超一流企業の給料って正直やってけないですよね - minimum
2016 - 03 - 27 超一流企業の給料って正直やってけないですよね お金 雑記 どうもToshiroです。今回は超一流企業のお給料とか、超一流企業で働く幸福みたいなところについて書いてみます。 素朴な疑問 私の以前からの素朴な疑問なんですけれども、一流企業で働くことの幸福って何なのかな、と以前から感じています。 私は大学を卒業した後は東京の日本橋にある大手企業で働いていました（ちなみに住居も日本橋、家賃高かった）。私は2年も務めていないので大したことは言えないのですが、上の人達がどれくらいの給料をもらっているのか、とかどんな生活しているのか、とかはだいたい聞いています。 また東京とは不思議なところで、私は京都の中途半端な大学を出たのですが、大学の繋がりを持つ機会が偶然たまたまあり、他の大手企業で働いている人達の生活も大体聞いていました（中途半端な大学でも大手には入れます）。 そんな
「国歌吹奏の時、起立して敬意を示すのは万国の常識」「その万国ってどことどこよ？」 - 法華狼の日記
id:davs氏がツイッターで卒業式の日の丸君が代強制問題を議論している。 他者の権利どころか式典の進行すらさまたげないのだから強制するべきでない、というdavs氏の主張は明確だ。 そのdavs氏に対する異論反論に、少しばかり興味深いものがあった。まずzgmfx10afreedo4氏のツイートだ。 しかし、映るのは式典で国歌が演奏されたり斉唱されたりする風景のみ。式典に出席することが権利とひもつけられているのか、そこで歌うことが義務なのか、歌わなければ罰則がくだるのか、そういう日本の卒業式と同等だという情報が見当たらない。 davs氏が応じているように、強制か否かが論点である以上、たとえ式典参加者の全員が歌っていたとしても、それが自発的であれば反論にはならない。 そもそも映像というものは、世界の全体像を映すことはできない。どのようなドキュメンタリーでも、撮影と編集で見せたい一部を世界から切
「資産の6割をもつ老人をますます豊かにするアンフェアな政治」を批判がなぜできないのだろうか？ - 物語三昧～できればより深く物語を楽しむために
自民党は、投票者の過半数を占める年金生活者に奉仕する老人の党である。それに対して野党は、彼らの社会保障コストを負担する納税者の党として戦うべきだ。それは今は数の上では少ないが、未来の納税者の数は老人よりはるかに多い。 これを「シルバー民主主義」などといってあきらめるのは、敗北主義だ。匿名ブログが政権を動かしたように、「資産の6割をもつ老人をますます豊かにするアンフェアな政治」を批判すれば、戦う方法はある。 この夏も、安倍政権は増税先送りを争点にしてダブル選挙を仕掛けてくるだろう。そのとき民進党が沈黙し、共産党と一緒に「憲法を守れ」などとデモをしたら、壊滅的に惨敗するだろう。おそらくそれしか、野党が立ち直る道はないと思う。 なぜ「民進党」には誰にも期待しないのか 池田 信夫 http://agora-web.jp/archives/2018163.html 2016年03月16日 12:27
ブラック企業新入社員が新生活に必要なもの、捨てるべきもの - 涙拭けよ
ども！ 守形レイジです。 目の前にある入社日が迫って来る中、緊張している新入社員の方々も多いでしょう。 僕はあくまでもブラック企業新入社員にひつようなことをお伝えします。 ホワイト企業に入社する方は帰ってどうぞ。 ブラック新入社員が必要なもの ブラック新入社員として、必要なマインドセットや、フィジカルについて語って行きます。 異論は認めません。 ブラック企業では口ごたえは禁物ですから。 １.鋼の魂 超合金魂 GX-65 無敵鋼人ダイターン3 リニューアルカラー posted with カエレバ バンダイ 2014-04-26 Amazonで探す 楽天市場で探す まずは基本的なメンタルですね。 学生時代まで体験した理不尽さとは一線を画するものが待ち受けています。 あり得ない量の仕事を突然振られたりは日常茶飯事。 労働基準法なんて都市伝説だということがわかるはずです。 そんな毎日を生き抜くため
トランプ氏「在日米軍撤退も」＝駐留経費、負担増求める―米大統領選 （時事通信） - Yahoo!ニュース
【ワシントン時事】米大統領選の共和党指名争いで首位を走るドナルド・トランプ氏（69）は、大統領に就任した場合、日本が駐留経費の負担を大幅に増額しなければ、在日米軍を撤退させる考えを示した。 米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）が26日に掲載したインタビューで語った。 トランプ氏はこれまでも「日米安全保障条約は不公平だ」と負担増を求める意向を示していたが、米軍撤退の可能性に言及したのは初めて。 インタビューで、日米安保条約について「片務的な取り決めだ。私たちが攻撃されても、日本は防衛に来る必要がない」と説明。また「米国には巨額の資金を日本の防衛に費やす余裕はもうない」と述べ、米国の財政力衰退を指摘した。 その上で、インタビュアーが「日本は世界中のどの国よりも駐留経費を負担している」とただしたのに対し、「実際のコストより、はるかに少ない」と強調。さらに「負担を大幅に増やさなければ日本や
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
