ピンチはチャンス : まんしゅうきつこのオリモノわんだーらんど
当時大学4年生だった私は、Ｋプロで毎日漫画の背景を描く仕事に追われていた。その頃Ｋ先生は週刊連載2本と月刊の連載を数本抱えていて、先生が激務なのはもちろん...当時大学4年生だった私は、Ｋプロで毎日漫画の背景を描く仕事に追われていた。 その頃Ｋ先生は週刊連載2本と月刊の連載を数本抱えていて、 先生が激務なのはもちろん、そのアシスタントも激務だった。 私は、その頃2度目の自動車教習所へ通っていて (教習所は期限が1年なので、期限が切れたら払い込んだ教習代もパァ) 既に一度期限が切れて通い直している状態だったにもかかわらず、 またしても期限が迫っていた。 その上、大学では今のままでは単位が足らず、卒論も提出しなければならない。 留年の瀬戸際だったので授業を休むわけにはいかず、 朝まで仕事をして、風呂も入らずそのまま大学へ行くことも珍しくなかった。 それだけでもキャパを越えていたが、その頃の
VIDEO NEWS新聞ビジネスはすでに破綻している »
日本は、世界に比類無き新聞大国だ。朝日、読売、毎日、産経、日経の全国紙５紙を筆頭に毎日4700万部もの新聞が宅配され、人口一人当たりの普及率も世界で群を抜いている。免許事業のテレビ局のような監督官庁の干渉を受けることもない新聞は、まさに独立した言論の府として確たる地位を築いているかに見える。しかも、この５大紙は全国ネットの放送局を始め、日本中のテレビ局やラジオ局に資本参加し、その多くを実質的な支配下に置いている。今日若者の活字離れやインターネットの急進に牙城を脅かされているとはいえ、日本の新聞ほど強力な言論機関は世界でも他に類を見ない。 ところが、その新聞王国が、外からの脅威によってではなく、自らの足下から崩れ始めている。毎日新聞社で常務まで勤め、昨年まで経営面から新聞界を見つめてきた河内孝氏は、すでに「新聞ビジネスは破綻している」と言い切って憚らない。 高度成長期に、人口増と核家族化の波
読売新聞グループ本社は日刊新聞法違反か？（新聞社の事業構造改革と日刊新聞法（４））
以前のエントリで、 「新聞社が事業構造改革をする際に、ネット時代に対応した機能別のグループ会社に組み替えないのは、日刊新聞を発行しない純粋持株会社がグループの親会社になったら、日刊新聞法の適用を受けられなくなるからではないか。」 という（他の方の）仮説をご紹介しました。 本日、新聞社各社の財務情報をツラツラ見ていて気づいたんですが、株式会社読売新聞グループ本社の財務状況は、今年3月末で以下のようになっています。 （東京商工リサーチ財務情報より要約） 「読売新聞グループ本社」という社名からして持株会社ですが、財務内容を見ると、（日本一の売上の新聞社のはずなのに13億円しか売上がないし、実業を行う会社が現預金を1800万円しか持っていないということもありえないので）、完全な「純粋持株会社」のようです。 一方、（２）で書いたように、読売新聞グループ本社の登記簿の譲渡制限の項を見てみると、 1 ．
マスコミ不信日記 : 日本の新聞の多様性は世界最低！（下）
2006年06月13日20:45 カテゴリ新聞業界再販制度・特殊指定 日本の新聞の多様性は世界最低！（下） ＜日本の新聞の多様性は世界最低！（上）より＞ ４．なぜ日本の新聞がかくも画一的になったかといえば、その原因は戦時体制に遡ります。 櫻井よしこ『日本の危機』（新潮社）「第5章 新聞が書かない『拡販』の大罪」より。 だが、なんといっても近代日本における新聞の普及に一番役立ったのは戦争である。 「特に日露戦争では朝日と毎日が、地方新聞の割り当てまで奪って、自社の記者を戦地に派遣し、写真、電送といった新技術で紙面競争をし、軍艦同乗記などのルポもので読者を獲得しました。満州事変の時には、当初粛軍ムードだった朝日に対し在郷軍人会が不買運動をおこしたのです。あわてた朝日内部では販売が主導権を握り、毎日と同じく戦争賛歌の論調になったのです」〔桂敬一・立命館大教授〕 部数へのこだわりが編集内容を簡単に
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isologue - by 磯崎哲也事務所：新聞社の事業構造改革と「日刊新聞法」（２）