一方で、同じデータについて、全世界視点かつ経済原理を考慮した見方をすると、2000年から2015年に渡って、全世界の対GDP比の医療費割合(つまりは経済成長を考慮した医療費の成長)は平均で年0.1%程度の微増(図2)を続けており、ここ数年で特に急増したような印象は受けない。すなわち、医療費はメディアで大きく取り上げられるようになる遥か昔から、既に大きな問題であったが、多くの国では経済成長の陰に隠れ、取り沙汰される機会が少なかっただけであると考えられる。 GDPに対する医療費の成長が微増で済んでいることに安心感を覚える一面があるかもしれないが、これは裏を返せば、ヘルスケア業界の経済には新規参入プレイヤーが簡単にシェアを獲得できるような経済的な成長余地はなく、既存プレイヤーや既存領域からシェア奪いとる形で成立する、いわゆるゼロサムゲームの様相を呈していると考えられる。 注目すべき医療ITの3分
2023年になっても日本企業の基幹系システムの80%はオンプレミスで商用RDBを使い続ける。臨機応変なデータ分析ツールはExcelであり続ける。ガートナーの予想 ガートナー ジャパン株式会社 は、今後3~5年間で企業の顧客戦略に大きな影響をもたらす動向に注目した、アプリケーション領域における2019年の展望を発表しました。 発表にはいくつかの項目が含まれています。その中から3つの予測をピックアップしました。 ■2023年を迎えてもなお、日本の大企業における基幹系システムの80%が商用のリレーショナル・データベース管理システム (RDBMS) を使い、オンプレミスで運用し続ける ガートナーが日本企業に行った調査によると、ERPとその中でも汎用化しやすい業務を除いた基幹系システムににおいてはクラウドの採用が進んでいないことが明らかになっています。同様のことが、基幹系システムに利用されるRDBM
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