わいとあるオタクコンテンツの製作チーム。業界歴１５年位。割と食えてるサイド。 この記事は愚痴です。 コンテンツの人気が上がるにつれてその作品のファンが増えていくのは（その作品の売上が上がって俺らが食えるようになるっていう、生活レベルの話とは別に）クリエイターの端くれとして大変嬉しいです。 でも、ファンの中には一定確率でキチガイとしか言えないような人が含まれていて、皆さんが思うよりも本当に本当にキチガイです。どれくらいかというと「無料で全部Webにアップしてください」とか「値段を半額にしてください」とか「作中の固有名詞Aは不愉快なので変えてください」とか「登場人物Bを殺して私が考えたオリジナルキャラを出してください」とか本気で言ってきます。これ、フリとか、大げさじゃないですから。本気でそういうことを言う人がいます。しかも、皆さんが思ってるよりずっとずっと多くいます。 んでもって、そういう声を

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電通は4月16日、労働環境改革の施策として、毎月1回、全社一斉の休暇を取得する「インプットホリデー」を、6月から試験導入すると発表した。 該当日を毎月第2週もしくは第3週の水曜日もしくは金曜日に設定。この日をコンディションを整えたり、自己啓発に打ち込むなどして、よりよいアウトプットのために、自分をインプットする日にすると同社ではうたっている。 また、社員が出社しPCにログインすると自動的に表示される質問（1問）に対し、直観的に回答するだけで、その日のコンディションを客観的に知ることのできる「バイタリティノート」を4月から一部試験導入をしていたが、7月からは全社導入することもあわせて発表した。

老害って言葉は好きじゃないんだけど、今の氷河期世代は老害と言わざるをえない。 自分自身も氷河期世代なんだけど、いまだに新卒での就職の恨みつらみを呪詛のように俺達の頃は云々と延々と愚痴り出すのを見ていると、氷河期世代は老害以外の何物でもない。 団塊世代が現役の頃、氷河期世代は団塊を老害と思っていたし間違いなくそうだったと思う。団塊が現役を退くと氷河期世代を自認している層が団塊に取って代わり老害になってしまった。 俺たちの頃はこうだったけど失敗だったからこんな風に改善したらいい、ならいいのだけど、俺たちの頃と比べたらマシだろう、みたいながいっぱいいる。価値観を強要しようとする老害。 この10年から15年、氷河期という言葉に甘えていたのではないか。氷河期だったからしょうがないと。あげく、考え方や価値観が固まりそれを強要する。 少し下の世代からは間違いなく老害視されているのに、それには気が付かない

性的表現の歴史などを考察した書籍が、相次いで自治体の有害図書指定を受けた。研究書まで指定するのはやり過ぎだとの声も上がっている。 ３月３０日に北海道が有害指定したのは「エロマンガ表現史」（太田出版）。同月２３日には滋賀県が「全国版あの日のエロ本自販機探訪記」（双葉社）を有害指定した。いずれも青少年健全育成条例に基づき有識者による審議を経て「青少年の健全な育成を阻害するおそれがある」と判断した。１８歳未満への販売が禁止され、書店などでの陳列も一般書籍と区別される。 二つの書籍は、タイトルで「エロ」とうたい、女性の裸体や性的行為が描かれた本の表紙やマンガのコマを引用している。だが「表現史」の主題はマンガにおける乳房や性器の描き方の変遷の研究。「探訪記」はネットの普及により消えゆくエロ本自販機の現在を探るルポルタージュだ。日本雑誌協会は「新たな分野の研究書であり、フィールドワークの労作だ」と、有

イケダハヤトウォッチャーのはらですぎ氏が、興味深いエントリーを書いている。 上記の記述に「奥さんのTwitterによれば、４畳半に５人で寝ているとか・・・。」と書かれていて、ほんまかいな！？　と思ったら、本当だった。 4畳半に5人で寝るの、ちょっときつく感じる今日この頃。— みき@家づくり中 (@nkmiki) 2018年3月7日 イケダハヤト氏は、ここ数ヶ月？　ぐらい以下のツイートを固定化していた。 【子どもを授かった男性に超伝えたいこと】 ・産前産後の妻の恨みは、死ぬまで続く。 ・その逆に、感謝も死ぬまで続く。 ・最低3ヶ月は産休を取れ。 ・動けるようになったら、妻に家の外に出てもらおう。 ・妻と子が孤立しないよう、外の世界につなげよう。 ・この機会に働き方を見直そう。— ikehaya | Blockchain (@IHayato) 2017年9月19日 イケダハヤト氏、お子さんが3

週刊新潮で女性記者に対する財務省の福田淳一事務次官のセクハラ発言が報じられた問題で財務省は１６日、次官からの聴取結果を発表した。福田次官は「週刊誌報道で記載されているようなやりとりをしたことはなく、心当たりを問われても答えようがない」と事実関係を否定。新潮社に対し、名誉毀損（きそん）で提訴を準備していることを明らかにした。 ただ、財務省は「一方の当事者だけでは事実関係の解明は困難」と説明し、報道各社でセクハラ発言を受けた女性記者がいないか調査への協力を呼び掛けた。調査には外部の弁護士で対応するとしている。