見える｢評価｣で授業が変わる！ ～ルーブリックで授業作り～ | 実践事例レポート | ジャストスクール
ルーブリックとは、そもそもどんなものであり、どう活用できるのか？ このコーナーでは、ルーブリックに取り組んでいる先生方にお話を伺い、これからルーブリックを授業に取り入れるにあたってのヒントや事例などをご紹介していきます。
第14回 教えても人は育たない、プレーヤー自身に気づかせよ 現場に任せることの目的を、改めて考えよう：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン コーチに言われてはっとした「何のために任せるのか」 今週出張先の仕事が早く終わったので、帰り道に下の娘が週に1度通っている某Jリーグサッカースクールの練習を見に行った。20人ほどのスクール生で紅一点。ネット越しに見ていると、ドリブルでうまく抜けて点を決めたり、突破できずに悔しがったりしながら楽しんでいる様子が分かる。 彼女は幼稚園でボールを蹴る楽しみを覚え、地元の男子チームに入団した。走ることだけはチームで一番速く、生来の負けず嫌いで突進するも、練習嫌いで技術が伴わずに強みが生かされずにいた。1年ほど前からようやく努力することも覚えて練習の成果も出始め、フォワードとして、毎試合とまではいかないまでもチームの勝利に貢献できるようになってきていた
内容重視の日本語教育（岡崎眸）
岡崎眸（お茶の水女子大学） 内容重視の日本語教育 －多言語多文化共生社会における日本語教育の視点から－ 岡崎眸（編）科学研究費補助金研究成果報告書『内省モデルに基づく日本語教育実習理論の構築』322-339 (2002)【一部加筆修正】 １．はじめに 「内容重視の日本語教育」は、第二言語を学ぼうとする一人一人は具体的な生きる場所を持っていて、そこでよりよく生きていくために日本語の学習に向かっているのだという現実認識から出発する。日本語学習が目的なのではなくそれはあくまでも手段であると考える。そこでは、日本語を使って学び手が実現したいことを「内容」としてまず設定し、それにあわせて日本語の言語項目を決めるという方法が採られる。 それでは、多様な言語・文化背景を持つ外国籍住民が地域に根付く、つまり、日本国籍住民と共に地域社会を構成していく力を創り出すことを日本語学習の目的とした場合、内容重視の日
教育におけるインセンティブ、あるいは勉強ワイロ - P.E.S.
アメリカのタイム誌に掲載された教育についての実験のレポートです。実験内容は、子供に勉強したら金やんぞ！と言ってみて、それでどれだけ学習するか見てみよう！というものです。さてここまで読んだだけで反射的に反感を持った人もいると思いますが、まあ判断は読んでからしてみてください。 ただ事前にいくつか言っておきますと、この実験の目的は教育におけるインセンティブの活用を理解することです。お金以外でも教育においては、成績評価は勿論、褒め言葉、賞状、賞品、なんらかの罰、さらには将来の就職・進学可能性など様々なインセンティブが使われています。勿論、理想としてはそういった外部のインセンティブによってではなく、子供達が自分自身望んで学習するようになるのが望ましいわけですが、まあ、子供は現実世界に生きてます。では、外的なインセンティブを使うとして、どこにどう使うべきなのか？この実験はその点についてある程度の答え、
教育改革は“外”から――『教育×破壊的イノベーション』
伝統的な大型コンピュータがパソコンに駆逐されたように、既存ではなく新規プレイヤーによって革命は実現する。この現実を理論化した名著が『イノベーションのジレンマ』。その著者であるクレイトン・クリステンセン教授（ハーバード大）が、教育の革命について描いたのが『教育×破壊的イノベーション』である。 教育におこる変化 従来の教育のキーワードは「標準化」であった。同じ教育内容を、同じ年齢の子供に対して、同じ教室で同じ時期に行う。工場での大量生産に適した人材を育てるためだ。 しかし、現代ではほかとの違い（付加価値）が求められ、人により学ぶべき内容は異なってくる。そもそも学び方や学ぶ時期も、最適な方法は人により違う。そこで必要になったのが教育の「個別化」である。 イノベーションルール 従来の教育の延長線上では、教育の変化は起こらないという。教材作成、教師養成、指導、テストといった教育のプロセス（バリューチ
ティップス先生からの7つの提案
ようこそティップス先生からの７つの提案サイトへ このサイトは、名古屋大学の学生・教員・職員がよりよい教育を実現するための提案と具体的なアイディアをまとめたものです。 名古屋大学では、さまざまな優れた教育活動が実践されていますしています。本サイトは、主に学内での調査を通じて収集した教育実践例をデータベース化し、教授法研究や学習理論研究の成果に基づいて、それらを整理し、簡潔な表現にまとめて提供しています。 なお、「ティップス先生からの７つの提案」は冊子版でも公開しております。名古屋大学の教職員の方には配布しておりますのでご連絡ください。また学外で冊子版を希望される方は、出版業者（ダイテック、連絡先052-932-5768）まで直接ご連絡ください。 冊子版PDF Ver 1.3 2011年 4月1日 Ver 1.2 2007年 9月1日 Ver 1.1 2006年10月1日 Ver 1.0 20
ルポ：“弱者”として生きるアメリカ：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 米国でノンフィクションライターとして働く傍ら、最底辺校に通う子どもたちを教育する現場に立った林壮一氏。過酷な現実と夢を持ち続けようとするたくましさがぶつかり合うアメリカの姿が、『アメリカ下層教育現場』にまとめられている。常に弱者の視点から米国を見つめる林氏に、これまで報じられたことのない、この国のリアルな側面を描いてもらう。その姿は、我々が手をこまぬいていれば、日本の未来の映し絵となるかもしれない。 記事一覧 記事一覧 2010年5月6日 人はどんな底辺からでも、立ち上がる 「弱者」の教え子が、教えてくれた希望 「やったな！ 流石だな！ お前を誇りに思う。近々会おう。夕食でもご馳走しようじゃないか。どこにでも行きたいところに連れて行くぜ！！」 2010年4月22日 ダンクシュートを決めたら、自分はどんな夢が掴めるだろう？ NBAへの道は歩めず、しかし2万人の子供たちに道
教育のもたらす利益について - 内田樹の研究室
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は８日、加盟国の０６年国内総生産（ＧＤＰ）に占める教育費の公財政支出割合について調査結果を公表、比較が可能な２８カ国で日本は３・３％と下から２番目だった。 平均は４・９％。１位はアイスランドの７・２％、デンマーク、スウェーデンが続き、北欧が上位を占めた。日本は最下位だった０５年調査の３・４％より０・１ポイント減少。 日本は小中高までの初等中等教育は２・６％で下から３番目、大学などの高等教育は０・５％と各国平均１％の半分で最下位。 全教育費に占める私費負担の割合は３３・３％と韓国に次いで２番目に高く、平均の２倍以上だ。 日本は、高等教育への財政支出対ＧＤＰ比率が先進国最低の国である。 文科省はこれを５％にと要望したが、財務省に一蹴された。 教育は私事であるから、公的支援には及ばないというふうに考えておられるのであろう。 教育は自己責任で行え、と。 行政を頼るな、と
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