2021年の戦略的テクノロジーのトップ・トレンド10、ガートナー ブライアン氏が解説
新型コロナの発生により世の中は大きく変わった。この変化の大波を乗り越え、次なる成長軌道を描くために、CIOにはシステムの的確な変革のための指揮能力が求められている。ガートナーでは、そこでの利用加速が予想される技術を「People Centricity（人中心）」「ロケーションの独立性」「レジリエンスの高いデリバリ」の3つの角度から分類し、「2021年の戦略的なテクノロジートレンド」として発表。Gartner Research Vice Presidentのブライアン・バーク（Brian Burke）氏が、そこで挙げられた10の技術について詳しく解説した。 動的改革に向け3つの側面から新技術の利用が加速 「新型コロナにより2020年は有史以来の激変の年として今後、語り継がれていくことだろう。この変化の大波の中にあって、CIOには企業組織の存続に向けたコロナ後の世界への動的改革を、ITで牽引す
見えてきたテレワークセキュリティのキモ、従来型のVPNでは何がダメなのか
この実施率の低さの要因として、パーソル総合研究所が実施した「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」の結果を見ると、「テレワーク制度が整備されていない」との回答が41.4％、「テレワークで行える業務ではない」が39.5％、「テレワークのためのICT（情報通信技術）環境が整備されていない」が17.5％となっている。テレワークを増やしたいのに増やせない事情がうかがえる。 このように、現在の日本は変革の過渡期にいるが、同時にジレンマを抱えている状況と言えるだろう。オフィスワークが中心の業種業態であるにもかかわらず、テレワーク環境の整っていない企業は、通勤を行ってもらうか、さもなければ該当業務を止めるしかない状況になってしまう。 このような状況のことをITセキュリティの言葉では「Availability（可用性）が損なわれている」と表現する。ここで今回の状況を整理するために
CASBとはどんな製品か？5分解説、「クラウド活用企業」なら知らないとヤバい理由
CASBとは CASB（Cloud Access Security Broker）とは、IT分野の調査・助言を行うガートナー社が2012年から提唱している概念で、企業が利用する多様なクラウドサービスのセキュリティを一括管理するソリューションを指す。具体的には、企業が利用する複数のクラウドサービスと、それを利用するユーザーとの間に、単一のコントロールポイントを設け、そのコントロールポイントを通じて、ユーザーのクラウドサービスへのアクセスを可視化・制御するソリューションだ。 あらゆるクラウドサービスの利用状況を一元的に管理できるようになるため、誰が・いつ・どのクラウドサービスを利用しているのか、そこに不審な挙動はないかを確認することで、不正アクセスや誤操作による情報漏えいを防ぐことができる。 CASBが必要とされる背景 CASBが必要とされるようになった理由の1つとして、企業のDX推進などに伴
ハイブリッド・クラウドのセキュリティ対策をガートナーが解説、CWPPとは何か？
ガートナーは、今後5～10年でほとんどのデータセンターのアーキテクチャは、オンプレミスの物理／仮想マシン、クラウドの仮想マシン、コンテナ、サーバレス、PaaSを含む「ハイブリッド」になると予測している。 「セキュリティ担当者の責任は、そのような環境でも“とにかく攻撃から守る”ことが求められる。システムを監視する、侵入を検知するといったセキュリティへの要求項目は変わらない。ただ、ワークロードとその現れ方は進化しているため、それを防御する方法は変わらなければならない」（マクドナルド氏） ほとんどの組織は意図を持って複数のパブリックIaaSプロバイダーを利用しており、また、コンテナの導入も時間の問題であるというのがガートナーの見解だ。そうなると、従来のセキュリティアーキテクチャでは対応できなくなる。 脅威からシステムを完全に保護するには、とにかく攻撃者を中に入れない「ブロック／防御」と、それでも
テレワークの「段階的」導入方法、あなたの企業は5段階のどこにいるのか？
新型コロナの影響により、在宅勤務を余儀なくされ、それに伴ってテレワークが急激に浸透してきた。これまでテレワークには適していないと思われていた業務にも適用が増えてきた一方、社内のコミュニケーションやセキュリティ面で運用に困難を感じる企業も多い。そこで重要なのが、テレワークのプロセスを評価・改善する枠組みだ。今回は「テレワーク成熟度モデル」を提案し、テレワーク導入に課題を抱える企業が、現状と目指すべき状態の違いを把握したうえで、段階的に改善の施策を講じる方法を解説したい。 テレワークの現状、経営層や食わず嫌いな層にも拡大 テレワークは企業にも従業員にもメリットがある点は言及されていた。自然災害やパンデミック時の事業継続に加え、オフィス維持費削減・ワークライフバランスの向上・多様な人材の確保などさまざまな利点がある。 一方で「テレワークに適する業務ではない」「情報セキュリティが心配」といった課題
高木浩光氏、山本一郎氏、板倉弁護士ら激論、「本質理解しないから過ち繰り返す」
国産クラウドがグローバル展開できないたった一つの理由──これは2016年9月、サイボウズの青野慶久社長がWebに書き込んだ記事のタイトルだ。同社のクラウドサービスをEUで展開できない理由、それが「EU一般データ保護規則（GDPR）」だった。GDPRはEUで個人データを保護するための法律で、個人データを扱う企業がEU域外へデータを持ち出すことを厳しく規制している。この青野氏の書き込みを機に、一気に「越境データ問題」への関心が高まった。グローバルでビジネス展開をしていきたいと考える日本企業にとって、いったい何が問題でどう解決するべきなのか。当事者の青野社長に加えて、ブロガーの山本一郎氏、産業技術総合研究所の高木浩光氏、ひかり総合法律事務所の板倉陽一郎弁護士、新潟大学の鈴木正朝教授ら識者が一同に介して話し合った。
凸版印刷、クロスメディア展開を視野に次世代DTPシステムを開発
凸版印刷は、アドビシステムズインコーポレーテッドのAdobeInDesignをプラットフォームとして活用した、フルデジタルのコンピュータ自動組版システム（CTS）を開発した。 凸版印刷は、アドビシステムズインコーポレーテッドのAdobeInDesignをプラットフォームとして活用した、フルデジタルのコンピュータ自動組版システム（Computer Typesetting System ：CTS）を開発した。CTSは大量ページの印刷物をメインターゲットとした次世代DTPシステム。凸版印刷のグループ工場では、本システムを活用した生産ラインを構築し、2006年8月より本格稼動を開始する。 この次世代CTSで制作フローを構築することにより、凸版印刷は印刷物の最適な制作環境を構築し制作期間を短縮するとともに、インターネット、携帯電話などへ向けた効率的なクロスメディア展開が容易になった。 次世代CTSは
プレゼントキャスト、日テレ、フジなど、最新動画ニュースをDOGATACHで無料配信
プレゼントキャストは本年6月1日より配信を開始しているDOGATCH（ドガッチ）「プレ・サービス・サイト」内において「最新動画ニュース」の配信を8月11日午後1時から開始する。 プレゼントキャストは本年6月1日より配信を開始しているDOGATCH（ドガッチ）「プレ・サービス・サイト」内において「最新動画ニュース」の配信を8月11日の午後1時から開始する。 今回配信がはじまるのは、「日テレNEWS24（日本テレビ系列）」「NEWSi TBS／JNN（TBS系列）」「FNN（フジテレビ系列）」「ANN News（テレビ朝日系列）」で、すべて無料。各系列の最新動画ニュース、それぞれ最新10項目が一覧表示され、リアルタイムで更新され、ユーザーはその中から見たいニュースを自由に選んで視聴することができる。 DOGATCH（ドガッチ）は、本年6月1日から「プレ・サービス・サイト」をオープンし、「FIF
日本IBM、データベース管理ソフト「DB2 9」発表
業界初、第三世代のデータベース～リレーショナル・データとXMLデータの融合により、ビジネス変革への柔軟な対応を実現 日本IBMは、データベースとして初めてリレーショナル・データとXMLデータを、単一のデータベース上で融合させたIBM（R）のデータベース管理ソフトウェア「DB2（R）」の新製品「DB2 9（開発コードネーム；Viper）」を発表した。出荷開始は、9月22日から（ダウンロード版は7月28日）を予定している。 「DB2 9」の主な特長は以下の5点。 ●XMLデータに対応 金融・製造・流通といった多くの業界において、データ交換の標準形式としてXMLが採用され始めている。 たとえば、企業財務情報を公開・交換するための標準仕様である「XBRL（eXtensible Business Reporting Language ）」、ニュース管理の標準フォーマットである「NewsML」、電子商
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