asahi.com（朝日新聞社）：電子書籍１万点、ｉＰａｄ向けに販売 秋から業界団体 - 社会
国内の主な出版社３１社でつくる日本電子書籍出版社協会（電書協、代表理事・野間省伸講談社副社長）が、加盟社の電子書籍約１万点を、２８日から発売されたアップル社の多機能携帯端末「ｉＰａｄ」で販売する。今秋からの予定だ。電子書籍端末の魅力は、コンテンツ（作品）の品ぞろえにかかっており、約１万点の一気のラインアップはｉＰａｄ側にもメリットがある。 対象は、電書協が直営する電子書店「電子文庫パブリ」でパソコンや携帯電話向けに売っている電子書籍。いずれも加盟社の既刊書で、２万点のうち当面は半数ほどを投入する。最多価格帯は５００〜６００円で、ｉＰａｄでも同額で販売する。 ラインアップには佐伯泰英さんの「居眠り磐音 江戸双紙」シリーズ、坂東眞理子さんの「女性の品格」、浅田次郎さんの「蒼穹（そうきゅう）の昴」などベストセラーも多く含まれる予定だ。 これに先立ち６月からｉＰｈｏｎｅでも販売する。将来は、
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更新 2011年3月25日 電子書籍、電子出版に関する最新のニュースを毎日、自動的に集めてブックマークしています。下記を参照ください。 ［電子書籍出版メモ］ 更新 2010年11月1日 電子書籍、電子出版については、すでに多くのサイトで取り上げられています。 現時点でのデバイスについては下記のページを参考にしてください。 電子書籍端末（eブックリーダー）スペック比較表 情報は刻一刻と変化しています。 自分はツイッター経由でその変化を捉えていますし、逆に、変化を起こしていきたいと思っています。 更新 2009年9月18日(金)： 最新の電子書籍に関するニュースは「電子書籍に関するニュース一覧」 にあります。一週間に数回の頻度で更新します。手動です。 はじめに 急激に動き始めている電子書籍の現在（2009年6月3日(水)）を調べてみようと、ネットを検索してみました。 なお、このページは下記につ
大学出版部協会
(さらに…) 三省堂書店札幌店にて4団体合同フェア「知の森を歩く2023」開催中 [2023-05-20] 三省堂書店札幌店にて、4団体合同フェア「知の森を歩く2023」が開催中です。 大学出版部協会加盟の19出版部が、それぞれえりすぐりの本を選出しております。 開催期間は5/8（月）～6/14（水） この機会にぜひお越しください！ (さらに…) 各出版部からのお知らせ 【専修大学出版局】一般嘱託社員募集のお知らせ [2023-10-03] - 専修大学出版局 ※一般嘱託社員の募集は終了しました。多数のご応募ありがとうございました。 専修大学出版局は、一般嘱託社員を募集しております。 主な業務は、書籍受注業務、広告作成、編集補助等になります。 詳細は、小局ホームページをご覧ください。 http://www.senshu-up.jp/news/n54337.html 【名古屋大学出版会】正職
HP、絶版書籍のオンデマンド印刷サービス「HP BookPrep」を発表
HPが出版社やコンテンツ保有者向けに、絶版書籍をオンデマンド印刷・販売できるクラウドベースのWebサービス「HP BookPrep」を発表した。また雑誌出版サービス「MagCloud」にWikiaが参加したことも発表した。 米Hewlett-Packardは10月21日、クラウドベースのオンデマンド印刷サービス「HP BookPrep」を発表した。 HP BookPrepは、出版社やコンテンツ保有者が絶版書籍のスキャンデータをHPのクラウドサービス経由でオンデマンド印刷し、販売できるようにするサービス。現在、米ミシガン大学が保有する約50万冊の絶版書籍データが同Webサービスに用意されている。HP Labsの技術によってスキャンデータの汚れなどを自動的に取り除き、文章と図の配置や色を調整してカバーを付けた書籍を提供する。 ユーザーは同サービス内の書籍データをすべて無料で読むことができ、書籍
国会図書館、書籍をネット配信へ--利用料は1冊数百円程度に
Googleブック検索やAmazonのなか見！検索など、書籍の中身をインターネット上で検索できるサービスが始まっている。6月には著作権法が改正され、国立国会図書館が図書館内の資料をデジタル化できるようになった。今後はこのデジタル化した書籍をインターネットを通じて誰でも利用できるようにする考えだ。 このように書籍のデジタル化が進む状況に、作家や出版社はどのように対応していくべきなのだろうか。インターネットなどの学術利用をテーマにしたサイト「ACADEMIC RESOURCE GUIDE」が8月17日、「この先にある本のかたち−我々が描く本の未来のビジョンとスキーム」と題したイベントを開催。国立国会図書館長の長尾真氏、慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 准教授の金正勲氏、ITジャーナリストの津田大介氏、データセクション取締役会長兼CIOの橋本大也氏が議論した。 長尾氏はまず、著作権法の改
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