最新データセンターはここがすごい
出典：日経SYSTEMS 2012年1月号 pp.48-53 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 大震災後、データセンターの選定基準が変わった。停電対策、地震対策、広域分散、防犯に分けて、最新センターの“すごい”設備・サービスを紹介する。 仙台市内に本社を置く今野印刷は2011年夏、自社オフィスに設置していたメールとWebサイトのサーバーを外部のデータセンターに移した。東日本大震災に見舞われたとき、それらのサーバーが使えなくなった教訓を踏まえた処置で、「コストだけでなく停電対策、地震対策、広域分散を考慮に入れてデータセンターを選んだ」（取締役 ネット事業部 本部長 木村真氏）。 コスト以外の要素も重視したことは、選んだデータセンターの所在地にも表れている。本社がある仙台から遠く離れた、関西のデータセンターを選んだのだ。「万が一また仙台の本社が大地震に見舞われ
変わるデータセンターの選び方
出典：日経コンピュータ 2012年3月1日号 pp.34-37 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 東日本大震災を機に自社のサーバーやストレージをデータセンター事業者の設備に預ける企業は多い。自社データセンターに比べ、電力の安定供給が受けられる、地震の揺れによる被害が小さいなどのメリットを期待できるからだ。 ただ、専用業者のデータセンターといえども万全とは限らない点に注意が必要だ。震災では、津波で直接的な被害があった建物などを除けば、データセンターに大きな被害はなかったとみられる。それでも、「サーバールーム内でボルトや架台が損傷したり、免震装置が故障したりするケースが散見された」と、大成建設ビジネス・ソリューション部IT施設計画グループの川口剛志シニア・エンジニアは話す。 震災を経て、電力設備や立地に課題を抱えるデータセンターもあることが分かっている。データ
第1回：東日本大震災後の企業における災害対策と取り巻く状況
国内外でクラウドストレージサービスが相次いで登場している。しかし、これらのサービスが登場する背景や重要性が、国内企業に十分に浸透しているとはいえない。本連載では、クラウドストレージサービスの価値を紹介すると共に、その選択・活用ポイントを紹介する。 東日本大震災は、国内企業に甚大な被害をもたらした。図1に震災直後の2011年5月下旬に国内企業500社に対し、自社の被災状況について尋ねた結果を示す。 「特に影響はなかった」という回答は33％にとどまり、3分の2が何らかの被害を受けたことが分かる。「自社の本社や重要拠点が被災」したとする企業は5％強にとどまっているものの、「自社拠点の一部が被災」したり、計画停電に伴う交通機関の麻痺で「業務の一部が停滞」というケースを含めれば、被害に遭った企業の割合はかなり多い。 このほか部品などの調達先や商品の納入先などの被災によって、事業に影響を受けた企業も多
ストレージクラウドは2014年に314億円市場へ
出典：日経コンピュータ 2011年3月31日号 p.23 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） IDC Japanは、国内におけるストレージ分野のクラウド（ストレ ージ・アズ・ア・サービス）市場の実績と予測を発表した。2009年の実績は、前年比4.9％増の208億7700万円だった。2010年は経済回復と共に成長率が上昇し、前年比7.8％増の225億800万円になる。新しいサービスが続々と登場しており、市場拡大はしばらく続きそうだ。2009年から2014年までの年間平均成長率は6.9％で、2014年の市場規模は314億円に達するとみられる。
Google参入に活気づくオンラインストレージ、主要12サービスを徹底比較
図1●Google Driveの対応プラットフォーム。専用クライアントソフトは、Windows版、Macintosh版、Android版が用意されており、iPhoneやiPad向けのiOS版もまもなく提供開始する予定 かねてうわさに上っていた米Googleの参入で、オンラインストレージ（あるいはクラウドストレージ）市場が、にわかに活気づいている。同社の投入した「Google Drive」は、従来のGoogle Docsの発展形であり、Webブラウザで様々な文書を編集できるなど、Google Appsとの連携機能が強み。5Gバイトまで無料だ（図1）。 これに前後して、真っ向から競合する米Dropboxの「Dropbox」は共有リンクとビューアを強化、米Microsoftの「SkyDrive」はフォルダ同期機能と有料メニューを導入、米Amazon.comの「Amazon Cloud Drive
［クラウド型バックアップ］BCP強化の要として注目度アップ、料金や設定のしやすさなどに違い
出典：日経コミュニケーション 2012年3月号 pp.70-75 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 東日本大震災の後、一気に注目が集まったクラウド型ファイルサーバー・バックアップ・ソリューション。BCP（事業継続計画）強化の一環として検討を進める企業が増えている。バックアップを実行するエージェントなどの違いにより、サービスにはいくつかタイプがある。中には、バックアップ先のクラウドをユーザーが選択できるものもある。自社の要件に合ったものをじっくりと見極めたい。 東日本大震災から1年が経過した。多くの企業のシステム担当者は、改めて災害の恐さを噛み締め、システムやネットワークの面からのBCP強化を含めてICT戦略見直しを進めている。 その際に有効なソリューションの一つになるのが、クラウドサービスへのデータバックアップである。クラウドにデータをバックアップしておけ
重複排除と仮想化対応でバックアップ処理を効率化するデータバックアップ・ソフト
パンデミックや自然災害を機に、事業継続計画（BCP）の重要性が増している。情報システムの文脈では、在宅勤務を可能にする製品や、災害時のサーバー復旧/データ復旧に関わる製品が、以前よりも増して注目を集めている。こうした中、データ保護という基本的な需要を満たす製品として、データバックアップ・ソフトが市場を形成している（表1、表2）。適用ケースも確立されている。
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