと…。 ということでマップカメラとフジヤカメラで、物色してみたいと思います。 オールドレンズを探す、古いカメラ屋さんでの喜びがよみがえってくるのかも…。
[読了時間:7分] 株式会社ループス・コミュニケーションズ代表取締役 斉藤 徹 2月18日に更新された2011年1月度の最新ニールセン調査によると、mixi、Twitter、Facebookとも、この一ヶ月、堅調に利用者を伸ばしていることがわかった。 データ元は、ネットレイティングス社提供によるインターネット利用動向調査「ニールセンNetView」サービス。対象は一般家庭および職場のPCユーザーとした。 利用者でいくと、mixiは1128万人(前月比110%)、Twitterは1421万人(同110%)、ともに前月比で10%増。Facebookにいたっては、460万人(同149%)と一ヶ月で一気に50%も訪問者を増加させた。ただしペーシビューや利用時間ではmixiが他の2サービスを圧倒、アクティブ率や滞在率でmixiが際立つ結果となった。 Twitter訪問者には専用クライアント(Twee
2008年7月にiPhone 3Gが日本で発売されてから2年半。2010年にキャリア各社からAndroid搭載のスマートフォン/タブレット端末が多数発売されたこともあり、スマートフォン/タブレット端末は、今や当たり前の存在になりつつある。 では、現時点でスマートフォン/タブレット端末の所持率はどれくらいなのだろうか。また、スマートフォン/タブレット端末のユーザーは、どんな機種を利用しているのか。今後買いたいと考えているスマートフォン/タブレット端末は?業務で利用している人はどれくらいいるのか---こうした実態を明らかにするために、ITproでは「スマートフォン/タブレット端末に関するアンケート」を実施した。 今回の調査は、「ITpro Research」に登録したITpro読者に協力を募り,Webサイト上のアンケートに答えてもらう形で実施した。調査期間は2011年1月19日から1月31日ま
OLのためのフリーペーパー「シティリビング」がオフィスで働く女性の消費動向をガッチリ調査。女性のマーケティングデータが満載です。 vol.143 オフィスでの間食 2017-10-24 間食の頻度や時間帯、購入先など、働く女性のオフィスでの間食について調査 vol.142 4人に3人が感じている!オフィスにおける肌やカラダの不調 2017-07-25 働く女性がオフィスで感じる肌やカラダの不調について調査 vol.141 ネット配信コンテンツ 2017-05-10 有料・無料のネット配信コンテンツ(映像・動画)について、働く女性の視聴状況を調査 vol.140 ショッピング 2016-10-11 よく行くエリアやよく購入するもの、1回あたりにかける時間等々、働く女性のショッピングの実態について調査 vol.139 リオオリンピック2016 2016-09-06 4年に1度のオリンピック。オ
NTTレゾナントとループス・コミュニケーションズは2010年8月5日、企業におけるツイッター活用状況に関する調査結果を発表した。それによると調査母体である【ツイッター(Twitter)】の企業アカウントを持ち通常業務でツイッターを利用する企業においては、企業アカウントを活用して顧客との対話交流を積極的に行う姿勢が見られることが分かった。一方で商品やサービスに関する連絡・情報収集ツールとしての活用は1割前後に留まり、ツイッターをイメージ戦略的な観点でとらえ利用している状況が見えてくる結果となっている(【発表リリース】)。 今調査は2010年7月9日から12日にかけて、ツイッター企業アカウントを持ち、通常業務でツイッターを運用する立場にある企業担当者を対象にインターネット経由で行われたもので、有効回答数は315人。企業規模は10人未満32.1%・10-100人未満27.0%・100-1000人
~若年層と40代で異なる利用目的~ 2010年3月 株式会社富士通総研 Twitterとは、米国のTwitter社が提供するコミュニケーションサービスで、その名称は「小鳥のさえずり」を意味する。ユーザーは140文字以内で、つぶやくように気軽に情報発信できる。2009年頃から日本でも利用者が増えており、2010年年始から鳩山由紀夫首相が情報発信を始めたことで、新聞や雑誌で取り上げられる機会が増えてきた。そこで、利用者層、目的、パソコンや携帯電話での使い分けなどTwitterの利用状況をアンケート調査した。 【調査実施詳細】 調査期間:2010年1月18日(月)~20日(水) 調査手法:インターネット調査(調査パネル:iMiネット) 調査対象:15歳~64歳(都道府県・性・年代の構成を国勢調査準拠で割付) 回答数:5,451件 【調査結果のポイント】 Twitterの認知は70.2%にのぼるが
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