なぜSIMフリーでFeliCaを搭載？　Xiaomiスティーブン・ワン氏に聞く「Mi 11 Lite 5G」開発秘話（1/2 ページ） Xiaomiは、SIMロックフリースマートフォンとして日本で「Mi 11 Lite 5G」を7月2日に発売する。同モデルは、Mi 11シリーズの廉価版という位置付けで、日本での価格は4万3800円（税込み）。ミドルレンジモデルのど真ん中といえる価格帯だが、Xiaomiの代名詞でもあるコストパフォーマンスの高さは健在だ。 →Xiaomiの「Mi 11 Lite 5G」が7月2日発売　FeliCaやSnapdragon 780Gを搭載、4万3800円 その名の通り、5Gに対応しているのはもちろん、プロセッサにはSnapdragon 780Gを採用しており、パフォーマンスが高い。90Hz駆動で6.55型の有機ELディスプレイや6400万画素のメインカメラを搭載し

プロトタイピングによる不確実性の低減 / Reducing Uncertainty through Prototyping

たまには、noteに記事を書いてみる。コード出てこない話ならね...。 で、ぼくはフィヨルドブートキャンプに謎の枠（提携企業枠??）で関わっているのだけれど、そこで「似たような技術系の記事を書くことについて」と題された質問があった。それに対して僕はこんな感じで答えた。参考になるかもしれないのでオープンインターネットに残す。なお、強調箇所は今入れた。 ---- 似たような記事がある中で、自分が書く意味があるのか問題。結論としては、次にいう一つのことに気をつければ、どんどん書くと良いかと思います。 それは、参考にした「他の優れた記事」を紹介し、リンクを貼ることです。その際、自分が参考にした点や感想などを付記するとベターでしょう。 （堅苦しくいうと論文の引用のような感じですね） そうすることで、情報の受け手はあなたの書いた記事と参照先の内容とを自分で比較検討し、その上で自分で判断することができま

オブジェクトストレージサービスのWasabi Technologiesは、アジアパシフィック（APAC）での事業拡大に向けて、日本国内にAPAC本社を設置。APAC地域では初となるパブリッククラウドサービスの拠点を、東京都内にあるNTTコミュニケーションズのデータセンターに展開。年内には、国内2つ目のデータセンターを開設する予定であるほか、APAC地域でのデータセンターの設置も検討しているという。 Amazon S3の1/5のコスト　S3互換のAPIを提供 Wasabi Technologiesは、米マサチューセッツ州ボストンに本社を置き、2015年に創業。2017年からクラウドストレージサービスを開始している。米国、欧州にデータセンターを設置。社員数は150人以上に達する。また、顧客数は2万5000社以上となっており、メディア＆エンターテイメント、研究開発、ヘルスケア、教育、公共、エネル

An iPod Classic built for the web.

＜プロフィール＞ 内沼晋太郎。1980年生まれ。NUMABOOKS代表、ブック・コーディネーター。新刊書店「本屋B&B」共同経営者、株式会社バリューブックス社外取締役、「八戸ブックセンター」ディレクター、「日記屋 月日」店主として、本にかかわるさまざまな仕事に従事。また、下北沢のまちづくり会社である株式会社散歩社の取締役もつとめる。著書に『これからの本屋読本』（NHK出版）などがある。現在、東京・下北沢と長野・上田の二拠点生活。 昨今、地方移住や二拠点生活への関心は高まっており、リモートワークの普及は、その流れに拍車をかけています。ただ一方で、「キャリアが分断するのではないか」「業界の流れについていけなくなるのでは」といった仕事面の不安から、二の足を踏んでいる人も少なくないと思います。 ブック・コーディネーターの内沼晋太郎さんは、これまで下北沢や西麻布など意識的に“東京の中心”に住んできま

たまには収支報告書でもと思って覗いてみたら、平井卓也デジタル改革担当大臣、政治資金を活用してグルメレビューやってた。 https://t.co/qDyfxIrYgQ https://t.co/n3Q3lCa6ht… https://t.co/96eyuV9XkT

ウクライナ東部の町ハリコフ。 集合住宅の狭い路地を武装した捜査員らが駆け入っていく。 １つの部屋のドアをバールでこじあけ、蹴破って突入する。 捜査員が目にしたのは、数十台はあると思われるコンピューターやハードディスク。 そして、大量の紙幣と金塊。 世界中で猛威を振るっていたコンピューターウイルス、エモテットのネットワークの拠点だった。 翌1月27日、ユーロポール＝欧州刑事警察機構は、オランダとドイツ、フランス、リトアニア、カナダ、アメリカ、イギリス、ウクライナの8か国の治安当局などとの合同捜査で、エモテットを拡散させるネットワークの情報基盤に侵入して制圧、内部から停止させたと発表した。 作戦名は「Operation LadyBird」（テントウムシ作戦）。 エモテットを配信していた犯罪グループが「Mealybug（コナカイガラムシ）」と呼ばれていたことから、天敵であるテントウムシの名前がつ

宮内庁の西村泰彦長官は24日の定例記者会見で、天皇陛下が名誉総裁を務めている東京オリンピック・パラリンピックについて、「国民の間に不安の声がある中、陛下は開催が（新型コロナウイルスの）感染拡大につながらないか懸念、心配されていると拝察している」と述べた。その上で、大会組織委員会などの関係機関に対して「連携して感染防止に万全を期していただきたい」と…

2021.06.24 新型コロナウイルス感染症のワクチンに関するデマが流布されるようになってきました。 そもそもなぜ、ワクチンに関する正しくない情報が飛び交うのでしょうか。 ＥＵの対外行動庁（ＥＵの外務省にあたる）が４月に公表した報告書によれば、中国やロシアが、ファイザーやモデルナのｍＲＮＡワクチンの信頼性を傷つけるような情報発信をソーシャルメディアなどを使って複数の言語で行っています。 また、ワクチンに関する偽情報やデマを監視している団体によると、TwitterとFacebookにあるワクチン関連のそういった誤った情報の６５％はわずか１２の個人と団体が引き起こしていることが確認されています。 中には医師免許を持っているにもかかわらず、デマを流す人もいます。 ワクチンデマを流す目的は、一、ワクチンを批判して、自分の出版物やオリジナル商品に注目を引き寄せて、お金を稼ぐ、二、科学よりも自分の信

グッズの売れ行きは厳しい（ｃ）朝日新聞社 東京五輪の開幕が約1か月後に迫っているが、新型コロナウイルスの感染拡大が収束せず開催への異論が渦巻く中、公式グッズの売れ行きは厳しい。なかには東京五輪の組織委から「売れ行きに関する話を外部に出さないように」などと“かん口令”を敷かれたメーカーも。「大量に売れ残ってゴミと化すことは覚悟しています」。業者からは悲痛な声が漏れる。 【写真】「居酒屋のユニホーム」と酷評された東京五輪表彰式衣装はこちら 東京五輪・パラリンピック組織委員会とライセンス契約を結び、公式グッズを製造するメーカーは約90社ある。 メーカーは小売価格の5～7パーセントをロイヤリティー（権利使用料）として組織委員会に支払う仕組みだ。実際に売れた数ではなく、製造数に応じたロイヤリティーが生じる。さらに小売価格の2パーセントを、販売促進支援のための経費として支払う。 複数のメーカーに売り上

政府は２３日、首相や閣僚が会見を行う際、顔の部分にネコの顔をデジタル合成した「ネコフィルター」を使用すると発表した。７月から試験運用を始める。「ネコなら何でも許される」という国際的な共通認識をてこに、会見や質疑への不満を和らげたい考えだ。 近年、記者会見や委員会質疑に立つ政治家の不意の表情を、恣意的に切り取って編集した画像がＳＮＳに投稿される事例が相次いでいる。また、中身のない同義反復発言でも、見た目のさわやかさで押し切る若手がいる一方、覇気のない顔や強面のせいで失言ばかり注目されるベテランもおり、外見の不公平さが指摘されてきた。 政府は、デジタル時代における会見のあり方について、検討を進めるよう関係省庁に指示。９月に設置が決まったデジタル庁の職員が、動画投稿アプリ「ＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）」などでも使われる動画合成技術を応用して、リアルタイムで表情を変えられるネコフィルターを開発し

あとがき 銀で吸血鬼倒せるなら銀シャリでも倒せるだろと『リンカーン秘密の書』見たら思ったので描きました。

「五輪を中止する権限は日本になく、国際オリンピック委員会（IOC）だけが持つ」という言説が多い。この議論の際に引き合いに出されるのが、東京都と日本オリンピック委員会がIOCと結んだ「開催都市契約2020」だ。開催都市契約には「戦争状態、内乱または大会参加者の安全が深刻に脅かされると信じるに足る合理的な根拠がある場合」に「IOCは本大会を中止する権利を有する」とある。しかしこの規定の眼目は、IO

夫婦別姓を認めず、婚姻届を受理しないのは憲法に違反すると訴えた3件の家事審判の決定で、最高裁大法廷は6月23日、民法と戸籍法の夫婦同姓規定について「合憲」との憲法判断を示した。

IoTエッジ機器のPoC（Proof of Concept）や少量の量産には、ArduinoやRaspberry Pi（以下、ラズパイ）がよく使われている。どちらもマイコン搭載ボードに複数の周辺ボード、さらにソフトウエアを組み合わせて、機器の電子システムを構築できる。Arduinoやラズパイより、もっと小さくもっと簡単に組み立てることができるボードを研究開発する日本のプロジェクト「トリリオンノード・エンジン」が2021年3月に完了、商用化の動きが本格化した。

オリパラアプリの事業費削減をめぐる平井卓也大臣の“暴言騒動”では、ついに6月22日、大臣サイドが問題視された会議の音声データを公開し、反撃に出た。だが、ここにきて新たな疑惑も噴出。受注した共同事業体の中に、IT総合戦略室の幹部である「慶大教授」と密接な関係の複数の業者が含まれていたことが判明したのだ。 【写真】平井デジタル相恫喝スクープ *** オリパラアプリ事業を担当していたのは、平井大臣と「内閣官房IT総合戦略室」。今回、疑惑が浮上したのは、戦略室の室長代理を務める神成淳司（しんじょうあつし）・慶大教授である。教授は7年前に戦略室に入り、今では幹部の中で唯一の民間メンバー。オリパラアプリについては、まさに全体を管理する担当者を務めていた。 今年1月末、オリパラアプリの事業者選定の過程が国会で追及された。事業が73億円と高額であり、入札告示から提案書提出期限まで10日ほどしかなかったこと

ジョン・マカフィー被告（2016年8月16日撮影、資料写真）。(c)Fred DUFOUR / AFP 【6月24日 AFP】（更新、写真追加）米インターネットセキュリティー大手マカフィー（McAfee）創業者のジョン・マカフィー（John McAfee）被告（75）が23日、収容されていたスペインの勾留施設で死亡しているのが見つかった。自殺とみられる。当局者が明らかにした。同被告は米国で脱税の罪で起訴されており、スペインの裁判所は同日、米国への身柄引き渡しを認めていた。 マカフィー被告は昨年10月にスペイン・バルセロナ（Barcelona）の空港で身柄を拘束され、勾留されていた。2014年から18年にかけて1000万ユーロ（約13億円）以上の所得を意図的に申告しなかったとして米国で起訴され、有罪となれば最高で禁錮30年を言い渡される可能性があった。(c)AFP

しばらく来ない間にはてなからずいぶんと人が減った気がする。ブクマとかの勢いとか、更新されてるサイトとか、なんか、雰囲気とか、そういうなんとなくの感覚だけれども。あと、自分もそんなこと言いながらはてなとかインターネットからいなくなってたんだけれども。 リアルの生活が忙しい（忙しいのでいろいろインプットする時間がない）（アウトプットする時間もない）というのと、一度書かなくなると、文章筋が衰えて、文章が書けなくなるっていうのがあって、まあ、ずいぶんと更新も、Twitter投稿とかも、間が空いてしまってましたね。 書こうと思ったら書いたり話したりできることもあるけれども、ちょっと考えてるうちに「まあいいか」って思ってしまったり、なんというか、いろいろなことに疲れてたっていうのが、まあ、実際のところだと思います。 で、最近ちょっとマシになってきたので、ちょっと８０１ちゃんの漫画を描いたりとかしてます

「ぼくたちは何だかすべて忘れてしまうね」 これは漫画家・岡崎京子が2004年に出版した物語集のタイトルだ。交通事故による大けがでキャリアを事実上絶たれた彼女のこの言葉が、ここ最近、頭の中をぐるぐる回っている。 もちろん私は、東京五輪の問題とのからみで、この話をしている。五輪開催の是非をめぐり、私たちは多くのことを次々と忘れてきた──あるいは、忘れるように仕向けられてきた。 その陰にあったのはメディアの怠慢だ。 東京五輪の開幕予定日まで１カ月。五輪をめぐる問題は、もう数えきれないほどにある。 その大きなもののひとつは、開催の是非をめぐる議論について、メディアが本来の役割を果たさなかったことだ。この先、東京五輪の行く末がどうなろうと、私たちはメディアについてその点をしっかり忘れずにいるべきだ。 なぜか改変された世論調査の設問 東京五輪をめぐる問題は、開幕予定日が迫るにつれて、議論のポイントがす