「海外クラブのグッズはクールで、Jリーグのグッズはクールじゃない」 「もっとかっこよくてオシャレな普段使いアパレルが出たらいいのに……」 こう切望するサポーターは多い。もちろん、デザイン観点でグッズをブラッシュアップすることは可能だ。しかし、現状の問題点を洗い出した上でグッズの話をするべきだとも感じている。Jリーグが抱える問題点、海外ストアの例から学べるスタイル、その上で興味深い取り組みをしているクラブを紹介しよう。 パリ・サンジェルマンのアパレルから考えるイメージ改革 サッカー日本代表はワールドカップに6大会連続出場、世界で活躍する日本人選手も多く、スポーツニュースでサッカーが取り上げられる時間も増えてきた。 しかし、世間のサッカーファンに対するイメージは少しネガティブだ。よく報道されるのは渋谷の交差点で日本代表戦に乗じて暴れている人たちの光景。いくら「普段からサッカーを応援している人た

農村民泊（農泊）で都市住民と農村住民との交流を図る、「安心院方式」のグリーンツーリズムの発祥の地、大分県宇佐市安心院町。県や国をも動かした安心院町の「グリーンツーリズム」は、全国の見本となっている。 大分県北部に位置し、盆地を中心に緑豊かな自然が広がる宇佐市安心院町。昔から米やブドウをはじめとする農業が盛んだったが、人口が減り、高齢化が進むなかで、ブドウ農家の宮田静一氏は、「土からモノを作るだけの農業では食べていけない」と立ち上がった。 宮田氏は、全国に先駆けた安心院町のグリーンツーリズムの立役者だ。都市住民を農村家庭でもてなし、家庭の一員として農作業や料理、食事を一緒にしながら、農村のありのままの暮らしのなかで交流するのが「安心院方式」の農家民泊（農泊）である。 1996年当初、安心院に訪れた人は80人だったが、現在は国内外からの視察も含め年間約1万人が訪れ、温かい心と心の交流が広がって

インバウンド沸騰の先へ eスポーツの認知が進み、2024年パリ五輪での正式種目化が検討されるようになっている。国内でも大規模な大会が開かれ、プロライセンスの発行が始まり、専用施設も開設が相次ぐ。この新しい「スポーツ」には、観光客や交流人口増加が期待できるのだろうか。 eスポーツ大会「RAGE」。様々なゲームを競技タイトルとして取り上げている 様々なコンピューターゲームを使ってスコアを競う、いわゆるeスポーツの市場規模は、2020年には世界で19億ドルにのぼると推定されている。eスポーツによる観光客の誘致、いわば「eスポーツツーリズム」は成立するのか。大規模イベントや専用施設の開設が相次ぐ今、将来の可能性を探った。 eスポーツで1万人を集客 一人で、あるいは数人の友達と遊ぶものだったコンピューターゲーム。プレイヤーが集まって一緒にゲームを楽しむイベントから、より多くの参加者・観覧者と楽しむと

1972年、大分県中津市生まれ。工学院大学大学院中退。99年コパ・アメリカ観戦を機にサッカーライターに転身。Ｊ2大分を足がかりに2001年から川崎フロンターレの取材を開始。それまでの取材経験を元に15年よりウエブマガジン「川崎フットボールアディクト」を開設し、編集長として取材活動を続けている。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 Jリーグの川崎フロンターレは、風変わりなイベントを連発することで知られる。国際宇宙ステーションや南極の昭和基地との生交信、相撲部屋やカーレースとのコラボ…。その仕掛け人である天野春果・プロモーション部長に、イベントに懸ける思いを聞いた。（文・写真／フリーライター 江藤高志） 関東に台風が近づい

1972年、大分県中津市生まれ。工学院大学大学院中退。99年コパ・アメリカ観戦を機にサッカーライターに転身。Ｊ2大分を足がかりに2001年から川崎フロンターレの取材を開始。それまでの取材経験を元に15年よりウエブマガジン「川崎フットボールアディクト」を開設し、編集長として取材活動を続けている。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 Jリーグの川崎フロンターレは、風変わりなイベントを連発することで知られる。国際宇宙ステーションや南極の昭和基地との生交信、相撲部屋やカーレースとのコラボ…。その仕掛け人である天野春果・プロモーション部長に、イベントに懸ける思いを聞いた。（文・写真／フリーライター 江藤高志） 関東に台風が近づい

昨年4月のサービス開始から約8ヵ月で契約者が5万人を突破した、決済手数料が基本無料の決済サービス「SPIKE」。メタップスCEO・佐藤航陽氏が、「SPIKE」の戦略、貨幣・決済制度の変革による未来の可能性を語る。 2014年4月にスタートした決済手数料0％のオンライン決済サービス「SPIKE」の利用者は、5万人を突破しました。口コミだけで広がり、オンライン決済としては、日本でもっとも大きいサービスになっています。 無料で決済ができる理由は、「SPIKE」には決済額が大きい事業者向けに月額3000円の有料コースがあり、そこで収益をあげられるからです（下図参照）。よく「パレートの法則（80：20の法則、上位20％が全体の売上げの80％を占める）」と言われますが、インターネットではもっと極端で、実際、「SPIKE」では上位2％が決済額の8割以上を占めています。この比率は事前に想定していたとおりで

無料のネットショップ開設サービスを提供し、15万の出店者数を誇るBASEが、今春、オンライン決済サービス「PAY.JP」をスタートさせる。BASE代表の鶴岡裕太氏が、決済事業参入の狙い、目指すビジョンを語る。 鶴岡裕太（BASE 代表取締役CEO） 今、BASEのオフィスを訪ねると、受付には名前や所属、電話番号を記入する訪問者カードがある。大企業や高層ビルのエントランスではよくある風景だが、創業2年程の渋谷の雑居ビルに本社を置くベンチャーでは珍しい。 それも、この2月に発表した決済事業への参入が関係している。BASEは、昨年12月にピュレカという決済ベンチャーを買収。今春からピュレカの機能を活かしたオンライン決済を「PAY.JP」のサービス名で開始する。 金融事業では高いレベルのセキュリティやコンプライアンスなど、企業に求められるハードルも高くなる。社内体制の整備も必要になり、受付の訪問者

カンボジアで、「リゾート学園都市」構想を進めるA2A Town代表・猪塚武氏。それは、人材育成と観光の機能を併せ持つ新しい都市であり、猪塚氏は、「第2のアンコールワット」の実現を目指している。 カンボジアで初めて国立公園に指定された「キリロム国立公園」。広大な敷地には自然が溢れ、避暑地として有名になっている Photo by Arie カンボジアの首都プノンペンから、リゾートがあるキリロム国立公園までは車で約2時間半。そこでリゾート学園都市の実現を目指すのが、A2A Town代表の猪塚武氏だ。 猪塚氏が構想するリゾート学園都市「vKirirom（vキリロム）」は、カンボジア国内のグローバル人材の育成拠点として、「教育」の機能、そしてシニア層向けの別荘地などリゾートとして「観光」の機能を併せ持つ。

1日2ドル以下で生活する貧困層は、世界で24億人以上。こうした最貧困層の生活を、シンプルな技術で劇的に変えたNPOが今、注目を集めている。世界の一流企業も一目置く、次世代のグローバルリーダーに話を聞いた。 「ソーラーライト」により夜の時間の使い方が変わり、オイルランプの灯油に掛けていた支出が減る 発展途上国の農村部や離島では、電気、水道などのインフラが十分に整っていない上、政府や国連の支援も届きにくく、貧困の固定化が深刻になっている。中村俊裕氏が立ち上げた米NPO法人「コペルニク」では、太陽光電池を使ったライトや、バケツ2つとフィルターを組み合わせただけの浄水器など一見シンプルなテクノロジーで、16カ国17.5万人を課題解決へと導いた。ダイヤモンド社から出版された著作『世界を巻き込む。』では、UNDP（国連開発計画）で開発支援に携わっていた中村氏が「もっと普通の人の生活にインパクトを与える